自己資本比率・流動比率の改善
FY2018-Q1に初出。28回の記載のうち13回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q2。直近の記載はFY2026-H1。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに1社。
- FY2026-H1悪化有価証券報告書
「企業の安全性を示す自己資本比率は、前連結会計年度末88.3％に対し、当中間連結会計期間末は73.0％となり、15.3ポイント減少となりました。また、支払能力を示す流動比率は、前連結会計年度末437.8％に対し、当中間連結会計期間末は188.8％となりました。」
自己資本比率が88.3％から73.0％へ低下し、流動比率も437.8％から188.8％へ低下した。 - 2026-05-15悪化決算
「企業の安全性を示す自己資本比率は、前連結会計年度末88.3％に対し、当第１四半期連結会計期間末は71.3％と なり、17.0ポイント減少となりました。また、支払能力を示す流動比率は、前連結会計年度末437.8％に対し、当第１四半期連結会計期間末は194.6％となりました。」
自己資本比率と流動比率が前連結会計年度末から低下した。 - FY2025前進有価証券報告書
「企業の安全性を示す自己資本比率は、前連結会計年度末85.0％に対し、当連結会計年度末は88.3％となり、3.2ポイント増加となりました。また、支払能力を示す流動比率は、前連結会計年度末399.2％に対し、当連結会計年度末は437.8％となりました。」
2025年12月末の自己資本比率は88.3％、流動比率は437.8％となり、前連結会計年度末からいずれも上昇した。 - FY2025-H1自己資本比率上昇と流動比率低下有価証券報告書
「企業の安全性を示す自己資本比率は、前連結会計年度末85.0％に対し、当中間連結会計期間末は82.8％となり、2.2ポイント減少となりました。また、支払能力を示す流動比率は、前連結会計年度末399.2％に対し、当中間連結会計期間末は318.2％となりました。」
自己資本比率は85.0％から82.8％へ、流動比率は399.2％から318.2％へ低下した。 - FY2024-H1自己資本比率・流動比率の低下有価証券報告書
「企業の安全性を示す自己資本比率は、前連結会計年度末82.0％に対し、当中間連結会計期間末は81.4％となり、0.6ポイント減少となりました。また、支払能力を示す流動比率は、前連結会計年度末357.0％に対し、当中間連結会計期間末は340.6％となりました。」
自己資本比率は82.0％から81.4％へ、流動比率は357.0％から340.6％へ低下した。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「企業の安全性を示す自己資本比率は、前連結会計年度末82.0％に対し、当第１四半期連結会計期間末は85.5％となり、3.5ポイント増加となりました。また、支払能力を示す流動比率は、前連結会計年度末357.0％に対し、当第１四半期連結会計期間末は430.8％となりました。」
自己資本比率は82.0％から85.5％へ、流動比率は357.0％から430.8％へ上昇した。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「企業の安全性を示す自己資本比率は、前連結会計年度末76.0％に対し、当第３四半期連結会計期間末は82.5％となり、6.5ポイント増加となりました。また、支払能力を示す流動比率は、前連結会計年度末348.1％に対し、当第３四半期連結会計期間末は368.9％となりました。」
自己資本比率は76.0％から82.5％へ、流動比率は348.1％から368.9％へ、いずれも前連結会計年度末から上昇した。 - FY2023-Q2自己資本比率上昇と流動比率低下有価証券報告書
「企業の安全性を示す自己資本比率は、前連結会計年度末76.0％に対し、当第２四半期連結会計期間末は79.6％となり、3.5ポイント増加となりました。また、支払能力を示す流動比率は、前連結会計年度末348.1％に対し、当第２四半期連結会計期間末は318.1％となりました」
自己資本比率は76.0％から79.6％へ上昇した一方、流動比率は348.1％から318.1％へ低下した。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「企業の安全性を示す自己資本比率は、前連結会計年度末76.0％に対し、当第１四半期連結会計期間末は83.1％となり、7.1ポイント増加となりました。また、支払能力を示す流動比率は、前連結会計年度末348.1％に対し、当第１四半期連結会計期間末は390.1％となりました。」
自己資本比率は76.0％から83.1％へ、流動比率は348.1％から390.1％へ上昇した。 - FY2022-Q3自己資本比率低下と流動比率上昇有価証券報告書
「企業の安全性を示す自己資本比率は、当第３四半期連結会計期間末は77.6％となりました。また、支払能力を示す流動比率は、当第３四半期連結会計期間末は399.3％となりました」
自己資本比率は2021年12月末の80.5％から77.6％へ低下し、流動比率は387.5％から399.3％へ上昇した。 - FY2022-Q2自己資本比率・流動比率の低下有価証券報告書
「企業の安全性を示す自己資本比率は、当第２四半期連結会計期間末は73.2％となりました。また、支払能力を示す流動比率は、当第２四半期連結会計期間末は325.3％となりました。」
自己資本比率は2021年12月末の80.5％から73.2％へ、流動比率は387.5％から325.3％へ低下した。 - FY2022-Q1自己資本比率低下と流動比率上昇有価証券報告書
「企業の安全性を示す自己資本比率は、当第１四半期連結会計期間末は77.4％となりました。また、支払能力を示す流動比率は、当第１四半期連結会計期間末は418.8％となりました」
自己資本比率は2021年12月末の80.5％から77.4％へ低下し、流動比率は387.5％から418.8％へ上昇した。連結子会社化後の指標として開示している。 - FY2021前進有価証券報告書
「企業の安全性を示す自己資本比率は前事業年度末72.1％に対し、当事業年度末は80.5％と8.4ポイント増加しております。また、支払能力を示す流動比率は前事業年度末267.0％に対し、当事業年度末は387.5％と120.5ポイント増加しております。」
自己資本比率は80.5％、流動比率は387.5％となり、いずれも前事業年度末から上昇した。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「企業の安全性を示す自己資本比率は前事業年度末72.1％に対し、当第３四半期会計期間末は84.4％と12.3ポイント増加いたしました。また、支払能力を示す流動比率は前事業年度末267.0％に対し、当第３四半期会計期間末は473.9％と206.9ポイント増加いたしました。」
自己資本比率は84.4％、流動比率は473.9％となり、いずれも前事業年度末から上昇した。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「企業の安全性を示す自己資本比率は前事業年度末72.1％に対し、当第２四半期会計期間末は79.3％と7.2ポイント増加いたしました。また、支払能力を示す流動比率は前事業年度末267.0％に対し、当第２四半期会計期間末は353.3％と86.3ポイント増加いたしました。」
自己資本比率は79.3％、流動比率は353.3％となり、いずれも2020年12月末から上昇した。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「企業の安全性を示す自己資本比率は前事業年度末72.1％に対し、当第１四半期会計期間末は84.6％と12.5ポイント増加いたしました。また、支払能力を示す流動比率は前事業年度末267.0％に対し、当第１四半期会計期間末は456.7％と189.7％ポイント増加いたしました。」
自己資本比率は84.6％、流動比率は456.7％となり、いずれも2020年12月末から上昇した。 - FY2020悪化有価証券報告書
「企業の安全性を示す自己資本比率は前事業年度末86.2％に対し、当事業年度末は72.1％と14.1ポイント減少しております。また、支払能力を示す流動比率は前事業年度末486.2％に対し、当事業年度末は267.0％と219.2ポイント減少しております。」
自己資本比率は72.1％、流動比率は267.0％となり、いずれも前事業年度末から低下した。 - FY2020-Q3自己資本比率低下・流動比率反発有価証券報告書
「企業の安全性を示す自己資本比率は前事業年度末86.2％に対し、当第３四半期会計期間末は79.3％と7.0ポイント減少しております。また、支払能力を示す流動比率は前事業年度末486.2％に対し、当第３四半期会計期間末は未払法人税等、未払消費税等及び賞与引当金の増加に伴い351.1％と135.1％ポイント減少しております。」
自己資本比率は79.3％へ低下した一方、流動比率は第2四半期末の337.0％から351.1％へ上昇した。ただし、いずれも前事業年度末比では低下している。 - FY2020-Q2自己資本比率・流動比率の低下有価証券報告書
「企業の安全性を示す自己資本比率は前事業年度末86.2％に対し、当第２四半期会計期間末は79.4％と6.8ポイント減少しております。また、支払能力を示す流動比率は前事業年度末486.2％に対し、当第２四半期会計期間末は学校法人導入校からの利用料金入金による前受金の増加、未払法人税等、未払消費税等及び賞与引当金の増加に伴い337.0％と149.2％ポイント減少しております。」
自己資本比率は79.4％、流動比率は337.0％となり、いずれも前事業年度末から低下した。 - FY2020-Q1自己資本比率・流動比率の低下有価証券報告書
「企業の安全性を示す自己資本比率は前事業年度末86.2％に対し、当第１四半期会計期間末は85.1％と1.1ポイント減少しております。また、支払能力を示す流動比率は前事業年度末486.2％に対し、当第１四半期会計期間末は学校法人の導入校からの利用料金の入金による前受金が減少した一方で、コンテンツ・システムの開発費用にかかる未払金、未払法人税等及び未払消費税等の増加に伴い443.1％と43.1％ポイント減少しております。」
自己資本比率は85.1％、流動比率は443.1％となり、いずれも前事業年度末から低下した。 - FY2019前進有価証券報告書
「企業の安全性を示す自己資本比率は前事業年度末82.4％に対し、当事業年度末は86.2％と3.8ポイント増加しております。また、支払能力を示す流動比率は前事業年度末408.0％に対し、当事業年度末は486.2％と78.2ポイント増加しております。」
自己資本比率と流動比率が前事業年度末からいずれも上昇した。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「企業の安全性を示す自己資本比率は前事業年度末82.4％に対し、当第３四半期会計期間末は89.1％と6.6ポイント増加しております。また、支払能力を示す流動比率は前事業年度末408.0％に対し、当第３四半期会計期間末は591.7％と183.7ポイント増加しております。」
自己資本比率は89.1％、流動比率は591.7％となり、いずれも前事業年度末から上昇した。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「企業の安全性を示す自己資本比率は前事業年度末82.4％に対し、当第２四半期会計期間末は84.2％と1.8ポイント増加しております。また、支払能力を示す流動比率は前事業年度末408.0％に対し、当第２四半期会計期間末は412.9％と4.9ポイント増加しております。」
自己資本比率は84.2％、流動比率は412.9％となり、いずれも前事業年度末から上昇した。 - FY2019-Q1自己資本比率・流動比率の低下有価証券報告書
「企業の安全性を示す自己資本比率は前事業年度末82.4％に対し、当第１四半期会計期間末は利益剰余金の減少等に伴い80.3％と2.1ポイント減少しております。また、支払能力を示す流動比率は前事業年度末408.0％に対し、当第１四半期会計期間末は学校法人の導入校からの利用料金の入金による前受金の減少等に伴い330.0％と78.0ポイント減少しております。」
自己資本比率は80.3％、流動比率は330.0％となり、いずれも前事業年度末から低下した。 - FY2018自己資本比率低下と流動比率上昇有価証券報告書
「企業の安全性を示す自己資本比率は前事業年度の83.0％に対し、当事業年度は82.4％と0.6ポイント下落しております。また、支払能力を示す流動比率は前事業年度の390.5％に対し、当事業年度は現金及び預金の増加等に伴い411.8％と21.4ポイント増加しております。」
自己資本比率は小幅に低下した一方、現金及び預金の増加等により流動比率は上昇した。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「企業の安全性を示す自己資本比率は前事業年度末83.0％に対し、当第３四半期会計期間末は85.2％とほぼ横ばいで推移しております。また、支払能力を示す流動比率は前事業年度末390.5％に対し、当第３四半期会計期間末は学校法人の導入校からの利用料金の入金による現金及び預金の増加等に伴い459.9％と69.4ポイント増加しております。」
自己資本比率は85.2％とほぼ横ばい、流動比率は459.9％となり、前事業年度末から69.4ポイント上昇した。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「企業の安全性を示す自己資本比率は前事業年度末83.0％に対し、当第２四半期会計期間末は83.2％とほぼ横ばいで推移しております。また、支払能力を示す流動比率は前事業年度末390.5％に対し、当第２四半期会計期間末は学校法人の導入校からの利用料金の入金による現金及び預金の増加等に伴い402.9％と12.4ポイント増加しております。」
自己資本比率は83.2％とほぼ横ばい、流動比率は402.9％へ12.4ポイント上昇した。 - FY2018-Q1初出有価証券報告書
「企業の安全性を示す自己資本比率は前事業年度末83.0％に対し、当第１四半期会計期間末は利益剰余金の増加等に伴い88.6％と5.6ポイント増加しております。また、支払能力を示す流動比率は前事業年度末390.5％に対し、当第１四半期会計期間末は学校法人の導入校からの利用料金の入金による前受金の減少等に伴い560.8％と170.4ポイント増加しております。」
自己資本比率と流動比率を財務の安全性・支払能力の指標として示し、いずれも前事業年度末から上昇した。