コンテンツ不足の解消
FY2017に初出。22回の記載のうち12回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019。直近の記載はFY2026-H1。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026-H1前進有価証券報告書
「コンテンツ面では、2025年にリリースした探究学習教材「Surala My Story」を学校現場での活用を踏まえてアップデートするとともに、「Surala Satellyzer」をリニューアルしました。」
既存の探究学習教材について、学校現場での活用を踏まえた「Surala My Story」の更新と「Surala Satellyzer」のリニューアルを実施した。 - 2026-05-15前進決算
「さらに、2026年3月にはICT教材「すらら」に高校「地学基礎」を新たに搭載し、高校理科基礎4科目を完備するとともに、「すらら 漢字アドベンチャー」に小学4年生コンテンツを追加するなど、学習教材の拡充と多様化する学びや課題に対応する新たな取り組みを進めております。」
高校「地学基礎」および小学4年生向け漢字コンテンツを追加し、教材拡充を進めた。 - FY2025前進有価証券報告書
「「情報Ⅰ」ではプログラミングを実施できる環境を整え、より実践的な体験ができるようになっています。また、変化の激しい現代社会への対応力を高める力を養うことを目的とする探究教材の1つとして、「Surala Satellyzer」に加え、新たに「Surala My Story」をリリースしました。」
情報Ⅰのプログラミング環境、Surala My Story、認知特性別教材など、新分野・新機能のコンテンツ拡充を進めた。 - 2026-03-05前進株主総会
「加えて、高校必履修科目「情報Ⅰ」や、探究学習教材「Surala My Story」、「すららにほんご」のJLPT対策コースを新たにリリースし、コンテンツのさらなる拡充を図りました。」
「情報Ⅰ」、「Surala My Story」、「すららにほんご」のJLPT対策コースを新たにリリースした。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「当中間連結会計期間では、4月にICT教材「すらら」に高校の必履修科目「情報Ⅰ」と、個別の探究学習を支援する「Surala My Story」をリリース、株式会社教育同人社と協業し、ICT教材「すららドリル」にプレテストを搭載しました。」
高校必履修科目「情報Ⅰ」や個別探究学習支援サービスを追加し、教育同人社との協業で「すららドリル」にプレテストを搭載するなど、コンテンツ・機能を拡充した。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「さらにICT教材「すらら」の高校理科コンテンツに新たに3Dアニメーションを取り入れた「科学と人間生活」を追加し、今まで以上に進路の選択肢を広げるサポートに繋がるサービスを2024年4月より提供いたします。」
高校理科コンテンツに「科学と人間生活」を追加し、2024年4月からの提供予定を示した。 - FY2023再掲有価証券報告書
「2023年12月期は、宇宙というテーマを通じた総合的な探究学習教材「すららSatellyzer」と、国内外の外国にルーツを持つ人たちが就労・留学・生活に必要なレベルを習得できる日本語学習教材「すらら にほんご」をリリースしました。」
2023年中にリリースした探究学習教材と日本語学習教材を、コンテンツ拡充の実績として記載している。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「東京都の公立学校で日本語の指導が必要な児童生徒約5千人、不登校児童生徒約2万2千人に対し、大日本印刷株式会社が提供する3Dメタバースを活用した、東京都が整備をする「バーチャル・ラーニング・プラットフォーム(VLP)」の教育課題解決コンテンツの一つとして、日本語学習ICT教材「すらら にほんご」、主要ICT教材「すらら」の導入が決定しました。」
既存の教科学習コンテンツや日本語教材の展開に加え、東京都のVLP向け教育課題解決コンテンツとして「すらら にほんご」「すらら」の導入が決定した。対象は日本語指導が必要な約5千人、不登校の約2万2千人である。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間において、国内外の外国にルーツを持つ人たちが就労・留学・生活に必要なレベルの日本語を楽しみながら習得できるICT教材「すらら にほんご」のリリースと、NECスペーステクノロジー株式会社との共同開発にて取り組んでいた、宇宙というテーマを通じて探究学習に必要な基礎スキルを活動の中で確実に身につけていく高校生向けの探究学習ICT教材「すららSatellyzer」をリリースしました。」
既存の教科学習コンテンツに加え、外国にルーツを持つ人向けの日本語教材に続き、NECスペーステクノロジー株式会社との共同開発による高校生向け探究学習教材「すららSatellyzer」をリリースした。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間において、国内外の外国にルーツを持つ人たちが就労・留学・生活に必要なレベルの日本語を楽しみながら習得できるICT教材「すらら にほんご」のリリースと、「すらら」利用者の学習方法に合わせて操作性と、先生が利用する学習管理画面の機能性と利便性を高めるための改修を行いました。」
従来の教科学習コンテンツに加え、外国にルーツを持つ人向けの日本語ICT教材「すらら にほんご」をリリースした。 - FY2022-Q1達成有価証券報告書
「AI×アダプティブラーニング教材「すらら」「すららドリル」「ピタドリ」の高校生版に、「古文・漢文」「理科」「社会(ドリルのみ)」を新たにリリースいたしました。」
前期に計画していた高校理科・社会等のコンテンツについて、高校生版への新規リリースを実施した。 - FY2021前進有価証券報告書
「2022年3月には、高校理科・社会コンテンツのサービス提供を開始します。今後も多様化する教育ニーズに対応すべく、新しいコンテンツを企画し拡充してまいります。」
小中学校の主要5科目に続き、高校理科・社会コンテンツを2022年3月に提供開始する計画を示し、対象学年・科目を拡張した。 - FY2020達成有価証券報告書
「当社は、2020年3月に小・中学校の理科・社会コンテンツの提供を開始し、「国語・算数/数学・英語・理科・社会」の主要5科目を網羅するAI×アダプティブなeラーニングコンテンツを提供しております。」
不足していた小中学校の理科・社会を提供開始し、主要5科目を網羅した。一方、新技術・新分野のコンテンツ拡充は継続課題としている。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「3月にリリースした理科と社会のコンテンツの導入校における採用が堅調に進捗し」
2020年3月にリリースした理科・社会コンテンツについて、導入校での採用が堅調に進捗したと記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「費用につきましては、小・中学校の理科・社会をリリースしたことや新コンテンツ・システムに関する開発投資、ID数増加に対応するためのサーバー増強や、当社の認知度を高め契約数を増加させるためのプロモーション活動等は、引き続き積極的に取り組んでまいりました。」
小・中学校の理科・社会のリリース後も、新コンテンツ・システム開発、サーバー増強、プロモーションを継続している。 - FY2020-Q1達成有価証券報告書
「一方、費用につきましては、小・中学校の理科・社会をリリースしたことや新コンテンツ・システムに関する開発投資や、当社の認知度を高め契約数を増加させるためのプロモーション活動等は、TVコマーシャルは行いませんでしたが、引き続き積極的に取り組んでまいりました。」
前期に2020年3月の提供開始を予定していた小・中学校の理科・社会コンテンツについて、リリース済みとなった。 - FY2019前進有価証券報告書
「拡大するマーケットからのニーズを受け、2020年3月に小・中学校の理科・社会コンテンツの提供を開始します。今後も多様化する教育ニーズに対応すべく、新しいコンテンツを企画し拡充して参ります。自社開発以外にも教育関連企業等と共同して、新しい技術新しい分野でのコンテンツの制作に邁進します。」
小・中学校の理科・社会コンテンツについて2020年3月の提供開始を明示し、自社開発に加えて教育関連企業等との共同制作も掲げた。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期会計期間末における固定資産は333,180千円となり、前事業年度末に比べ41,719千円増加いたしました。これは主にサービスの新規開発に伴うソフトウエア投資による無形固定資産が32,471千円増加したことによるものであります。」
サービスの新規開発に伴うソフトウエア投資を継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「一方、費用につきましては、将来の飛躍に向けた理科教科や海外版といった新サービスの開発等におけるコンテンツ・システムに関する設備投資や、当社の認知度を高め契約数を増加させるためのプロモーション活動等に積極的に取り組んでまいりました。」
理科教科・海外版などの新サービス開発およびプロモーションへの投資を継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「一方、費用につきましては、将来の飛躍に向けた理科教科や海外版といった新サービスの開発等におけるコンテンツ・システムに関する設備投資や、当社の認知度を高め契約数を増加させるためのプロモーション活動等に積極的に取り組んでまいりました。」
理科教科や海外版などのコンテンツ・新サービス開発への投資を継続している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「一方、費用につきましては、将来の飛躍に向けた理科教科や海外版といった新サービスの開発等におけるコンテンツ・システムに関する設備投資や、当社の認知度を高め契約数を増加させるためのプロモーション活動等に積極的に取り組んでまいりました。」
理科教科や海外版などのコンテンツ・新サービス開発への投資を継続している。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社は、学習塾マーケットをターゲットとしているために、塾を利用している生徒の多い「国語・数学・英語教科」を中心にコンテンツを拡大してまいりました。そのため、理科・社会等他教科の自社コンテンツについては、現在不足している状況にあります。」
理科・社会等の自社コンテンツ不足を、教育関連企業との共同開発や他社とのコラボレーションで補う。