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テモナ(3985)・施策前進

従業員向けストック・オプションの発行

FY2017に初出。17回の記載のうち14回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q2。直近の記載はFY2025。

17記載
9年にわたる
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動きの推移
前進継続後退悪化前進FY2018-Q2 – FY2019前進FY2020 – FY20252017: 12018: 320182019: 320192020: 420202021: 120212022: 320222023: 120232024: 020242025: 12025
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尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている179社のうち14社を表示しています。上の文は179社すべてから計算しています。このテーマの737件の変遷のうち、比べているのは200件です。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2025前進有価証券報告書

    「2024年10月1日~2025年9月30日 13,328 (注)1.新株予約権の権利行使による増加であります。」

    新株予約権の行使により当事業年度に発行済株式数が13,328株増加した。
  2. FY2023前進有価証券報告書

    「新株予約権の権利行使による増加       20,000株」

    当事業年度に新株予約権の権利行使により発行済株式数が20,000株増加した。
  3. FY2022前進有価証券報告書

    「付与 400,000 失効 67,500 未確定残 332,500」

    第5回新株予約権について、400,000株を付与し、67,500株が失効、期末の未確定残が332,500株となっている。従業員向け株式インセンティブの付与後の残高を開示している。
  4. FY2022-Q3前進有価証券報告書

    「発行済株式総数増減数 16,000株 (注)1.新株予約権の権利行使による増加であります。」

    2022年4月1日から6月30日までに、新株予約権の権利行使により発行済株式数が16,000株増加した。
  5. FY2022-Q2前進有価証券報告書

    「当社は、2022年3月25日開催の取締役会において、会社法第236条、第238条及び第240条の規定に基づき、当社の従業員に対し、ストックオプションとして新株予約権を発行することを決議し、2022年4月15日に発行いたしました。」

    従業員122名に4,000個、対象株式400,000株の第5回新株予約権を発行し、従業員向け株式インセンティブを追加している。
  6. FY2021前進有価証券報告書

    「2020年10月1日~2021年9月30日 (注)3.新株予約権の権利行使による増加であります。 133,544」

    当事業年度に新株予約権の権利行使により発行済株式数が133,544株増加した。また、役員・従業員向け株式交付信託の交付予定株式数として427,400株および317,100株を開示している。
  7. FY2020前進有価証券報告書

    「当連結会計年度において、役員及び従業員向け株式交付信託が所有する当社株式744,500株が自己株式に含まれております。」

    役員・従業員向け株式交付信託について、当期末の取得株式数744,500株を開示している。また、新株予約権の行使により当期中に261,144株が増加した。
  8. FY2020-Q3再掲有価証券報告書

    「「役員向け株式交付信託」及び「従業員向け株式交付信託」の導入により、当該信託が当社株式744,500株を取得し、自己株式が583,020千円増加しております。」

    役員・従業員向け株式交付信託による744,500株の取得と自己株式の増加を再掲している。
  9. FY2020-Q2前進有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間において、「役員向け株式交付信託」及び「従業員向け株式交付信託」の導入により、当該信託が当社株式744,500株を取得し、自己株式が583,895千円増加しております。」

    前四半期に導入を決議した役員・従業員向け株式交付信託について、当社株式744,500株の取得と自己株式583,895千円の増加を開示している。
  10. FY2020-Q1再定義有価証券報告書

    「当社は、2020年2月12日開催の取締役会において、当社取締役(社外取締役を除きます。以下も同様です。)を対象とする株式報酬制度(以下「本制度」といい、本制度導入のために設定される信託を「本信託」といいます。)の受託者が行う当社株式取得に関する事項について、以下のとおり決議いたしました。株式の取得資金として当社が信託する金額357,870,000円、取得する株式の総数649,600株(上限)、株式の取得時期2020年2月19日(水)~2020年12月30日(水)(予定)」

    従来の新株予約権による従業員インセンティブに加え、役員向け株式交付信託を導入し、株式報酬の対象と手段を拡張している。従業員向け株式交付信託についても、信託金額226,220,000円、取得株式数410,600株を上限として開示している。
  11. FY2019前進有価証券報告書

    「新株予約権の権利行使による増加であります。」

    2018年12月1日から2019年9月30日までに、新株予約権の権利行使により発行済株式総数が174,304株増加した。
  12. FY2019-Q2前進有価証券報告書

    「新株予約権の権利行使による増加であります。」

    2019年1月1日から3月31日までに、新株予約権の権利行使により発行済株式数が128,712株増加した。
  13. FY2019-Q1前進有価証券報告書

    「新株予約権の権利行使による増加であります。」

    2018年10月1日から12月31日に新株予約権の権利行使により45,592株が増加し、発行済株式総数は10,866,192株となった。
  14. FY2018前進有価証券報告書

    「新株予約権の権利行使による増加であります。」

    従業員等向け新株予約権の行使により、平成30年1月から3月に21,960株、平成30年7月から9月に24,630株の発行済株式数が増加した。
  15. FY2018-Q3前進有価証券報告書

    「権利確定 21,000 権利行使 11,520 未行使残 9,480」

    第3回新株予約権について、株式数換算で21,000株が権利確定し、11,520株が権利行使され、未行使残は9,480株となっている。
  16. FY2018-Q2前進有価証券報告書

    「当第2四半期会計期間において発行した新株予約権は、次のとおりであります。」

    第4回新株予約権105個、目的となる株式10,500株を発行し、行使期間を平成32年1月10日から平成37年1月9日までとしている。前事業年度に示した従業員向け新株予約権の発行が進展した。
  17. FY2017初出有価証券報告書

    「当社の業績向上と企業価値向上への貢献意欲や士気を一層高めることを目的に、当社の従業員に対しストックオプションとして新株予約権を発行するものであります。」

    従業員47名に対して105個の新株予約権を割り当て、平成30年1月9日を割当日、平成32年1月10日から平成37年1月9日までを行使期間とする発行計画を開示している。
一緒に動いた変遷

「第2四半期累計期間の売上・利益計上」は、この変遷が動いた17回のうち14回、同じ書類で同じ向きに動きました。

14118665★123456
  1. ★この変遷
  2. 1第2四半期累計期間の売上・利益計上14回
  3. 2サービス課金アカウント数の増加11回
  4. 3たまごサブスクリプションによる食品等の新市場開拓8回
  5. 4研究開発活動への支出6回
  6. 5業務効率化を目的としたシステム投資6回
  7. 6たまごリピートの導入基盤と流通総額の拡大5回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

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