新会計基準の将来適用
FY2020に初出。8回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2023。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。6社中1社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに21社。
- FY2023再掲有価証券報告書
「「時価の算定に関する会計基準の適用指針」を当連結会計年度の期首から適用し、時価算定会計基準適用指針が定める新たな会計方針を将来にわたって適用することとしております。なお、時価算定会計基準適用指針の適用による連結財務諸表に与える影響はありません。」
時価算定会計基準適用指針を適用し、財務諸表への影響がないとの説明を再掲している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「なお、時価算定会計基準適用指針の適用による四半期連結財務諸表に与える影響はありません。」
時価算定会計基準適用指針を適用しているが、四半期連結財務諸表への影響はないとの説明を再掲している。 - FY2023-Q1達成有価証券報告書
「「時価の算定に関する会計基準の適用指針」（企業会計基準適用指針第31号 2021年６月17日。以下「時価算定会計基準適用指針」という。）を当第１四半期連結会計期間の期首から適用し、時価算定会計基準適用指針第27－２項に定める経過的な取扱いに従って、時価算定会計基準適用指針が定める新たな会計方針を将来にわたって適用することとしております。なお、時価算定会計基準適用指針の適用による四半期連結財務諸表に与える影響はありません。」
時価算定会計基準適用指針を第1四半期会計期間の期首から適用し、適用による財務諸表への影響がないことを開示している。 - FY2022前進有価証券報告書
「この結果、当連結会計年度の売上高は251,700千円減少し、売上原価は251,700千円減少しておりますが、営業損失、経常損失及び税金等調整前当期純損失に与える影響はありません。」
収益認識会計基準の適用による通期影響として、売上高と売上原価がそれぞれ251,700千円減少し、利益への影響はないと開示している。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「この結果、当第３四半期連結累計期間の売上高は198,021千円減少し、売上原価は198,021千円減少しておりますが、営業利益、経常利益及び税引前四半期純利益に与える影響はありません。」
収益認識会計基準の適用による累計期間の影響として、売上高と売上原価がそれぞれ198,021千円減少し、利益への影響はないと開示している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「この結果、当第２四半期連結累計期間の売上高は132,010千円減少し、売上原価は132,010千円減少しておりますが、営業利益、経常利益及び税引前四半期純利益に与える影響はありません。」
第1四半期会計期間の期首から適用した収益認識会計基準について、売上高・売上原価がそれぞれ132,010千円減少し、利益への影響はないと効果を具体化している。 - FY2022-Q1達成有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日。以下「収益認識会計基準」という。）等を当第１四半期会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することとしております。\n「時価の算定に関する会計基準」（企業会計基準第30号 2019年７月４日。以下「時価算定会計基準」という。）等を当第１四半期会計期間の期首から適用し」
FY2020に将来適用予定としていた収益認識基準および時価算定会計基準を、当第1四半期会計期間の期首から適用した。 - FY2020初出有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」及び「収益認識に関する会計基準の適用指針」は2022年９月期の期首より適用予定であります。影響額は、当連結財務諸表の作成時において評価中であります。また、「時価の算定に関する会計基準」等についても2022年９月期の期首より適用予定であります。」
収益認識、時価算定、会計方針開示、会計上の見積り開示に関する新基準について、適用予定時期と影響評価中であることを新たに開示している。