固定資産の減損リスク
FY2017に初出。19回の記載のうち8回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2022-Q1。直近の記載はFY2026。
トーモクがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。115社中63社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに25社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「当連結会計年度の内訳は固定資産処分損216百万円、減損損失198百万円であります。」
固定資産の減損損失が前年度の7百万円から198百万円へ増加した。減損兆候を識別した自社1工場の対象資産は5,200百万円と開示されている。 - FY2025減損兆候の対象が自社1工場に変更有価証券報告書
「本計上額の内訳として、減損の兆候を識別した当社の１工場に関し、当連結会計年度において減損損失を計上しておりませんが、翌連結会計年度の連結財務諸表に重要な影響を及ぼすリスクに鑑みて開示項目としております。」
減損兆候の対象は前年の段ボール事業連結子会社1社から当社1工場へ変わった。減損損失は7百万円、対象資産は5,679百万円と開示された。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「減損損失 5 7」
減損損失は前年同期の5百万円から当中間連結会計期間は7百万円へ増加した。 - FY2024減損兆候の対象範囲が縮小する一方、減損損失は増加有価証券報告書
「当社グループは、継続して減損の兆候を識別した段ボール事業の連結子会社１社に関し、当連結会計年度において減損損失を計上しておりませんが、翌連結会計年度の連結財務諸表に重要な影響を及ぼすリスクに鑑みて開示項目としております。」
減損兆候の対象は前年の当社2工場及び連結子会社1社から、段ボール事業の連結子会社1社へ縮小した。一方、当期の減損損失は5百万円となった。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「減損損失 1 5」
減損損失は前年同期の1百万円から5百万円へ増加し、固定資産減損の実績影響が拡大した。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「減損損失 1 5」
減損損失は前年同期の1百万円から当第1四半期の5百万円へ増加し、固定資産減損の実績影響が拡大した。 - FY2023悪化有価証券報告書
「当連結会計年度末において、有形固定資産及び無形固定資産に関し減損の兆候ありと識別した当社の２工場及び段ボール事業の連結子会社１社に関して、当該資産グループから得られる割引前将来キャッシュ・フローの総額がその帳簿価額を上回っていることから、減損損失を認識しておりません。」
減損兆候の対象が前年の当社2工場から、当社2工場及び段ボール事業の連結子会社1社へ広がり、対象資産は19,300百万円となった。実際の減損損失は1百万円。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「減損損失 32 1」
減損損失は前年同期の32百万円から1百万円へ減少し、固定資産減損の実績影響が縮小した。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「減損損失 32 1」
減損損失は前年同期の32百万円から1百万円へ減少し、固定資産減損の実績影響が縮小した。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「減損損失 18 1」
減損損失は前年同期の18百万円から当第1四半期は1百万円に減少し、固定資産減損の実績影響は縮小した。 - FY2022悪化有価証券報告書
「当連結会計年度において、有形固定資産及び無形固定資産に関し減損の兆候ありと識別した当社の２工場に関して、当該資産グループから得られる割引前将来キャッシュ・フローの総額がその帳簿価額を上回っていることから、減損損失を認識しておりません。」
遊休資産の減損損失154百万円を計上し、減損兆候のある2工場の資産額は10,981百万円と開示している。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「減損損失 1 32」
減損損失は前年同期の1百万円から32百万円となり、固定資産の減損が当四半期累計期間の損失として拡大している。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「減損損失 1 18」
減損損失は前年同期の1百万円から当第1四半期は18百万円となり、固定資産の減損が引き続き実績に現れている。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「回収可能価額まで減額し、減損損失（24百万円）として特別損失に計上しております。」
固定資産の減損リスクが、建物等・土地等について24百万円の減損損失として当年度に実現している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「減損損失 1 1」
当第３四半期連結累計期間の減損損失は1百万円で、前年同期と同額である。固定資産の減損が実績に現れている状態を再確認している。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「減損損失 7 1」
当第2四半期連結累計期間に1百万円の減損損失を計上しており、固定資産の減損リスクが実際の損失として現れている。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「減損損失 7 1」
当第1四半期連結累計期間に1百万円の減損損失を計上しており、固定資産の減損リスクが引き続き実際の損失として現れている。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「減損損失 22 7」
当第3四半期連結累計期間に7百万円の減損損失を計上しており、固定資産の減損リスクが実際の損失として現れている。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社グループは固定資産の減損に係る会計処理を適用しておりますが、今後、保有する固定資産について減損処理が必要になった場合には、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
保有固定資産について将来減損処理が必要となる可能性をリスクとして明示している。