専用住宅需要の低迷
FY2017-Q2に初出。27回の記載のうち17回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2019-Q3。直近の記載は2026-06-02。
トーモクがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より5年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。54社中37社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに24社。
- FY2026-H1玉善の販売増加が継続有価証券報告書
「㈱玉善は、建売及び注文住宅の販売棟数が前年同期比で増加しました。」
住宅市場全体やスウェーデンハウスが弱含む一方、玉善では建売・注文住宅の販売棟数が前年同期比で増加した。 - FY2025玉善の販売回復有価証券報告書
「㈱玉善は、同社が事業エリアとする愛知県内で、完成済み住宅の在庫解消が進み、値引き競争も軟化するにつれ、新規来場者数が増加し、販売棟数は前期比で大幅に増加しました。」
国内住宅事情は低調とされる一方、玉善では在庫解消・値引き競争の軟化により来場者数と販売棟数が回復した。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「その結果、両社の販売実績はともに前年同期を上回り、住宅部門の売上高は22,624百万円（前年同期比4.1％増）となり、」
国内新設住宅着工戸数の減少が続く一方、スウェーデンハウスと玉善の販売実績はともに前年同期を上回った。 - FY2024悪化有価証券報告書
「しかしながら、両社ともに来場者数の落込みや住宅買い控えの影響を受け、販売棟数は減少しました。」
スウェーデンハウスと玉善の双方で来場者数の落込み・住宅買い控えが販売棟数減少として現れ、住宅需要の弱さが続いている。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「国内の新設住宅着工戸数は全体で減少しております。」
国内の新設住宅着工戸数の減少が続いていると記載している。住宅展示場の来場者数には増加傾向がみられる一方、住宅買い控えにより両社の販売棟数は前年同期を下回った。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「国内の新設住宅着工戸数は全体で減少しております。上半期は住宅買い控えの影響等により両社の販売棟数は前年同期を下回りました。」
新設住宅着工戸数の全体減少と住宅買い控えにより、スウェーデンハウスと玉善の販売棟数が前年同期を下回った。住宅展示場来場者数は8月以降増加傾向とも記載されている。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「当社グループの住宅部門では、住宅買い控えの影響や新規来場者数の減少等により㈱スウェーデンハウス、㈱玉善ともに販売棟数は前年同期比減少となりました。」
住宅買い控えと新規来場者数の減少により、スウェーデンハウスと玉善の販売棟数がともに前年同期比で減少した。 - FY2023悪化有価証券報告書
「住宅市場においては、部材価格の高騰やエネルギー価格、物価上昇の影響を受け、新設住宅着工戸数は弱含みで推移しました。」
部材・エネルギー価格の高騰と物価上昇を背景に、新設住宅着工戸数が弱含みとなった。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「住宅部門では、資材・木材の高騰により販売価格を改定した一方で販売棟数は前年を下回り、㈱スウェーデンハウス、㈱玉善の売上高が減少しましたが、㈱玉善の買収時の棚卸資産に含まれる時価評価差額が売上原価に与える影響が解消し、増益となりました。その結果、売上高は44,598百万円（前年同期比7.0％減）となり、営業利益は754百万円（同256.0％増）となりました。」
資材・木材高騰を受けて販売価格を改定した一方、スウェーデンハウスと玉善の売上高が減少し、住宅売上高は前年同期比7.0％減となった。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「住宅部門では、㈱スウェーデンハウスの販売棟数は前年同期比増加したものの、㈱玉善の販売棟数は来場者数減により前年同期比減少となりました。」
スウェーデンハウスの販売棟数は増加した一方、玉善では来場者数の減少を背景に販売棟数が前年同期比で減少した。 - FY2022再掲有価証券報告書
「住宅市場においては、在宅勤務の普及や低金利による住まいに対する関心の高まりもあり、新設住宅着工戸数は堅調に推移しました。」
感染症下の住宅市場について、在宅勤務の普及や低金利を背景に新設住宅着工戸数が堅調との説明を継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「住宅市場においては、感染症の影響により持家を中心に需要が伸長し、新設住宅着工戸数は前年同期比で増加しております。」
感染症の影響が残る一方、持家を中心に需要が伸長し、新設住宅着工戸数が前年同期比で増加したとの説明を継続している。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「住宅市場においては、新型コロナウイルス感染症により在宅勤務の増加による住環境の改善ニーズが高まり、持家の着工は持ち直しの動きがみられ、新設住宅着工戸数は前年同期比で増加が続いています。」
感染症やウッドショック等による従来の不透明感が残る一方、在宅勤務による住環境改善ニーズや持家着工の持ち直し、新設住宅着工戸数の前年同期比増加を記載している。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「住宅市場においては、新型コロナウイルス感染症やウッドショックの影響により先行きが不透明ななか、新設住宅着工戸数は前年同期比で増加が続いております。住宅部門では、㈱スウェーデンハウスの契約棟数、販売棟数が前年同期比増加しました。」
新型コロナウイルス感染症やウッドショックによる不透明感は残る一方、新設住宅着工戸数とスウェーデンハウスの契約棟数・販売棟数は前年同期比で増加した。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「住宅市場においては、感染症拡大による外出自粛の影響で展示場来場者が減少したことなどにより、住宅着工戸数は前年同期比約10％減と低調に推移しました。」
感染症拡大と外出自粛により展示場来場者が減少し、住宅着工戸数が前年同期比約10％減となった。住宅事業の契約・売上は回復したものの、市場全体の弱さは継続している。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「住宅事業においては、昨年は10月からの消費増税前の駆け込み需要があり、その反動があったことや感染症拡大による外出自粛により展示場への来場数が減少するなど、住宅着工戸数は低調に推移しました。」
消費増税前の駆け込み需要の反動と感染症拡大による外出自粛により展示場来場数が減少し、住宅着工戸数が低調に推移したと記載している。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「住宅事業においては、４月から５月の住宅展示場への来場者が前年比９割減という厳しい状況が続き、スウェーデンハウス㈱の受注棟数は前年比マイナスとなりました。政府による住宅取得促進支援策は継続しているものの、コロナ禍の中で住宅取得に対する消費者の慎重さや、契約までの期間の長期化は一層顕著になっています。」
政府支援策が継続する一方、住宅展示場来場者が前年比9割減となり、消費者の慎重さと契約期間の長期化が一層顕著になった。 - FY2020悪化有価証券報告書
「住宅業界においては、雇用・所得環境の着実な改善に加え、住宅ローン金利が引続き低水準にあることや政府による消費増税後の各種住宅取得支援策が実施されましたが、消費増税や大規模自然災害の影響もあり、住宅展示場来場者数は前年比マイナスとなるなど、住宅建築の需要は弱含みで推移しました。」
低金利・政府支援がある一方、消費増税・自然災害の影響で展示場来場者数が前年比マイナスとなり、住宅建築需要の弱さが年度実績として続いた。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「住宅市場においては、雇用・所得環境の改善が継続していることや優遇税制等政府による住宅取得促進支援策等、住宅取得への関心は底堅く推移しておりますが、住宅展示場来場者数は前年比減少傾向が続く中、受注状況は戸建住宅・賃貸住宅・分譲住宅等、ほぼ全ての分野で前年同期比減少となる弱い動きが続いております。」
政府支援策等により住宅取得への関心は底堅いとする一方、展示場来場者数の減少傾向と、戸建・賃貸・分譲のほぼ全分野での受注減少を記載している。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「一方、住宅展示場来場者数は前年比マイナスが続いており、低金利・税制優遇等の好条件はありながらも買い急がず、様子見・長期化のお客様が目立つという住宅取得に対する慎重な動きから受注棟数は前期を下回りました。」
低金利・税制優遇が続く一方、来場者数の前年比マイナス、消費者の様子見・長期化、受注棟数の前期割れが記載され、住宅需要の弱さが深まっている。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「住宅事業においては、今年度に入り住宅展示場への来場者数や受注状況も前年比マイナスが続いています。政府による住宅取得促進支援策は継続しているものの、消費者が景気の不透明感を懸念し、慎重に様子見が続いている厳しい状況で推移しております。」
住宅展示場への来場者数と受注状況の前年比マイナスが続き、景気の不透明感を背景に消費者の様子見が続く厳しい状況と記載している。 - FY2019悪化有価証券報告書
「住宅業界においては、雇用・所得環境の着実な改善に加え、住宅ローン金利が引続き低水準にあることや政府による住宅取得支援策は継続しておりますが、東京オリンピック・パラリンピックに向けた建設費の高止まり等、一部に不透明感があって、住宅建築の需要は弱含みで推移しました。」
低金利・政府支援が続く一方、建設費の高止まり等を背景に住宅建築需要が弱含みと説明されている。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「低金利・税制優遇の好条件はありながらも、ここにきて消費税増税後の住宅購入支援策も踏まえた消費者の住宅取得に対する慎重さもあり、当社の受注棟数は前期を若干下回りました。」
低金利・税制優遇などの下支えがある一方、消費者の住宅取得に対する慎重さが増し、受注棟数が前期を若干下回ったと記載している。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「住宅市場においては、政府の住宅取得支援策の継続や税制優遇・低金利など住宅需要への下支え策は行われたものの、戸建住宅の受注環境は、消費増税の先送りや契約までの期間の長期化傾向もあり厳しい環境で推移しました。」
住宅支援策が継続する一方、戸建住宅の受注環境が厳しい状況として継続している。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「賃貸住宅は引き続き高い伸びを示したこともあり、住宅全体では堅調でしたが、専用住宅においては依然として低迷が続いております。」
住宅市場全体は堅調である一方、専用住宅の需要低迷が継続していると記載している。