成長を支える組織体制とコーポレート・ガバナンスの強化
FY2016に初出。17回の記載のうち8回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021。直近の記載は2026-10-08。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに46社。
- FY2026取締役会構成を更新有価証券報告書
「当社の取締役会は、社外取締役３名を含む取締役５名で構成されております。」
取締役会は社外取締役2名を含む4名から、社外取締役3名を含む5名へ構成が更新された。当事業年度は13回開催され、指名・報酬委員会も構成員全員出席で開催された。 - FY2025取締役会構成を更新有価証券報告書
「当社の取締役会は、社外取締役２名を含む取締役４名で構成されております。取締役会は、原則として毎月１回の定時取締役会を開催するほか、必要に応じて臨時取締役会を開催しております。」
取締役会の構成が社外取締役2名を含む4名として開示され、月次開催、指名・報酬委員会、監査役との連携によるガバナンス体制を継続している。 - FY2024前進有価証券報告書
「当事業年度における取締役会は、12回開催しており、全ての構成員が12回全ての取締役会に出席しております。」
持株会社体制を支えるガバナンスについて、取締役会の年間開催実績と全員出席を開示している。指名・報酬委員会も設置・運営されている。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「このような環境の中、当社グループは今後、さらなる成長を加速させるため、責任と権限を一体化して事業を運営するベンチャーグループを目指し、前連結会計年度においてゲーム事業とコミック事業の分社化及びDawn Capital１号投資事業有限責任組合の組成等を進め、国内市場に閉じたプロジェクトへの事業投資を凍結し、グローバルポテンシャルを持つ大型プロジェクトへ集中投資することで、長期間の継続運営で大きなリターンを目指してまいりました。」
責任と権限を一体化したベンチャーグループを目指し、ゲーム・コミックの分社化、Dawn Capitalの組成、国内案件への投資凍結、グローバル大型案件への集中投資という方針を再確認している。 - FY2023前進有価証券報告書
「当社の取締役会は、社外取締役２名を含む取締役５名で構成されております。取締役会は、原則として毎月１回の定時取締役会を開催するほか、必要に応じて臨時取締役会を開催しております。」
持株会社体制を支えるガバナンスとして、取締役会の構成・開催頻度に加え、任意の指名・報酬委員会を設置し、選解任・報酬決定プロセスの客観性と透明性を高めている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは今後、さらなる成長を加速させるため、責任と権限を一体化して事業を運営するベンチャーカンパニーグループを目指し、2022年４月１日付で当社グループの主力事業であるゲーム事業を分社化するとともに、持株会社体制へと移行いたしました。」
責任と権限を一体化したベンチャーカンパニーグループを目指し、ゲーム事業の分社化と持株会社体制への移行を継続して説明している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは今後、さらなる成長を加速させるため、責任と権限を一体化して事業を運営するベンチャーカンパニーグループを目指し、2022年４月１日付で当社グループの主力事業であるゲーム事業を分社化するとともに、持株会社体制へと移行いたしました。」
ゲーム事業の分社化と持株会社体制への移行を前四半期に続いて成長を支える組織体制として示している。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「当社グループは今後、さらなる成長を加速させるため、責任と権限を一体化して事業を運営するベンチャーカンパニーグループを目指してまいります。」
成長を支える組織体制について、責任と権限を一体化したベンチャーカンパニーグループを目指す方向を示した。ゲーム事業の分社化とスタートアップ投資ファンド設立が、その具体的な取り組みとして説明されている。 - FY2021前進有価証券報告書
「ELTは代表取締役社長及び業務執行取締役を含む10名のメンバーで構成されており、原則として隔週毎に定時ELT会議を開催するほか、必要に応じて臨時ELT会議を開催しております。」
成長を支える組織体制として、10名で構成され隔週開催されるExecutive Leadership Teamを組成し、機動的な意思決定と代表取締役社長への牽制機能を持たせている。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループとしましては、内部統制の実効性を高めるための環境を整備し、コーポレート・ガバナンスを充実していくことにより、内部管理体制の強化に取り組んでまいります。また、不測の事態となった場合でも外部専門家と連携できる体制の強化に取り組んでまいります。」
内部統制、コーポレート・ガバナンス、外部専門家との連携を通じて組織体制を強化する方針を再確認している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループが、今後更なる業容拡大を図るためには、事業環境の変化に適応しつつ、持続的な成長を支える組織体制・内部管理体制の強化が重要であると考えております。」
内部統制、リスク管理、子会社管理、監査・ガバナンスを通じて成長を支える体制を強化する方針を再確認している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループが、今後更なる業容拡大を図るためには、事業環境の変化に適応しつつ、持続的な成長を支える組織体制・内部管理体制の強化が重要であると考えております。」
内部統制、リスク管理、子会社管理、監査・ガバナンスを通じて成長を支える組織体制を強化する方針を再確認している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループが、今後更なる業容拡大を図るためには、事業環境の変化に適応しつつ、持続的な成長を支える組織体制・内部管理体制の強化が重要であると考えております。」
内部統制、リスク管理、業務効率化、子会社管理、監査体制を通じて組織的な統制を強化する方針。