組織体制・内部管理体制の強化
FY2016に初出。22回の記載のうち16回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載は2026-09-11。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに0社。
- FY2025前進有価証券報告書
「従業員数（人）217」
従業員数は前期の207名から217名へ増加した。中途・新卒採用に加え、リスキリング、職種別研修、管理職メンター制度、資格取得支援などの組織強化策を具体化している。 - FY2024前進有価証券報告書
「当事業年度において、従業員が14名増加しております。主な理由は、業容の拡大に伴い、期中採用が増加したことによります。」
業容拡大に伴う期中採用により、従業員数は前期の193名から207名へ14名増加した。 - FY2023前進有価証券報告書
「当事業年度において、従業員が23名増加しております。主な理由は、業容の拡大に伴い、期中採用が増加したことによります。」
業容拡大に伴う期中採用により従業員数が前期の170名から193名へ23名増加した。中途・新卒採用、研修、資格取得支援、組織改編等による組織体制強化も継続している。 - FY2022前進有価証券報告書
「従業員数（人）170」
従業員数は前期の167名から170名へ増加した。中途・新卒採用、職種別研修、資格取得支援、柔軟な組織改編など、組織体制強化の施策を具体化している。 - FY2021前進有価証券報告書
「主要３サービス拡張と事業創出のため、人材採用投資を積極的に行ったことにより、給料及び手当が前年比14.3％増となったことなどによります。」
主要3サービスの拡張・事業創出に向けた採用投資を継続し、従業員数は167名となった。中途・新卒採用、職種別研修、資格取得支援等の組織強化策も具体化している。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「主な増加要因は、自社利用目的のソフトウエアの計上に伴い、売上原価の減価償却費が増加したことや、広告レベニューシェアに伴う収益配分原価が増加したこと、主要３サービス拡張と事業創出のため、人材採用投資を積極的に行ったことにより、給料及び手当が前年同四半期比15.1％増となったことなどによります。」
主要3サービスの拡張と事業創出に向けた人材採用投資を継続し、給料及び手当が前年同四半期比15.1％増となった。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「主な増加要因は、自社利用目的のソフトウエアの計上に伴い、売上原価の減価償却費が増加したことや、広告レベニューシェアに伴う収益配分原価が増加したこと、主要３サービス拡張と事業創出のため、人材採用投資を積極的に行ったことにより、給料及び手当が前年同四半期比16.6％増となったことなどによります。」
主要3サービスの拡張・事業創出に向けた人材採用投資を積極化し、給料及び手当が前年同四半期比16.6％増となった。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「主な増加要因は、中長期的なサービス拡張と事業創出のため、サービス開発要員等の採用等を積極的に行ったことにより、給料及び手当が前年同四半期比19.6％増となったこと、インターネットサービスの品質向上・維持のため、戦略的にコスト投下したことや、サービスの伸張に伴い、データセンター利用料が前年同四半期比11.8％増となったことなどによります。」
サービス拡張・事業創出に向けた開発要員等の採用と、サービス品質維持へのコスト投下を継続し、給料及び手当は前年同四半期比19.6％増となった。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「主な増加要因は、中長期的なサービス拡張と事業創出のため、サービス開発要員等の採用等を積極的に行ったことにより、給料及び手当が前年同四半期比21.4％増となったこと、インターネットサービスの品質向上・維持のため、戦略的にコスト投下したことや、サービスの伸張に伴い、データセンター利用料が前年同四半期比11.6％増となったことなどによります。」
サービス拡張・事業創出に向けたサービス開発要員等の採用を積極化し、給料及び手当が前年同四半期比21.4％増となった。 - FY2019前進有価証券報告書
「当期中において従業員が17名増加しております。主な理由は業容の拡大に伴い、期中採用が増加したことによるものであります。」
業容拡大に伴う採用により従業員が17名増加し、期末従業員数は144名となった。中核人材の採用と内部管理体制の強化も継続している。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「次に、中長期的な事業成長に備えるため、当社サービスの中核を担う「人財」の採用を、前四半期に引き続き推進いたしました。その結果、給料及び手当が増加し、前年同四半期比17.0％増となりました。」
中長期的な事業成長に備えた中核人材の採用を継続し、給料及び手当が前年同四半期比17.0％増となった。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「次に、中長期的な事業成長に備えるため、当社サービスの中核を担う「人財」の採用を、前四半期に引き続き推進いたしました。その結果、給料及び手当が増加し、前年同四半期比13.3％増となりました。」
中長期的な事業成長に備えた中核人材の採用を継続し、給料及び手当が前年同四半期比13.3％増となった。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「次に、中長期的な事業成長に備えるため、当社サービスの中核を担う人材の採用を推進いたしました。その結果、給料及び手当が増加し、前年同四半期比9.7％増となりました。」
中長期的な事業成長に備え、中核人材の採用を推進し、給料及び手当が前年同四半期比9.7％増となった。 - FY2018前進有価証券報告書
「当期中において従業員が10名増加しております。主な理由は業容の拡大に伴い、期中採用が増加したことによるものであります。」
業容拡大に伴う採用により従業員が10名増加し、期末従業員数は127名となった。内部管理体制の構築、ガバナンス充実、継続的な採用活動も課題として記載している。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「さらに、中長期的な事業成長に備えた人材の採用推進により、給料及び手当が増加（前年比17.2％増）しました。」
中長期的な事業成長に備えた採用を推進し、給料及び手当が前年比17.2％増となった。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「さらに、中長期的な事業成長に備えた人材の採用推進により、給料及び手当が増加（前年比21.1％増）しました。」
中長期的な事業成長に備えた採用を推進し、給料及び手当が前年比21.1％増となったことを記載している。 - FY2017前進有価証券報告書
「当期中において従業員が13名増加しております。主な理由は業容の拡大に伴い、期中採用が増加したことによるものであります。」
業容拡大に伴う期中採用により従業員が13名増加し、従業員数は117名となった。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社は、積極的に企業価値を拡大していくためには、優れたサービスを構築することができる専門的技術、知識を有した優秀な人材の採用を行うと共に、最大限に能力を発揮することができる組織体制の強化が重要な課題であると認識しております。」
専門人材の採用、組織体制の強化、開発合宿によるイノベーション創出、内部管理体制の構築を課題・施策として挙げている。