新株予約権行使による株式価値の希薄化
FY2016に初出。28回の記載のうち20回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q4。直近の記載は2026-06-26。
アイリッジがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より4年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。54社中28社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに33社。
- 2026-06-26悪化株式の発行・処分
「なお、本新株予約権がすべて行使された場合に増加する当社普通株式の総数は、2026 年３月期末時点の発行済株式総数に対し、第 12 回新株予約権につき最大で約 1.0％、第 13 回新株予約権につき最大で約 1.0％に相当いたします。」
第12回・第13回新株予約権の発行により、最大で合計約2.0％相当の株式増加可能性が新たに示され、株式価値の希薄化エクスポージャーが拡大している。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「新株予約権の目的となる株式の種類、内容及び数(株)※ 普通株式 325,100(注)２」
第11回新株予約権の発行により、当社取締役・従業員および子会社役職員を対象とする潜在株式325,100株が新たに設定され、希薄化エクスポージャーが拡大している。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「普通株式の発行済株式総数の増加106,500株は譲渡制限付株式報酬の付与による増加30,900株、ストックオプションとしての新株予約権の行使による新株の発行による増加75,600株です。」
当連結会計年度に新株予約権行使による75,600株の発行が発生した。さらに提出日後には第三者割当で358,400株が発行され、希薄化が継続して実際の株式発行として現れている。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「2023年４月１日～2023年６月30日 10,800 （注）新株予約権の行使による増加です。」
当第1四半期に新株予約権の行使により10,800株が増加し、希薄化が実際の株式発行として継続して現れている。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「普通株式の発行済株式総数の増加74,400株は譲渡制限付株式報酬の付与による増加20,000株、ストックオプションとしての新株予約権の行使による新株の発行による増加54,400株です。」
当連結会計年度に新株予約権の行使による54,400株の新株発行が発生した。第10回新株予約権等により、当連結会計年度末の潜在株式も611,200株となっている。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「2022年10月１日～2022年12月31日（注) 44,000 7,074,354 4,428 1,187,920 4,428 1,180,920 （注）新株予約権の行使による増加です。」
第3四半期会計期間に新株予約権の行使により44,000株が増加し、潜在株式による希薄化が実際の株式発行として継続して現れている。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「当第２四半期会計期間において発行した新株予約権は、次のとおりであります。」
第10回有償新株予約権が代表取締役1名に発行され、目的となる普通株式数は250,000株、行使期間は2022年7月19日から2032年7月18日までとされている。潜在株式による希薄化エクスポージャーが追加されているが、当四半期中の行使による発行ではない。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「2022年４月１日～2022年６月30日 400 7,010,354 197 1,175,892 197 1,168,892 （注）新株予約権の行使による増加であります。」
当第1四半期に新株予約権の行使により400株が増加し、希薄化が実際の株式発行として継続して現れている。 - FY2022対処有価証券報告書
「当連結会計年度末現在における新株予約権による潜在株式数は217,100株であり、発行済株式総数7,009,954株の3.1％に相当します。」
新株予約権の行使による株式発行は当連結会計年度にも42,000株発生した一方、潜在株式比率は前回の3.7％から3.1％へ低下している。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「これは主に、長期借入の返済による支出50,000千円があったものの、新株予約権の権利行使に伴う株式の発行による収入13,912千円によるものです。」
新株予約権の権利行使に伴う株式発行による13,912千円の収入が発生し、希薄化が実際の発行として継続して現れている。 - FY2021対処有価証券報告書
「当連結会計年度末現在における新株予約権による潜在株式数は260,600株であり、発行済株式総数6,955,500株の3.7％に相当します。」
新株予約権の行使による発行は24,000株継続したが、潜在株式比率は前回の4.1％から3.7％へ低下している。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「これは主に、短期借入の返済による280,000千円の減少、長期借入による500,000千円の収入、新株予約権の権利行使に伴う株式の発行による12,000千円の収入によるものです。」
新株予約権の権利行使に伴う株式発行による12,000千円の収入が発生し、希薄化が実際の株式発行として継続して現れている。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「2020年４月１日～2020年６月30日 24,000 6,732,300 6,000 1,073,155 6,000 1,066,155 （注）新株予約権の行使による増加であります。」
当第1四半期に新株予約権の行使により24,000株が増加し、資本金及び資本準備金がそれぞれ6,000千円増加している。希薄化が実際の株式発行として継続して現れている。 - FY2020対処有価証券報告書
「当連結会計年度末現在における新株予約権による潜在株式数は276,600株であり、発行済株式総数6,708,300株の4.1％に相当します。」
新株予約権の行使による株式発行は当連結会計年度にも78,600株発生しているが、潜在株式比率は前回の5.59％から4.1％へ低下している。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「新株予約権の行使による増加であります。」
第3四半期会計期間に新株予約権の行使により46,400株が増加し、資本金及び資本準備金がそれぞれ6,640千円増加している。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「新株予約権の行使による増加であります。」
2019年7月から9月までに新株予約権の行使により29,000株が増加し、潜在株式による希薄化が実際の株式発行として継続して現れている。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「新株予約権の行使による増加であります。」
当第1四半期に新株予約権の行使により3,000株の発行済株式数増加が発生し、希薄化が実際の株式発行として継続して現れている。 - FY2019対処有価証券報告書
「当連結会計年度末現在における新株予約権による潜在株式数は368,700株であり、発行済株式総数6,596,400株の5.59％に相当します。」
新株予約権の行使による株式発行は継続しているが、潜在株式比率は前回記載の6.54％から5.59％へ低下している。 - FY2019-Q4顕在化有価証券報告書
「平成30年11月１日～平成31年１月31日（注）新株予約権の行使による増加であります。」
当第2四半期会計期間に新株予約権の行使により発行済株式総数が16,400株増加し、希薄化が実際の株式発行として継続して現れている。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「平成30年８月１日～平成30年10月31日（注）新株予約権の行使による増加であります。」
当第1四半期会計期間中に新株予約権の行使により発行済株式総数が41,000株増加し、希薄化が実際の株式発行として継続して現れている。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「当事業年度末現在における新株予約権による潜在株式数は427,400株であり、発行済株式総数6,539,000株の6.54％に相当します。」
新株予約権による潜在株式が6.54％相当となる一方、当事業年度中にも65,200株の行使による新株発行が発生している。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「新株予約権の行使による増加であります。」
当第3四半期会計期間に新株予約権の行使により発行済株式総数が4,600株増加し、希薄化が継続して実際の株式発行として現れている。 - FY2018-Q4顕在化有価証券報告書
「新株予約権の行使による増加であります。」
当第2四半期会計期間に新株予約権の行使により53,600株が増加し、資本金及び資本準備金がそれぞれ7,847千円増加しており、希薄化が継続して実際の株式発行として現れている。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「平成29年８月１日～平成29年10月31日（注）１ 2,000 5,535,800 314 362,443 314 355,443」「２．平成29年11月１日から11月30日の間に、新株予約権の行使により、発行済株式総数が33,400株、資本金及び資本準備金がそれぞれ5,525千円増加しております。」
当四半期中に新株予約権の行使で2,000株が発行され、さらに提出日前の11月にも33,400株が発行されており、希薄化が継続して実際の株式発行として現れている。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「普通株式の発行済株式総数の増加2,781,000株は、株式分割による増加2,766,200株、ストックオプションとしての新株予約権の行使による新株の発行による増加14,800株であります。」
新株予約権の行使による14,800株の新株発行が当事業年度に発生し、希薄化リスクが実際の発行として現れている。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「平成29年５月１日から５月31日までの間に、新株予約権の行使により、発行済株式総数が1,400株、資本金及び資本準備金がそれぞれ257千円増加しております。」
前回記載の2,900株に続き、新株予約権の行使による株式発行と資本金・資本準備金の増加が発生しており、希薄化リスクがさらに実際の発行として現れている。 - FY2017-Q4顕在化有価証券報告書
「平成29年２月１日から２月28日までの間に、新株予約権の行使により、発行済株式総数が2,900株、資本金及び資本準備金がそれぞれ830千円増加しております。」
新株予約権の行使により、提出日までに発行済株式数が2,900株増加しており、潜在株式による希薄化リスクが実際の株式発行として現れている。 - FY2016初出有価証券報告書
「当事業年度末現在における新株予約権による潜在株式数は260,200株であり、発行済株式総数2,752,800株の9.45％に相当します。」
新株予約権の行使により、発行済株式総数の9.45％相当の潜在株式が発行される可能性を示している。