検収時期の変動・仕様変更によるプロジェクト収支悪化
FY2016に初出。16回の記載のうち7回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2018-Q3。直近の記載はFY2025-H1。
アイリッジがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より5年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。31社中9社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに15社。
- FY2025-H1対処有価証券報告書
「費用面では、前年同期に発生した一部スマートフォンアプリ開発案件の進捗遅延に伴う原価の増加が解消しました。」
前中間連結会計期間に発生していた一部アプリ開発案件の進捗遅延に伴う原価増が、当中間連結会計期間には解消したと説明している。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「一部アプリ開発案件の進捗遅延に伴う原価の増加が発生しました。」
開発案件の進捗遅延と原価増が通期実績に現れ、OMO事業のセグメント損失や粗利率低下の要因となっている。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「費用面では、一部開発案件の進捗遅延に伴う原価増が発生したことに加え、当社の新たなプロダクトであるアプリビジネスプラットフォーム「APPBOX(アップボックス)」のサービス提供開始に伴う費用の増加が発生しました。」
一部開発案件の進捗遅延とそれに伴う原価増が前四半期に続いて記載されており、プロジェクト進行上の影響が継続している。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「費用面では、一部開発案件の進捗遅延に伴う原価増が発生したことに加え、当社の新たなプロダクトであるアプリビジネスプラットフォーム「APPBOX(アップボックス)」のサービス提供開始に伴う費用の増加が発生しました。」
開発案件の進捗遅延が実際に発生し、原価増として業績に現れている。新プロダクトの開始費用も加わっている。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「オンラインマーケティング（デジタルマーケティング）関連において、開発体制の強化が期初の想定までは進んでおらず、新規開発案件の受注や開発進捗の遅延が発生しました。」
開発体制の強化が想定どおり進まず、新規開発案件の受注や開発進捗の遅延が実際に発生している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「また、開発業務における収益の認識は、連結財務諸表「注記事項（連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項）(4)重要な収益及び費用の計上基準」に記載する方法によっており、見積総原価を用いたインプット法を適用しています。」
従来の検収時期・仕様変更による追加工数リスクに加え、見積総原価と実績の乖離、収益認識に用いる進捗度の見積り変更までプロジェクト収支リスクが具体化している。 - FY2021悪化有価証券報告書
「当社グループは、案件の採算性等に留意しプロジェクト管理を行っておりますが、当初適正な採算が見込まれると判断した案件であっても、プロジェクト管理の問題及び仕様変更に伴う作業工数の増加等の理由により、想定以上のコストが発生する場合やそれに伴い仕掛品の評価減、引当の計上が必要となる場合、また、検収時期の変動により売上計上時期のズレが生じた場合等には、当社グループの事業及び業績に影響を与える可能性があります。」
従来の検収時期・仕様変更リスクに加え、プロジェクト管理上の問題、想定超過コスト、仕掛品評価減、引当計上までリスク要因を整理している。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「売上高については前年比26％増で着地しました。」
新型コロナウイルスの感染拡大防止に伴うイベント中止等により、一部案件が翌期以降へずれ込み、年度末プロモーションのキャンセルも発生して、案件の検収・売上計上時期の変動が実際に生じている。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「第３四半期連結会計期間は一部の大型案件で第４四半期へのずれ込みがあったものの、ほぼ計画通りの進捗となっております。」
大型案件の一部でリリースが第4四半期へずれ込み、案件のリリース時期による売上計上時期の変動が実際に発生している。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「大型案件の増加により第１四半期末時点の仕掛品残高が当社単体ベースで前年同期比３倍程度と積みあがっており、第２四半期以降に順次リリースの予定であります。」
大型案件の増加に伴い仕掛品が前年同期比3倍程度に積み上がり、案件リリース時期による売上計上の変動余地が拡大している。 - FY2019悪化有価証券報告書
「当社グループは、案件の採算性等に留意しプロジェクト管理を行っておりますが、業務の性質上、仕様変更等により追加で工数が必要となり、想定以上のコストが発生する場合やそれに伴い仕掛品の評価減、引当の計上が必要となる場合、また、検収時期の変動により売上計上時期のズレが生じた場合等には、当社グループの事業及び業績に影響を与える可能性があります。」
従来の検収時期・仕様変更リスクに加え、想定超過コスト、仕掛品の評価減、引当計上の可能性までプロジェクト収支リスクが具体化している。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「一方、スマホ・マーケティングへの取り組み拡大の裏返しとして、案件の大型化、長期化の傾向が進み、事業年度をまたぐ案件の増加や開発途中での縮小、着手時期の見直し等の不確実性も生じております。」
案件の大型化・長期化に伴う年度またぎ、開発途中の縮小、着手時期見直しが実際に生じ、アプリ開発・コンサル売上の減収要因となっている。 - FY2018-Q4悪化有価証券報告書
「一方、スマホ・マーケティングへの取り組み拡大の裏返しとして、案件の大型化、長期化の傾向が進み、事業年度をまたぐ案件の増加や開発途中での縮小、着手時期の見直し等の不確実性も生じております。」
案件の大型化・長期化が進み、年度をまたぐ案件、開発途中での縮小、着手時期の見直しという不確実性が新たに具体化している。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「Ｏ２Ｏ市場の拡大に伴い当社の受注案件も大型化・長期化しており、大型案件のリリース時期により、四半期での売上変動が生じております。」
大型化・長期化した案件のリリース時期による四半期売上の変動が、当四半期の大型案件未リリースと減収として実際に現れている。 - FY2017悪化有価証券報告書
「Ｏ２Ｏ市場の拡大に伴い、当社の受注案件も大型化し、開発期間が長期化する傾向にあることから、より厳密にプロジェクト管理を行っておりますが、開発が当初の計画通りに進まない場合には、当社の事業及び業績に影響を及ぼす可能性があります。」
受注案件の大型化と開発期間の長期化により、検収時期のずれや仕様変更によるプロジェクト収支悪化のエクスポージャーを具体化している。 - FY2016初出有価証券報告書
「アプリ開発等（開発工程の入るＯ２Ｏコンサルティングを含む）につきましては、検収時期の変動により売上計上時期のズレが生じることや、仕様変更等により追加で工数が発生し、プロジェクト収支が悪化することにより、当社の事業及び業績に影響を及ぼす可能性があります。」
アプリ開発・O2Oコンサルについて、検収時期のずれと仕様変更による追加工数・収支悪化をリスクとして開示している。