新型コロナウイルス感染拡大による案件延期・中止と業績影響
FY2020に初出。12回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
アイリッジがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。28社中24社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに2社。
- FY2024再定義有価証券報告書
「当社グループでは、2020年以降、新型コロナウイルス感染症の拡大による外出自粛等により、オフラインマーケティング関連を中心に顧客企業の予算縮小やリアルプロモーションの延期・中止といった影響がありました。今後、新たな感染症拡大等が生じた際に、その収束時期やその他の状況の変化により、当社グループの事業及び業績に影響を与える可能性があります。」
新型コロナウイルスによる過去の実績影響を整理したうえで、リスクの対象を今後の新たな感染症拡大等へ再整理している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「オフラインマーケティング（リアルプロモーション）関連を中心に新型コロナウイルス感染症拡大の影響が継続していますが、企業のDX（デジタルトランスフォーメーション）推進強化・デジタル投資の拡大を背景に、アプリ開発やアプリマーケティングを中心としたオンラインマーケティング（デジタルマーケティング）関連の需要は堅調に推移しました。」
感染症影響がオフラインマーケティング領域で継続している一方、オンラインマーケティング領域の需要は堅調であるという状況を再確認している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「オフラインマーケティング（リアルプロモーション）関連を中心に新型コロナウイルス感染症拡大の影響が継続していますが、企業のDX（デジタル・トランスフォーメーション）推進強化・デジタル投資の拡大を背景に、アプリ開発やアプリマーケティングを中心としたオンラインマーケティング（デジタルマーケティング）関連の需要は堅調に推移しました。」
感染症によるオフラインマーケティングへの影響が継続する一方、オンラインマーケティング関連の需要は堅調であるという状況を再確認している。 - FY2022対処有価証券報告書
「また、リアルプロモーション関連を中心に、新型コロナウイルス感染症の拡大による業績への影響が引き続き残るものの、前連結会計年度に比べ回復の傾向がみられました。」
感染症によるリアルプロモーションへの影響は継続しているが、前連結会計年度に比べて回復傾向が示され、リスクの実績影響は一部緩和している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループにおいては、リアルプロモーション関連領域を中心に新型コロナウイルス感染症拡大の影響が継続していますが、企業のDX（デジタル・トランスフォーメーション）推進強化・デジタル投資の拡大を背景に、アプリ開発やアプリマーケティングを中心としたデジタルマーケティング領域の需要は堅調に推移しました。」
感染症の影響がリアルプロモーション領域を中心に継続している状況を再確認している一方、デジタルマーケティング領域では需要が堅調に推移したと説明している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループにおいては、リアルプロモーション関連領域を中心に新型コロナウイルス感染症拡大の影響が継続していますが、企業のDX（デジタル・トランスフォーメーション）推進強化・デジタル投資の拡大を背景に、アプリ開発やアプリマーケティングを中心としたデジタルマーケティング領域の需要は堅調に推移しました。」
新型コロナウイルス感染症の影響がリアルプロモーション関連領域を中心に継続する一方、デジタルマーケティング領域の需要は堅調であるとの状況を再確認している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループにおいては、リアルプロモーション関連領域を中心に新型コロナウイルス感染症拡大の影響が継続していますが、企業のDX（デジタル・トランスフォーメーション）推進強化・デジタル投資の拡大を背景に、アプリ開発やアプリマーケティングを中心としたデジタルマーケティング領域の需要は堅調に推移しました。」
新型コロナウイルス感染症の影響がリアルプロモーション関連領域を中心に継続している一方、デジタルマーケティング領域の需要は堅調であるとの状況を再確認している。 - FY2021悪化有価証券報告書
「本書提出日現在においても新型コロナウイルス感染症の収束の時期について明確な見通しは立っておらず、今後、新型コロナウイルス感染症の収束時期やその他の状況の変化により、当社グループの事業及び業績に影響を与える可能性があります。」
感染症影響が通期でも継続し、リアルプロモーション需要の回復を2022年3月期後半以降、感染症拡大前水準への回復を2025年3月期と仮定する会計見積りへ具体化している。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「しかしながら、新型コロナウイルス感染症拡大による外出自粛等が、連結子会社である株式会社DGマーケティングデザインの事業であるオフラインプロモーションに与える影響は想定以上に大きく、新型コロナウイルス感染症の収束時期が会計上の見積りに重要な影響を及ぼす可能性が生じております。当社グループでは、緊急事態宣言が再び首都圏で発出された現状を鑑み、2022年３月期後半以降にオフラインプロモーション需要が徐々に回復するものと仮定を変更し、会計上の見積りを行っております。」
オフラインプロモーションへの影響が想定以上に大きいと説明し、需要回復の仮定を2022年3月期後半以降へ変更している。感染拡大の長期化等による業績影響可能性も継続している。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「売上高については、主力のＯ２Ｏ領域においてアプリ開発を中心としたデジタルマーケティング関連は堅調であったものの、前年同期において大型開発案件の検収が重なっていたこと及び新型コロナウイルス感染拡大による外出自粛に伴うオフラインプロモーション減少等の影響があったことから、減収となりました。」
新型コロナウイルス感染拡大による外出自粛とオフラインプロモーション減少が当第2四半期累計期間にも発生し、売上高が前年同期比14.0％減となる要因の一つとして現れている。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「主力のＯ２Ｏ領域において、新型コロナウイルス感染症の影響による外出自粛に伴うオフラインイベント中止や顧客企業の予算縮小等があったものの、開発案件の大型化・高付加価値化が寄与しました。」
新型コロナウイルス感染症に伴う外出自粛、オフラインイベント中止、顧客企業の予算縮小が当第1四半期にも発生し、事業活動への影響として現れている。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「本年２月以降、新型コロナウイルスの感染拡大防止のため、各種イベントプロモーションの開催中止等に伴い、一部案件が影響を受け、第４四半期（2020年１月１日～同年３月31日）の売上高は見込みを下回る結果となりました。」
新型コロナウイルス感染拡大と感染防止策により、イベントプロモーション中止、一部案件の延期・規模縮小、新規案件減少が発生し、売上高は見込みを下回った。影響額として見込売上高2.6億円程度の減少、営業利益への影響71百万円程度が示されている。