人材育成と成長に対応した組織体制の整備
FY2016に初出。18回の記載のうち11回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに108社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当社事業が属するクラウドサービス市場においては、技術革新の進展が早く、顧客ニーズも日々高度化・多様化していることから、サービス品質の向上、新機能の開発、及び安定したシステム運用を支える専門性の高い人材の育成が重要であると認識しております。このため、専門人材の継続的な育成を重要な人材戦略として位置付けており、中でもエンジニア人材に対しては、OJT及びOff-JTによる技術知識の習得支援を実施し、実践的な技術力の向上に取り組んでおります。」
専門人材、とりわけエンジニアの育成を人材戦略として明確化し、OJT・Off-JTによる技術知識・実践力の向上施策を示した。 - FY2025前進有価証券報告書
「当社では、これらの企業理念、経営方針、行動指針を体現できる人材の育成により継続的にマーケットを開拓し、顧客のニーズにあった新しいサービスを提供することが企業価値の確立・向上を生むライフサイクルの実現につながるとの考えに基づき、就業規則や人事評価制度、人材育成制度等を通じた各種の取り組みを行っております。」
採用、若手・中堅社員研修、管理職研修、5種類のエンジニア育成、資格取得・外部研修支援、人事評価制度などを人的資本施策として具体化している。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「サービス提供体制に合わせた最適な人員配置による生産性向上や原価構造の抜本的な見直し等を推進した結果、適正な経営資源の再配置が進み、」
サービス提供体制に合わせた人員配置と経営資源の再配置を進め、生産性向上を図った。 - FY2023前進有価証券報告書
「当社では、これらの企業理念、経営方針、行動指針を体現できる人材の育成により継続的にマーケットを開拓し、顧客のニーズにあった新しいサービスを提供することが企業価値の確立・向上を生むライフサイクルの実現につながるとの考えに基づき、就業規則や人事制度、研修制度等を通じ以下の施策を進めてきました。」
人材育成と組織整備について、採用、若手・中堅社員研修、管理職研修、5タイプに分けたエンジニア育成、資格取得・外部研修支援などを具体化した。従業員数は100名となっている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「主な要因としては、本社移転に伴う減価償却費の増加、中期経営計画における開発推進及びサービス提供における運用体制強化に伴う人件費の増加等があった一方で、中期経営計画の新サービス開発に関する要件定義費用等の減少によるものであります。」
中期経営計画の開発推進とサービス提供の運用体制強化に伴う人件費増加が示され、人材・組織整備の取り組みを継続している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社は、クライアントのニーズに対して適切に対応できる組織の確立を目標として、開発力・提案力・営業力を高める人材の育成、専門分野を有する人材の補強、社内研修体制の更なる充実及び管理職のマネジメント能力の強化を図り、これらの人材が有効に連携する組織体制の整備に努めてまいります。」
開発・提案・営業人材の育成、専門人材の補強、研修、管理職能力強化による組織整備方針を継続している。従業員数は93名となった。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「このような環境のもと、当社は、前事業年度より、中期経営計画（2021年３月期～2023年３月期）に基づく次世代コールセンターシステムに関する知的システムの開発に取り組み、人材育成や開発力強化等を含めた先行的な開発投資を進めております。」
中期経営計画に基づき、人材育成と開発力強化を含む先行的な開発投資を継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「このような環境のもと、当社は、前事業年度より、中期経営計画（2021年３月期～2023年３月期）に基づく次世代コールセンターシステムに関する知的システムの開発に取り組み、人材育成や開発力強化等を含めた先行的な開発投資を進めております。」
中期経営計画に基づき、人材育成と開発力強化を含む先行投資を継続している。 - FY2021前進有価証券報告書
「主な増加要因としては、人的リソースの確保・拡充に伴う給与・賞与制度の改定等の労務環境改善による人件費関連の増加、サービスの拡販に関わる広告費及び中期経営計画における開発に伴う業務委託費の増加等によるものであります。」
人的リソースの確保・拡充と労務環境の改善を進めた。従業員数は前事業年度の62名から84名へ増加している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「主な増加要因としては、人的リソースの確保・拡充に伴う給与・賞与制度の改定等の環境改善による人件費関連の増加、サービスの拡販に関わる広告費、中期経営計画における開発に伴う業務委託費の増加等によるものであります。」
人的リソースの確保・拡充や給与・賞与制度の改定等による人材・組織整備を継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「販売費及び一般管理費につきましては、371,154千円（同8.8％増）となりました。主な増加要因は、人的リソースの確保・拡充に伴う人件費の増加、サービスの拡販に関わる広告費、中期経営計画における開発に伴う業務委託費の増加等によるものであります。」
人的リソースの確保・拡充を継続しており、人件費の増加が販売費及び一般管理費の増加要因として開示されている。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間におきましては、引き続き販路拡大及び、開発力強化等の人材育成に努めるとともに、」
販路拡大と開発力強化に向けた人材育成を引き続き進めている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間の販売費及び一般管理費は、500,783千円（同3.9%増）となりました。増加の主な内訳は、株主数の増加に伴う関連費用及び人的リソースの確保・拡充などに伴う費用の増加等によるものであります。」
人的リソースの確保・拡充に伴う費用が増加要因として開示され、人材の確保・組織整備への取り組みが継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は、341,214千円（同4.5%増）となりました。増加の主な内訳は、株主数の増加に伴う関連費用及び技術力強化のための研修費用等によるものであります。」
技術力強化のための研修費用を継続的に負担しており、人材育成への取り組みが費用面にも表れている。 - FY2019前進有価証券報告書
「また、当社サービス提供の基盤を担うエンジニアの計画的かつ継続的な技術力の維持・向上を目的としたエンジニア育成制度を制定し、更なる人材育成強化に努めております。」
従来の段階的研修に加え、エンジニア育成制度を制定した。また、等級・職位・職種・報酬を含む人事制度全体の刷新と、専門人材の補強も進めている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「新入社員へのビジネス基礎研修や当社サービス基礎研修等に始まり、中堅社員への経理、法務、ITリテラシー等のベース研修等を経て、管理職へ向けた研修に至る段階的なプログラムを新たに構築し、更なる人材育成強化に努めております。」
段階的な研修、人員拡充、専門人材補強、管理職のマネジメント能力強化を含む人材育成方針を継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「今後の育成施策として、「企業理念、行動指針、経営方針を体現できる人材の育成」と「事業の拡大をしていくために、自ら考え、変化に対応していくことでビジネスを創り出せる人材の育成」を育成制度の目的に掲げ、新入社員へのビジネス基礎研修や当社サービス基礎研修等に始まり、中堅社員への経理、法務、ITリテラシー等のベース研修等を経て、管理職へ向けた研修に至る段階的なプログラムを新たに構築し、更なる人材育成強化に努めてまいります。」
段階的研修、専門人材の補強、管理職のマネジメント能力強化を含む人材育成方針を継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「「企業理念、行動指針、経営方針を体現できる人材の育成」と「事業の拡大をしていくために、自ら考え、変化に対応していくことでビジネスを創り出せる人材の育成」を育成制度の目的に掲げ、新入社員へのビジネス基礎研修や当社サービス基礎研修等に始まり、中堅社員への経理、法務、ITリテラシーなどのベース研修等を経て、管理職へ向けた研修に至る段階的なプログラムを新たに構築し、更なる人材育成強化に努めてまいります。」
段階的な研修プログラムを構築し、事業拡大に対応できる人材を育成する方針。併せて専門人材の補強や管理職のマネジメント能力強化も掲げている。