Komori
シリコンスタジオ(3907)・リスク再掲

新興国景気・為替・株価による景気回復の不透明さ

FY2016-Q2に初出。30回の記載のうち19回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。

30記載
11年にわたる
2うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化2016: 220162017: 420172018: 220182019: 420192020: 320202021: 220212022: 320222023: 320232024: 220242025: 220252026: 32026
同じテーマの他社

シリコンスタジオがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値(2019年)より3年早い。

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。154社中137社が悪化側に。

直近の記載が「再掲」なのは、ほかに52社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている170社のうち14社を表示しています。上の文は170社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026-H1再掲有価証券報告書

    「当中間会計期間における我が国経済は、雇用・所得環境の改善やインバウンド需要の回復等を背景に、景気は緩やかな回復基調で推移している一方で、物価上昇や為替変動の影響、海外経済の減速懸念などから、先行きは依然として不透明な状況が続いております。」

    物価上昇、為替変動、海外経済の減速懸念による先行き不透明感を継続している。
  2. FY2025-H1再掲有価証券報告書

    「当中間会計期間における我が国経済は、雇用・所得環境の改善などを背景に景気はゆるやかな回復基調が持続している一方で、長期化するウクライナや中東情勢を背景とした原材料・エネルギー価格の高騰などによる物価上昇、米国の今後の政策動向など、依然として先行き不透明な状況にあります。」

    ウクライナ・中東情勢、原材料・エネルギー価格の高騰、物価上昇、米国の政策動向による先行き不透明感を継続している。
  3. FY2024悪化有価証券報告書

    「一方で、長期化するウクライナや中東情勢を背景とした原材料・エネルギー価格の高騰や為替相場の変動に伴う物価の高騰は継続しており、依然として経済の見通しは不透明な状況は続いております。」

    ウクライナ・中東情勢、原材料・エネルギー価格高騰、為替変動に伴う物価高騰が継続し、経済の不透明感を引き続き記載している。
  4. FY2024-Q1再掲有価証券報告書

    「ただし、世界的な金融引締めに伴う影響や中国経済の先行き懸念など、海外景気の下振れが我が国の景気を下押しするリスクとなっております。」

    世界的な金融引締め、中国経済の先行き懸念、海外景気の下振れによる国内景気への影響リスクを継続している。
  5. FY2023悪化有価証券報告書

    「ただし、世界的な金融引締めに伴う影響や中国経済の先行き懸念など、海外景気の下振れが我が国の景気を下押しするリスクとなっております。また、物価上昇、中東地域をめぐる情勢、金融資本市場の変動等の影響に十分注意する必要があります。」

    従来の金融引締め、中国経済、物価上昇、市場変動に加え、中東情勢を新たな懸念要因として記載している。
  6. FY2023-Q3再掲有価証券報告書

    「ただし、世界的な金融引締めに伴う影響や中国経済の先行き懸念など、海外景気の下振れが我が国の景気を下押しするリスクとなっております。また、物価上昇、金融資本市場の変動等の影響に十分注意する必要があります。」

    世界的な金融引締め、中国経済の先行き懸念、物価上昇、金融資本市場の変動による景気下振れリスクを継続している。
  7. FY2023-Q2再掲有価証券報告書

    「ただし、世界的な金融引締め等が続く中、海外景気の下振れが我が国の景気を下押しするリスクとなっております。また、物価上昇、金融資本市場の変動等の影響に十分注意する必要があります。」

    世界的な金融引締め、海外景気の下振れ、物価上昇、金融資本市場の変動による景気への影響リスクを継続している。
  8. FY2023-Q1再掲有価証券報告書

    「ただし、世界的な金融引締め等が続く中、海外景気の下振れが我が国の景気を下押しするリスクとなっております。」

    世界的な金融引締めや海外景気の下振れによる景気への影響リスクを継続して記載している。
  9. FY2022-Q3悪化有価証券報告書

    「先行きについては、各種政策の効果もあって景気が持ち直していくことが期待されるものの、世界的な金融引き締め等を背景とした海外景気の下振れが我が国の景気を下押しするリスクがあります。また、物価上昇による家計や企業への影響や供給面での制約等に十分注意する必要があります。」

    従来の感染症・海外経済・市場変動リスクに加え、世界的な金融引き締め、海外景気の下振れ、物価上昇、供給制約を下振れ要因として記載している。
  10. FY2022-Q2悪化有価証券報告書

    「先行きについては、各種政策の効果もあって景気が持ち直していくことが期待されるものの、中国における感染再拡大の影響やウクライナ情勢の長期化などが懸念される中で、供給面での制約や原材料価格の上昇、金融資本市場の変動等による下振れリスクに十分注意する必要があります。」

    従来の感染症・海外経済・市場変動リスクに加え、中国での感染再拡大、ウクライナ情勢の長期化、供給制約、原材料価格上昇を下振れ要因として具体化した。
  11. FY2021再掲有価証券報告書

    「当連結会計年度(2020年12月1日~2021年11月30日)におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症の世界的な流行の影響により厳しい状況が継続しているものの徐々に緩和されつつあります。先行きについては、各種政策の効果や海外経済の改善もあり景気が持ち直していくことが期待されます。」

    感染症の影響による厳しい経済環境を継続して記載しつつ、徐々に緩和されているとの状況認識も示している。
  12. FY2021-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症の拡大の影響により依然として厳しい状況にあるなか、持ち直しの動きが続いているものの、一部で弱さが増しています。先行きについては、不透明な状況が続いております。」

    感染症拡大による厳しい経済環境と先行き不透明感を継続して記載している。
  13. FY2021-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症の拡大の影響により依然として厳しい状況にあり、先行き不透明な状況が続いております。」

    新型コロナウイルス感染症の拡大による経済環境の厳しさと先行き不透明感を継続して記載している。
  14. FY2020-Q2悪化有価証券報告書

    「新型コロナウイルス感染症の世界的な拡大に伴う経済活動の停止等の影響により、急速な悪化が続いており、極めて厳しい状況にあります。」

    従来の海外経済・市場変動による不透明感に加え、新型コロナウイルス感染症による経済活動停止と景気悪化を明示している。
  15. FY2020-Q1悪化有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるわが国経済は、企業収益や雇用環境の改善により緩やかな景気回復基調が続いているものの、新型コロナウイルス感染症の拡大等の影響により、景気の先行きは不透明な状況が続いております。」

    従来の海外経済・市場変動に加え、新型コロナウイルス感染症の拡大による景気先行きの不透明さを新たな要因として明示している。
  16. FY2019再掲有価証券報告書

    「当連結会計年度(2018年12月1日~2019年11月30日)におけるわが国経済は、企業収益や雇用・所得環境の改善を背景に緩やかな回復基調で推移しております。しかしながら一方で海外情勢においては、米中貿易摩擦の長期化にともなう中国経済の減速や消費税率の引上げ等により、依然として先行きに不透明感を残す状況が継続しております。」

    海外情勢、中国経済、貿易摩擦、消費税率引上げによる先行き不透明感を継続して記載している。
  17. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「しかしながら一方で海外情勢においては、景気は全体的に緩やかに回復しているものの、米中間の通商問題の動向や英国のEU離脱問題など世界経済に与える影響が懸念され、依然として先行きは不透明な状況が継続しております。」

    米中通商問題や英国のEU離脱問題による海外経済の先行き不透明感を引き続き記載している。
  18. FY2019-Q2悪化有価証券報告書

    「一方、先行きにつきましては、世界的な貿易摩擦やそれに伴う不安定な株式市場、消費税率の引上げに対する心理的影響等の不透明感が一層強まっている状況にあります。」

    世界的な貿易摩擦、不安定な株式市場、消費税率引上げの心理的影響により、先行きの不透明感が一層強まったと記載している。
  19. FY2019-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるわが国経済は、企業収益や雇用環境の改善等により緩やかな景気回復基調が見られましたが、海外経済においては、米中の通商問題や中国経済の成長鈍化や金融資本市場の変動等により依然として不透明な環境が続いております。」

    海外経済について、米中通商問題、中国経済の成長鈍化、金融資本市場の変動を要因として不透明な環境が続くと記載している。
  20. FY2018再掲有価証券報告書

    「海外経済においては、米国の保護貿易政策や金融資本市場の変動等により依然として不透明な環境が続いております。」

    海外経済・金融市場の不透明感を引き続き外部環境上のリスクとして記載している。
  21. FY2018-Q1悪化有価証券報告書

    「世界経済においては、米国の長期金利引上げ等を要因とする、株式相場の世界的下落や円高への動きが加速し始めており、景気の先行きは依然として不透明な状況が続いております。」

    米国長期金利引上げを背景とした世界的な株価下落と円高の加速が新たに具体化し、景気の不透明感を継続している。
  22. FY2017再掲有価証券報告書

    「一方、アジア諸国の経済動向や政策に関する不確実性など、先行きは依然として不透明な状況となりました。」

    海外経済・政策の不確実性と先行き不透明感を継続して記載している。
  23. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「わが国経済につきましては、海外政治情勢の不安定さ等により先行きに不透明感が残るものの、日本銀行による異次元金融緩和の継続や株高、雇用環境の改善が続いており、景気は緩やかな回復基調で推移いたしました。」

    海外政治情勢の不安定さなどによる先行き不透明感を引き続き記載している。
  24. FY2017-Q2再掲有価証券報告書

    「しかしながら、米国の金融引締め政策や地政学リスクの高まりなど、中期的な下振れリスクを有しており、不透明な状況が続いております。」

    米国の金融引締め政策や地政学リスクによる中期的な下振れリスクと、世界経済の不透明感を引き続き記載している。
  25. FY2017-Q1再掲有価証券報告書

    「米国においては、内外需要の回復により企業収益の改善が継続するなか、トランプ新政権発足によるグローバリズム後退懸念等、様々な面において世界規模で不確実性が高まっており、依然として先行きが不透明な状況となっております。」

    トランプ新政権発足によるグローバリズム後退懸念など、世界規模の不確実性と先行き不透明感を引き続き記載している。
  26. FY2016悪化有価証券報告書

    「一方、中国を始めとするアジア新興国や資源国等の景気下振れにより、日本の景気が下押しされるリスクがあるほか、英国のEU離脱問題や米国のトランプ政権誕生などによる海外経済の先行きは依然として不透明な状況となりました。」

    新興国・資源国の下振れに加え、英国のEU離脱や米国政権誕生による海外経済の不透明さを新たに列挙している。
  27. FY2016-Q3悪化有価証券報告書

    「また、中国をはじめとする新興国経済の減速や、英国のEU離脱による円高進行により企業収益への影響が懸念されるなど、景気は先行き不透明な状況で推移いたしました。」

    新興国経済の減速に加え、英国のEU離脱と円高進行による企業収益への影響懸念が新たに具体化した。
  28. FY2016-Q2初出有価証券報告書

    「中東情勢の悪化や中国をはじめとする新興国の景気減速による生産・輸出の伸びの鈍化に加え、株価の下落や外国為替市場における円相場の不安定な動き等もあり、景気の回復は依然として不透明な環境で推移いたしました。」

    外部環境として複数のマクロ経済・市場変動要因を列挙している。
一緒に動いた変遷

「売上減少と営業・経常・親会社株主帰属四半期純損失」は、この変遷が動いた30回のうち4回、同じ書類で同じ向きに動きました。

443332★123456
  1. ★この変遷
  2. 1売上減少と営業・経常・親会社株主帰属四半期純損失4回
  3. 2ミドルウェア新規ライセンス販売の未受注と大型プロト開発案件の遅延4回
  4. 3現金及び現金同等物の減少3回
  5. 4新株予約権行使による株式価値の希薄化3回
  6. 5ゲーム内コンテンツ消費の早期化と収益継続施策の効果限定3回
  7. 6国内ゲーム会社の開発本数減少・撤退によるミドルウェア需要減少2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
シリコンスタジオの次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-07-13の決算で、「再掲」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
新興国景気・為替・株価による景気回復の不透明さ|シリコンスタジオ(3907)の変遷 | Komori