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シリコンスタジオ(3907)・リスク対処

新株予約権行使による株式価値の希薄化

FY2016に初出。18回の記載のうち11回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2021。

18記載
6年にわたる
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動きの推移
前進継続後退悪化顕在化FY2017-Q1 – FY2020-Q32017: 320172018: 420182019: 320192020: 320202021: 420212022: 1
同じテーマの他社
新株予約権行使による株式希薄化184社が書いているテーマ・逆風184社・追い風0社

シリコンスタジオがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値(2021年)より4年早い。

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。54社中28社が悪化側に。

直近の記載が「対処」なのは、ほかに49社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている184社のうち14社を表示しています。上の文は184社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2021対処有価証券報告書

    「これは、特別利益として行使期限が経過した新株予約権戻入益8百万円、特別損失としてソフトウエア評価損17百万円を計上したことと、法人税等(法人税等調整額を含む)20百万円計上したことによるものであります。」

    行使期限が経過した新株予約権について戻入益8百万円を計上し、将来の行使による希薄化エクスポージャーが縮小した。
  2. FY2021-Q3対処有価証券報告書

    「新株予約権 9 - 新株予約権戻入益 - 8」

    貸借対照表上の新株予約権が前連結会計年度末の9百万円から当第3四半期末にはゼロとなり、損益計算書では新株予約権戻入益8百万円を計上した。新株予約権残高に基づく将来の希薄化エクスポージャーが縮小した。
  3. FY2021-Q2顕在化有価証券報告書

    「2021年3月1日~2021年5月31日 12,500 2,973,900 7 466 7 665 (注)新株予約権の行使による増加であります。」

    新株予約権の行使により12,500株が発行され、発行済株式総数は2,973,900株、資本金・資本準備金はそれぞれ7百万円増加した。
  4. FY2021-Q1顕在化有価証券報告書

    「2020年12月1日~2021年2月28日 5,200 2,961,400 2 458 2 657 (注)1.新株予約権の行使による増加であります。」

    当四半期に新株予約権の行使により5,200株が発行され、資本金・資本準備金がそれぞれ2百万円増加した。提出日までにも12,500株の追加行使が発生している。
  5. FY2020対処有価証券報告書

    「2020年11月末時点で新株予約権による潜在株式数の合計は164,300株であり、発行済株式総数の5.56%に相当しております。」

    潜在株式数は前期末172,300株・5.84%から164,300株・5.56%へ減少した。なお、当年度中には新株予約権行使により8,000株が発行されている。
  6. FY2020-Q3顕在化有価証券報告書

    「2020年6月1日~2020年8月31日(注) 3,000 2,956,200 0 455 0 655 (注)新株予約権の行使による増加であります。」

    当第3四半期にも新株予約権の行使により3,000株が発行され、発行済株式総数は2,956,200株となった。希薄化が継続して実際に発生している。
  7. FY2020-Q1顕在化有価証券報告書

    「2019年12月1日~2020年2月29日 3,500 2,951,700 1 455 1 654 (注) 1.新株予約権の行使による増加であります。」

    当四半期にも新株予約権の行使により3,500株が発行され、発行済株式総数は2,951,700株となった。希薄化が継続して実際に発生している。
  8. FY2019顕在化有価証券報告書

    「2019年11月末時点で新株予約権による潜在株式数の合計は172,300株であり、発行済株式総数の5.84%に相当しております。」

    当年度にも新株予約権行使により44,000株が発行され、希薄化が継続して発生した。一方、残存潜在株式数は前期末222,700株から172,300株へ減少した。
  9. FY2019-Q2顕在化有価証券報告書

    「2019年3月1日~2019年5月31日(注) 42,500 2,948,200 14 453 14 652 (注) 新株予約権の行使による増加であります。」

    当四半期に新株予約権の行使により42,500株が発行され、発行済株式総数は2,948,200株となった。希薄化が継続して実際に発生している。
  10. FY2019-Q1顕在化有価証券報告書

    「2018年12月1日~ 2019年2月28日 1,500 2,905,700 0 439 0 638 (注)新株予約権の行使による増加であります。」

    当四半期にも新株予約権の行使により1,500株が発行され、発行済株式総数は2,905,700株となった。希薄化が継続して実際に発生している。
  11. FY2018悪化有価証券報告書

    「平成30年11月末時点で新株予約権による潜在株式数の合計は222,700株であり、発行済株式総数の7.67%に相当しております。」

    新株予約権の行使により当期中に342,100株が発行され、なお222,700株・発行済株式総数の7.67%の潜在株式が残存している。
  12. FY2018-Q3顕在化有価証券報告書

    「平成30年6月1日~平成30年8月31日 9,100 2,902,700 1,543 439,177 1,543 638,427 (注)新株予約権の行使による増加であります。」

    第3四半期にも新株予約権行使により9,100株が発行され、発行済株式総数は2,902,700株となった。希薄化が継続して実際に発生している。
  13. FY2018-Q2顕在化有価証券報告書

    「平成30年3月27日(注1) 50,000 2,613,600 49,950 196,414 49,950 395,664 平成30年4月24日(注2) 140,000 2,753,600 123,830 320,244 123,830 519,494 平成30年5月25日(注3) 140,000 2,893,600 117,390 437,634 117,390 636,884」

    第5回から第7回までの新株予約権行使により合計330,000株が発行され、発行済株式総数が2,893,600株まで増加した。希薄化が継続して実際に発生している。
  14. FY2018-Q1悪化有価証券報告書

    「当社が平成30年3月26日に発行した第5回新株予約権は、平成30年3月27日をもって全ての権利行使が完了しております。」

    第5回新株予約権50,000個が全て行使され、50,000株の交付と94,300千円の調達が実施された。第6回から第10回までの新株予約権も発行され、将来の潜在株式数がさらに増加した。
  15. FY2017悪化有価証券報告書

    「平成29年11月末時点でこれらの新株予約権による潜在株式数は71,200株であり、発行済株式総数の2.78%に相当しております。」

    当年度にも新株予約権行使による発行が行われ、潜在株式数は71,200株・2.78%となった。さらに後発事象として第5回から第10回まで計495,000株の潜在株式を伴う新株予約権発行が決議され、将来の希薄化エクスポージャーが拡大した。
  16. FY2017-Q2顕在化有価証券報告書

    「平成29年3月1日~ 平成29年5月31日 (注)1 18,400 2,544,600 4,871 140,201 4,871 339,451 (注)1.新株予約権の行使による増加であります。」

    新株予約権の行使により当四半期に18,400株が発行され、希薄化が継続して発生した。
  17. FY2017-Q1顕在化有価証券報告書

    「平成28年12月1日~平成29年2月28日 5,300 2,526,200 1,837 135,330 1,837 334,580 (注)1.新株予約権の行使による増加であります。」

    新株予約権の行使により当四半期に5,300株が発行され、潜在株式の希薄化が実際に発生した。
  18. FY2016初出有価証券報告書

    「平成28年11月末時点でこれらの新株予約権による潜在株式数は112,400株であり、発行済株式総数の4.46%に相当しております。」

    新株予約権の潜在株式数112,400株、発行済株式総数の4.46%を希薄化リスクとして定量開示した。
一緒に動いた変遷

「売上減少と営業・経常・親会社株主帰属四半期純損失」は、この変遷が動いた18回のうち8回、同じ書類で同じ向きに動きました。

865554★123456
  1. ★この変遷
  2. 1売上減少と営業・経常・親会社株主帰属四半期純損失8回
  3. 2ゲーム内コンテンツ消費の早期化と収益継続施策の効果限定6回
  4. 3現金及び現金同等物の減少5回
  5. 4ソリューションサービスのハードウェア・ストレージ減少による計画未達5回
  6. 5継続企業の前提に関する重要な疑義と資金繰り懸念5回
  7. 6開発期間長期化による売上停滞と受注損失引当金4回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

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報道
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