特定取引先への依存
FY2016に初出。9回の記載のうち4回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2017。直近の記載はFY2026。
データセクションがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より3年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。66社中22社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに16社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「ナウナウジャパン株式会社 30,477,329 90.7」
AIインフラ事業の大口契約により、ナウナウジャパン株式会社向け売上高が30,477百万円、総売上高の90.7％を占め、特定取引先への依存度が大幅に高まった。 - 2026-05-15悪化業績予想の修正
「ナウナウジャパン株式会社 30,477,329 AIインフラ」
主要顧客情報が再び開示され、ナウナウジャパン向け売上高は30,477百万円となった。連結売上高33,605百万円に占める比率は約90.7％で、特定取引先への集中度が大幅に高まった。 - FY2024対処有価証券報告書
「外部顧客への売上高のうち、損益計算書の売上高の10％以上を占める相手がいないため、記載を省略しております。」
前年度に11.09％を占めたデジタルガレージについて、FY2024は単独顧客の売上高が全体の10％以上となっておらず、特定取引先への集中度が低下した状態が示された。 - FY2022対処有価証券報告書
「株式会社デジタルガレージ 187,732千円 11.09％」
主要顧客は富士通グループから株式会社デジタルガレージへ変わり、最大顧客の売上比率は前年度の富士通グループ19.4％から11.09％へ低下した。特定取引先への集中度は小さくなったが、11.09％の主要顧客依存は残っている。 - FY2021対処有価証券報告書
「株式会社富士通株式会社及びそのグループ会社に対する売上高の合計の割合が、継続的な主要顧客の中で高くなっております（前連結会計年度 21.6％、当連結会計年度 19.4％）。」
富士通グループ向け売上比率は21.6％から19.4％へ低下し、特定取引先への依存度が小幅に低下した。 - FY2020悪化有価証券報告書
「株式会社富士通及びそのグループ会社に対する売上高の合計の割合が、継続的な主要顧客の中で高くなっております（前連結会計年度 17.9％、当連結会計年度 21.6％）。」
主要顧客が博報堂グループから富士通グループへ変わり、富士通グループ向け売上比率も17.9％から21.6％へ上昇した。 - FY2018対処有価証券報告書
「株式会社博報堂ＤＹホールディングス及び株式会社博報堂に対する売上高の合計の割合が、継続的な主要顧客の中で高くなっております（前連結会計年度 12.9％、当連結会計年度 12.7％）。」
主要顧客2社への売上比率が12.9％から12.7％へ低下し、特定取引先への依存度は小幅に低下した。 - FY2017悪化有価証券報告書
「株式会社博報堂ＤＹホールディングス及び株式会社博報堂に対する売上高の合計の割合が、継続的な主要顧客の中で高くなっております（前連結会計年度 10.9％、当連結会計年度 12.9％）。」
主要顧客2社への売上比率が10.9％から12.9％へ上昇し、特定取引先への依存度が拡大した。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは、前連結会計年度、当連結会計年度における総売上高に占める株式会社博報堂ＤＹホールディングス及び株式会社博報堂に対する売上高の割合（前連結会計年度 15.4％、当連結会計年度 10.9％）が高くなっております。」
博報堂DYホールディングスおよび博報堂向け売上比率を数値開示。