海外拠点の再編と事業撤退・縮小
FY2017-Q1に初出。12回の記載のうち6回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。9社中2社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに15社。
- FY2025前進有価証券報告書
「従業員が減少した主な要因は、国内及び海外における組織再編によるものであります。」
国内及び海外の組織再編により、連結従業員数が前期の689名から378名へ減少した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、当社グループは希望退職者の募集や海外拠点の縮小の結果、モバイルオンラインゲーム事業の従業員数は、196名減少しております。」
海外拠点の縮小を含む合理化が進み、希望退職者募集等の結果としてモバイルオンラインゲーム事業の従業員数が196名減少した。 - FY2024前進有価証券報告書
「前連結会計年度末に比べ従業員数が109名減少しておりますが、海外子会社における従業員の合理化によるものであります。／当連結会計年度より、gumi Hong Kong Limitedは清算結了により連結の範囲から除外しております。」
海外子会社の合理化により連結従業員数が109名減少し、gumi Hong Kong Limitedの清算結了・連結除外も行われた。 - FY2021前進有価証券報告書
「当連結会計年度より、gumi Primus,Inc.は清算結了により連結の範囲から除外しております。」
海外拠点再編の具体的な進展として、gumi Primus,Inc.の清算が完了し、連結範囲から除外された。 - FY2020撤退関連費用の通期計上額減少有価証券報告書
「事業構造改革費用188,250千円」
gumi Europe SASの事業撤退に伴う費用を通期で188,250千円計上した。第3四半期累計期間の199,818千円からは減少している。 - FY2020-Q3撤退費用計上額増加有価証券報告書
「なお、前連結会計年度にて重要な後発事象として記載したgumi Europeの事業撤退に伴う費用に関し、子会社整理損として約250,000千円の特別損失を計上する見通しでありましたが、一部費用が減少したこと及び勘定科目の変更があったことから、当該事業撤退に係る当第３四半期連結累計期間の特別損失計上額は、事業構造改革費用199,818千円となりました。なお、当該費用に関しましては確定金額ではなく、今後変更が生じる可能性がございます。」
gumi Europeの事業撤退費用の計上額は199,818千円となり、第2四半期累計期間の196,550千円から増加した。金額はなお確定していない。 - FY2020-Q2撤退費用見込額の変更継続有価証券報告書
「当該事業撤退に係る当第２四半期連結累計期間の特別損失計上額は、事業構造改革費用196,550千円となりました。なお、当該費用に関しましては確定金額ではなく、今後変更が生じる可能性がございます。」
gumi Europeの事業撤退に伴う費用について、事業構造改革費用196,550千円を計上した。費用は確定額ではなく、今後変更の可能性があると記載している。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「なお、前連結会計年度にて重要な後発事象として記載したgumi Europeの事業撤退に伴う費用に関し、子会社整理損として約250,000千円の特別損失を計上する見通しでありましたが、一部費用が減少したこと及び勘定科目の変更があったことから、当該事業撤退に係る当第１四半期連結累計期間の特別損失計上額は、事業構造改革費用208,743千円となりました。」
gumi Europeの事業撤退について、撤退費用208,743千円を当第1四半期に計上する段階まで進んだ。 - FY2019前進有価証券報告書
「当社は、2019年５月28日開催の取締役会において、当社連結子会社であるgumi Europe SASの事業撤退を決議いたしました。」
海外拠点再編の具体的な進展として、gumi Europe SASの事業撤退を決議し、2019年11月の完了予定を示した。不採算タイトルからの撤退と収益性の見込めるタイトルへの資源集中が理由として記載されている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「これは主に、支払手数料率の低いタイトルが増収したこと、また、平成28年３月及び同年４月の取締役会において決議した海外拠点の再編（事業撤退・事業縮小）に伴うコスト削減等により売上原価率が低下したこと及び広告効果検証の徹底による広告宣伝費の削減等により販売費及び一般管理費が減少したことによるものです。」
海外拠点の再編、事業撤退・縮小によるコスト削減が引き続き営業利益の改善要因として記載されている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「平成28年３月及び同年４月の取締役会において決議した海外拠点の再編（事業撤退・事業縮小）に伴うコスト削減等により売上原価が減少した」
海外拠点の事業撤退・事業縮小を含む再編方針が継続して業績説明に現れている。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「平成28年３月及び同年４月の取締役会において決議した海外拠点の再編（事業撤退・事業縮小）」
海外拠点について、事業撤退・事業縮小を含む再編を取締役会で決議している。