車載用半導体不足による自動車市場への影響
FY2021に初出。10回の記載のうち5回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2022-Q1。直近の記載はFY2025。
ニッポン高度紙工業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。34社中11社が悪化側に。
直近の記載が「削除」なのは、ほかに7社。
- FY2025削除有価証券報告書車載用半導体不足による自動車市場への影響は、当 filing の主要リスク・経営環境の記載では独立した懸念として明示されなかった。
- FY2024-Q1対処有価証券報告書
「わが国経済は、行動制限の緩和、半導体供給の回復による経済活動の好転が進む中で、円安の進行や原材料・エネルギー価格上昇によるインフレの高止まりなどの影響により、景気回復の鈍化が懸念される状況にあります。」
半導体供給の回復による経済活動の好転が進んだと記載し、半導体不足による自動車・関連市場への影響が前期までより緩和された状況を示した。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「当社グループの関連市場であるエレクトロニクス業界におきましては、中国の新型コロナウイルス感染症対策の影響が生産活動にみられたものの、省力化や環境対策を目的とした設備投資の需要継続や自動車の電装化・電動化の進展による関連部品の需要増加に加え、半導体の供給制約の緩和が進みました。」
半導体の供給制約の緩和が進み、自動車の電装化・電動化による関連部品需要が増加したため、半導体不足による自動車市場への影響は前期までより緩和された。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「機能材は、半導体の供給不足などの影響を受けた取引先の生産調整によりリチウムイオン電池用セパレータが減少したものの、海外向けの電気二重層キャパシタ用セパレータが増加したため、当第2四半期連結累計期間の売上高は2,112百万円（前年同四半期比91百万円、4.5％増）となりました。」
半導体供給不足が取引先の生産調整を通じてリチウムイオン電池用セパレータの減少に実際に影響した。一方、海外向け電気二重層キャパシタ用セパレータの増加により機能材全体の売上高は前年同期比4.5％増となった。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「機能材は、半導体の供給不足の影響を受けた取引先の生産調整の影響によりリチウムイオン電池用セパレータが減少したため、当第1四半期連結累計期間の売上高は1,004百万円（前年同四半期比44百万円、4.2％減）となりました。」
半導体の供給不足が取引先の生産調整を通じてリチウムイオン電池用セパレータの減少に実際に影響し、機能材売上高は前年同期比4.2％減となった。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「当社グループの関連市場であるエレクトロニクス業界におきましては、長期化する世界的な半導体の供給不足などの影響が自動車生産において見られたものの、自動車の電装化および電動化の進展や設備投資の回復が継続したことなどにより関連部品の需要が増加しました。」
前年度に懸念材料として記載された半導体不足について、自動車生産への影響が引き続き実際に見られたと記載した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループの関連市場であるエレクトロニクス業界におきましては、世界的な半導体の供給不足などの影響が自動車生産において見られましたが、自動車の電装化および電動化の進展や設備投資の回復などにより関連部品の需要が増加しました。」
車載用半導体を含む世界的な半導体供給不足の影響が自動車生産において引き続き見られた一方、電装化・電動化の進展や設備投資の回復により関連部品需要が増加した。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「当社グループの関連市場であるエレクトロニクス業界におきましては、世界的な半導体の供給不足などの影響が自動車生産において見られたものの、自動車の電装化および電動化の進展や設備投資の回復などにより関連部品の需要が増加しました。」
前事業年度に懸念材料として記載された車載用半導体不足について、自動車生産への影響が実際に見られたと再度記載した。一方、関連部品需要は増加した。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「当社グループの関連市場であるエレクトロニクス業界におきましては、世界的な半導体の供給不足の影響が自動車生産において見られたものの、自動車の電装化および電動化の進展や設備投資の回復などにより関連部品の需要が増加しました。」
前事業年度に懸念材料として記載された車載用半導体不足について、自動車生産への影響が実際に見られたと記載した。一方、関連部品需要は増加した。 - FY2021初出有価証券報告書
「一部地域への緊急事態宣言の影響や車載用半導体不足が自動車市場に与える影響などの懸念材料はありますが」
車載用半導体不足が自動車市場に与える影響を、経営環境上の新たな懸念材料として初めて記載した。