為替変動による業績影響
FY2016に初出。33回の記載のうち31回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2026。
ニッポン高度紙工業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2018年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。159社中71社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに24社。
- FY2026顕在化有価証券報告書
「為替差益 78,859」
当連結会計年度に為替差益78,859千円を計上し、為替変動が業績に実際に影響した。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「為替差損 33,083」
当中間連結会計期間に為替差損33,083千円を計上し、為替変動が業績に実際に影響した。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「為替差損 57,525」
当連結会計年度に為替差損57,525千円を計上し、前年の為替差益から為替差損へ転じた。為替変動による業績影響が実際に発生した。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「為替差損 86,597」
当中間連結会計期間に為替差損86,597千円を計上し、前年同期の為替差益245,413千円から為替差損へ転じた。為替変動が業績に実際に影響した。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「為替差益 256,762」
当連結会計年度に為替差益256,762千円を計上し、為替変動が業績に実際に影響した。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「為替差益 245,413」
当第2四半期連結累計期間に為替差益245,413千円を計上し、為替変動が業績に実際に影響した。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「利益面におきましては、昨年実施した製品の値上げ効果があるものの、売上高減少に伴う稼働率の低下や原材料・エネルギー価格の高止まりによる影響もあり、営業利益は700百万円（前年同四半期比418百万円、37.4％減）、経常利益は円安による為替差益などの計上により860百万円（前年同四半期比502百万円、36.9％減）」
円安による為替差益153,291千円が計上され、為替変動が当第1四半期の経常利益に実際に影響した。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「為替差益 237,649」
当連結会計年度に為替差益237,649千円を計上し、為替変動が業績に実際に影響した。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「為替差益 232,633」
当第3四半期連結累計期間に為替差益232,633千円を計上し、為替変動が業績に実際に影響した。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「為替差益 393,641」
当第2四半期連結累計期間に為替差益393,641千円を計上し、円安を含む為替変動が業績に実際に影響した。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「経常利益は円安による為替差益などの計上により1,363百万円（前年同四半期比31百万円、2.4％増）」
急速な円安の影響が為替差益として実際に業績に現れ、為替差益251,337千円を計上した。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「為替差益 205,276」
当連結会計年度に為替差益205,276千円を計上し、為替変動が業績に実際に影響した。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「為替差益 84,397」
当第3四半期連結累計期間に為替差益84,397千円を計上し、為替変動が業績に実際に影響した。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループの製品販売および原材料仕入は、一部外貨建ての取引となっているため、為替相場の変動は、外貨建て取引により発生する資産・負債に影響を与える可能性があります。為替相場の変動リスクを軽減するために、為替変動リスク管理規定を設け、為替予約や外貨建て借入を実行できる体制となっておりますが、完全に排除できるものではなく、為替変動リスクが当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」
為替変動リスク管理規定、為替予約、外貨建て借入による対応体制を再確認し、リスクは完全には排除できないとした。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「為替差損 92,628」
当第3四半期連結累計期間に為替差損92,628千円を計上し、為替変動による業績影響が引き続き実際に発生した。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「為替差損 55,516」
当第2四半期連結累計期間に為替差損55,516千円を計上し、為替変動による業績影響が引き続き実際に発生した。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「為替差損 23,824」
当第1四半期連結累計期間に為替差損23,824千円が発生し、為替変動による業績影響が引き続き実際に発生した。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「為替差損 32,228」
当連結会計年度に為替差損32,228千円を計上し、為替変動による業績影響が発生した。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「為替差損 21,616」
当第3四半期連結累計期間に為替差損21,616千円を計上し、為替変動による業績影響が引き続き実際に発生した。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「為替差損 45,098」
当第2四半期連結累計期間に為替差損45,098千円を計上し、為替変動による業績影響が引き続き実際に発生した。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「為替差損 35,247」
当第1四半期連結累計期間に為替差損35,247千円が発生し、為替変動による業績影響が引き続き実際に発生した。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「為替差損 17,147」
当第3四半期連結累計期間に為替差損17,147千円が発生し、為替変動による業績影響が引き続き実際に発生した。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「為替差損 5,128」
当第2四半期連結累計期間に為替差損5,128千円が発生し、為替変動による業績影響が引き続き実際に発生した。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「利益面につきましては、ALD社の売上高減少による稼働率低下やALD社譲渡にともなう関連費用の計上などにより、営業利益は376百万円（前年同四半期比196百万円、34.3％減）、経常利益は、為替差損などの計上もあり306百万円（前年同四半期比250百万円、45.0％減）となりました。」
為替差損などが計上され、経常利益は前年同四半期比45.0％減の306百万円となった。為替変動による業績影響が引き続き実際に発生した。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「利益面につきましては、原材料費などの上昇はありましたものの、売上高の増加にともない稼働率が向上したことで原価率が低減したため、営業利益は1,698百万円（前連結会計年度比1,192百万円、236.0％増）、為替差損110百万円を計上したため、経常利益は1,561百万円（前連結会計年度比1,217百万円、353.5％増）となりました。」
当期も為替差損110百万円を計上し、為替変動による業績影響が実際に発生した。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「為替差損 20,207」
当第3四半期連結累計期間に為替差損20,207千円を計上し、為替変動による業績影響が引き続き実際に発生した。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「為替差損 19,094」
当第2四半期連結累計期間に為替差損19,094千円を計上し、為替変動による業績影響が引き続き実際に発生した。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「為替差損 22,850」
当第1四半期連結累計期間に為替差損22,850千円が発生し、為替変動による業績影響が引き続き実際に発生した。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「売上高の増加にともない稼働率が向上したことで原価率が低減したため、営業利益は505百万円（前連結会計年度比408百万円、422.0％増）、為替差損142百万円を計上したため、経常利益は344百万円（前連結会計年度比214百万円、165.4％増）となりました。」
当期も為替差損142百万円を計上し、為替変動による業績影響が実際に発生した。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「利益面につきましては、営業利益は358百万円（前年同四半期比306百万円、591.0％増）、為替差損58百万円を計上したため、経常利益は287百万円（前年同四半期比46百万円、19.1％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は206百万円（前年同四半期比7百万円、3.5％増）の実績となりました。」
為替差損58百万円が発生した。営業利益等は増加したものの、為替変動による業績影響が引き続き実際に発生した。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「利益面につきましては、営業利益は145百万円（前年同四半期比18百万円、14.1％増）、為替差損245百万円を計上したため、経常損失は111百万円（前年同四半期は255百万円の経常利益）、親会社株主に帰属する四半期純損失は70百万円（前年同四半期は232百万円の親会社株主に帰属する四半期純利益）の実績となりました。」
為替差損245百万円が発生し、営業利益が増加した一方で経常損失111百万円、親会社株主帰属四半期純損失70百万円となった。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「利益面につきましては、営業利益は85百万円（前年同四半期比70百万円、45.3％減）、経常損失は為替差損が165百万円発生したため、89百万円（前年同四半期は244百万円の経常利益）、親会社株主に帰属する四半期純損失は92百万円（前年同四半期は202百万円の親会社株主に帰属する四半期純利益）となりました。」
為替差損165百万円が発生し、経常損失89百万円および親会社株主に帰属する四半期純損失92百万円となった。為替変動による業績影響が実際に発生した。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループの連結売上高に占める海外売上高の割合は、当連結会計年度は50.7％、前連結会計年度は50.1％となっておりますが、一部は円建て取引に移行しており、残る外貨建て取引分にかかる為替リスクについても、主要事業であるセパレータの主要原材料の大部分を外貨建て輸入取引とすることなどにより概ね軽減できるよう取り組んでおります。しかし完全に排除できるわけではなく、為替変動リスクが当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」
海外売上高比率を50.7％とし、円建て取引への移行や外貨建て原材料輸入による相殺を進めているが、当年度は円安による原材料価格上昇が発生した。