電力・重油・LNG価格の変動
FY2020に初出。15回の記載のうち9回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2022-Q3。直近の記載はFY2026-H1。
ニッポン高度紙工業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。10社中6社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに1社。
- FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「利益面におきましては、原材料費の増加および前期下期増設の米子工場製造ラインによる減価償却費の増加はありましたが、売上高の増加により、営業利益は1,784百万円（前年同期比59百万円、3.4％増）」
原材料費の増加が実際に発生し、利益面に影響したと記載した。一方、売上高増加により営業利益は前年同期比3.4％増となった。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「利益面におきましては、原材料等の高騰によりコストは増加いたしましたが、稼働率の向上や減価償却費負担の軽減などもあり、営業利益は1,725百万円（前年同期比457百万円、36.1％増）」
原材料等の高騰によるコスト増加が実際に発生した。一方、稼働率向上や減価償却費負担の軽減により営業利益は前年同期比36.1％増となった。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当社グループは、セパレータの製造において電力およびLNGを使用しております。省エネ効果が得られる設備投資や省エネ活動の推進によりエネルギー使用量の削減に努めておりますが、電力およびLNGの価格変動が当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」
電力・LNG価格の変動リスクと、省エネ設備投資・省エネ活動による対応を再確認した。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「昨年実施した製品の値上げ効果があるものの、売上高減少に伴う稼働率の低下や原材料・エネルギー価格の高止まりによる影響を受け」
製品値上げの効果がある一方、原材料・エネルギー価格の高止まりが営業利益等に影響している状況を再確認した。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「昨年実施した製品の値上げ効果があるものの、売上高減少に伴う稼働率の低下や原材料・エネルギー価格の高止まりによる影響もあり、営業利益は700百万円（前年同四半期比418百万円、37.4％減）」
原材料・エネルギー価格の高止まりが、製品値上げの効果があるなかでも営業利益に影響し、営業利益は前年同期比37.4％減となった。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「製品の値上げ実施に加え、引き続きコスト低減に努めましたが、原材料・エネルギー価格上昇による影響を補いきれず、営業利益は3,327百万円（前連結会計年度比739百万円、18.2％減）」
原材料・エネルギー価格上昇の影響が、値上げとコスト低減を実施した後も補いきれず、営業利益が前年同期比18.2％減となった。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「利益面におきましては、期初の一部製品の値上げ実施に加え、引き続きコスト低減に努めましたが、継続する原材料・エネルギー価格上昇による影響を補いきれず、営業利益は2,882百万円（前年同四半期比382百万円、11.7％減）」
原材料・エネルギー価格上昇の影響が、一部製品の値上げとコスト低減を実施した後も補いきれず、営業利益は前年同期比11.7％減となった。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「利益面におきましては、期初の一部製品の値上げ実施に加え、コスト低減に努めましたが、原材料・エネルギー価格上昇による影響を補えきれず、営業利益は1,929百万円（前年同四半期比316百万円、14.1％減）」
原材料・エネルギー価格上昇の影響が、一部製品の値上げとコスト低減を実施した後も補いきれず、営業利益は前年同期比14.1％減となった。価格変動リスクが業績に実際に現れた。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「利益面におきましては、原材料・エネルギー価格の上昇に対して一部製品への価格転嫁実施およびコスト低減に努めましたが、原材料などの価格上昇による影響を補えきれず、営業利益は1,119百万円（前年同四半期比195百万円、14.9％減）」
原材料・エネルギー価格の上昇が、価格転嫁やコスト低減の対応後も営業利益に影響し、営業利益は前年同期比14.9％減となった。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「利益面におきましては、原材料やエネルギー価格上昇の影響はありましたが、売上高の増加にともなう稼働率向上および効率的な生産推進の取組みによる原価率の低減などもあり、営業利益は4,066百万円（前連結会計年度比1,304百万円、47.3％増）となりました。」
原材料やエネルギー価格上昇の影響が実際に利益面に現れたと記載した。一方、稼働率向上と効率的な生産により営業利益は前年同期比47.3％増となった。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「利益面におきましては、原材料や燃料価格上昇の影響が見られ始めたものの、売上高の増加にともなう稼働率向上および効率的な生産推進の取組みによる原価率の低減などもあり、営業利益は3,265百万円（前年同四半期比1,302百万円、66.3％増）、経常利益は3,333百万円（前年同四半期比1,430百万円、75.2％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は2,333百万円（前年同四半期比951百万円、68.9％増）となりました。」
原材料や燃料価格上昇の影響が見られ始めたと記載され、価格変動リスクが業績面に実際に現れた。一方、稼働率向上と効率的な生産推進による原価率低減が利益を押し上げた。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループは、セパレータの製造において電力、重油、LNGを使用しております。省エネ効果が得られる設備投資や省エネ活動の推進によりエネルギー使用量の削減に努めておりますが、電力、重油およびLNG価格の変動が当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」
電力、重油、LNG価格の変動リスクと、省エネ設備投資・省エネ活動による対応を再確認した。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「利益面におきましては、高付加価値品の売上高の増加に加え、原材料や動力費の単価下落および売上高の増加にともなう稼働率向上による原価率の低減などもあり、営業利益は1,963百万円（前年同四半期比1,242百万円、172.5％増）となりました。」
原材料や動力費の単価下落が利益改善要因となり、稼働率向上による原価率低減も加わって営業利益が前年同期比172.5％増となった。エネルギー・原材料価格上昇によるコスト面の影響が当四半期には緩和された。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「利益面におきましては、高付加価値品の売上高の増加、ならびに原材料や動力費の単価下落および売上高の増加にともなう稼働率向上による原価率の低減等もあり、営業利益は1,159百万円（前年同四半期比689百万円、146.8％増）となりました。」
原材料や動力費の単価下落が利益改善要因となり、当該四半期にはエネルギー・原材料価格上昇によるコスト面の影響が緩和された。 - FY2020初出有価証券報告書
「当社グループは、セパレータの製造において電力、重油、LNGを使用しております。省エネ効果が得られる設備投資や省エネ活動の推進によりエネルギー使用量の削減に努めておりますが、電力費、原油およびLNG価格の変動が当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」
製造に使用する電力、重油、LNGの価格変動と業績影響をリスクとして初めて明示した。