「新しい三菱製紙グループの創造」を掲げる2023年3月期から2025年3月期の中期経営計画
FY2023-Q1に初出。8回の記載のうち5回が「前進」で、最初の「前進」はFY2023-Q3。直近の記載はFY2025。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2025再定義有価証券報告書
「当社グループでは、前中期経営計画(2023年3月期~2025年3月期)期間中に「新しい三菱製紙グループの創造」とのスローガンを掲げ、収益基盤強化のための構造改革を進めてまいりました。この間に整備した体制を基に、収益改善のみならず規模の拡大へと舵を切るべく、「SHINKAする130年企業へ」とのスローガンを掲げて2026年3月期より新たな中期経営計画を開始しております。」
2023年3月期~2025年3月期の中期経営計画は構造改革と体制整備の期間として整理され、2026年3月期からは規模拡大を重視する新計画へ移行している。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「2024年4月1日付及び7月1日付で当社への子会社の統合、また、子会社間の統合のグループ組織再編を実行し、効率化を進めました。継続してグループの組織変革を進め、収益性向上とコーポレートガバナンスの強化を図ってまいります。」
中期経営計画の「選択と集中」及び組織変革について、2024年4月1日・7月1日付の組織再編を実行したことが記載された。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「また、2023年9月1日付でドイツ事業フレンスブルク工場の事業売却を完了、2023年10月2日付で当社連結子会社(孫会社)の株式会社カツマタの感熱紙加工等の事業譲渡を実行、更に、当社連結子会社の菱紙株式会社が運営するスポーツクラブ事業及び固定資産(信託受益権)については譲渡を決定いたしました。」
中期経営計画の「選択と集中」に沿い、フレンスブルク工場売却を完了し、カツマタの事業譲渡を実行した。さらにスポーツクラブ事業及び関連固定資産の譲渡を決定した。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「2023年4月1日付で販売代理店の統合、当社と北上サイト子会社の統合、八戸サイト子会社同士の統合などのグループ組織再編を実行、固定費削減とコーポレートガバナンスの強化を進めました。2023年1月30日に発表したドイツ事業フレンスブルク工場の事業売却については、2023年9月1日に事業売却が完了いたしました。」
中期経営計画の「選択と集中」及び組織変革について、販売代理店・北上サイト・八戸サイトの組織再編を実行し、ドイツ事業フレンスブルク工場の売却も2023年9月1日に完了した。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「また、当社グループでは、企業価値向上を図るべく「中期経営計画」(2023年3月期~2025年3月期)基本方針に沿って、以下の取り組みを実施しました。① 「選択と集中」「新事業拡大」による収益力の強化 ② グリーン社会への貢献 ③ サステナビリティ向上のための組織変革」
2023年3月期から2025年3月期までの中期経営計画について、三つの基本方針に沿った組織再編、GXリーグ参画、サステナビリティ基本方針制定等の取り組みを実施したことが記載されている。 - FY2023前進有価証券報告書
「当社グループは、2023年3月期より新たな中期計画として「中期経営計画(2023年3月期~2025年3月期)」に取り組んでおります。「中期経営計画(2023年3月期~2025年3月期)」では最終年度(2025年3月期)の経営数値目標を以下の通り設定しております。」
新中期経営計画について、従来の3つの基本方針の提示から、2025年3月期の売上高1,950億円、営業利益75億円、経常利益85億円、有利子負債760億円、D/Eレシオ1.0倍という経営数値目標の設定段階へ進んでいる。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「中期経営計画の方針に沿って、「選択と集中」による構造改革を進める中で、2023年1月30日にドイツ事業フレンスブルク工場の事業売却を決定しました。2023年4月1日には、当社及び北上サイト子会社の統合などのグループ組織再編を予定しており、今後も収益性向上施策として選択と集中、グループの組織変革を進めてまいります。」
「新しい三菱製紙グループの創造」を掲げる中期経営計画について、ドイツ事業売却の決定及びグループ組織再編の予定という具体的な実行段階が示されている。 - FY2023-Q1初出有価証券報告書
「当社グループでは「新しい三菱製紙グループの創造」とのスローガンを掲げて当期より「中期経営計画」(2023年3月期~2025年3月期)を開始しております。 「中期経営計画」(2023年3月期~2025年3月期)の概要は以下の通りです。 ① 「選択と集中」「新事業拡大」による収益力の強化 ② グリーン社会への貢献 ③ サステナビリティ向上のための組織変革」
新たな中期経営計画について、2023年3月期から2025年3月期までの期間、スローガン及び三つの重点項目が初めて提示されている。