住宅着工の弱含みによる木材・建材販売数量の減少
FY2020-Q1に初出。12回の記載のうち7回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2021-Q1。直近の記載はFY2026-H1。
日本製紙がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。21社中15社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに0社。
- FY2026-H1再定義有価証券報告書
「木材・建材は、新設住宅着工戸数は減少しているものの、バイオマス燃料の需要が増加したことなどにより、売上高は前年同期を上回りました。」
住宅着工戸数の減少が続く一方、バイオマス燃料需要の増加などにより木材・建材の売上高は前年同期を上回った。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「木材・建材は、新設住宅着工戸数が減少し、建材品などの販売数量は前年同期を下回ったものの、国内外向けの燃料チップの需要が増加したことなどにより、売上高は前年同期を上回りました。」
住宅着工減少と建材品等の販売数量減少が続く一方、国内外向け燃料チップ需要の増加により売上高は前年同期を上回ったと再確認している。 - FY2024-Q2再定義有価証券報告書
「木材・建材は、新設住宅着工戸数が減少し、原木や建材品などの販売数量は前年同期を下回ったものの、国内外向けの燃料チップの需要が増加したことなどにより、売上高は前年同期を上回りました。」
住宅着工減少と原木・建材品の販売数量減少が続く一方、国内外向け燃料チップ需要の増加により売上高は前年同期を上回ったとの説明に変化している。 - FY2024-Q1再定義有価証券報告書
「木材・建材は、新設住宅着工戸数が減少し、原木や建材品などの販売数量は前年同期を下回ったものの、国内外向けの燃料チップの需要が増加したことなどにより、売上高は前年同期を上回りました。」
住宅着工減少と原木・建材品の販売数量減少が続く一方、国内外向け燃料チップ需要の増加により売上高は前年同期を上回ったと説明している。 - FY2023-Q3再定義有価証券報告書
「木材・建材は、新設住宅着工戸数は前年同期をわずかに下回り、一昨年来の世界規模での木材の供給不足もピークアウトを迎えているものの、製品価格が堅調に推移したことに加え、バイオマス発電向け燃料チップなどの販売が拡大したことにより、売上高は前年同期を上回りました。」
住宅着工戸数は前年同期をわずかに下回ったが、木材供給不足はピークアウトを迎え、製品価格の堅調さとバイオマス発電向け燃料チップ等の販売拡大により売上高が前年同期を上回った。 - FY2023-Q1再定義有価証券報告書
「木材・建材は、新設住宅着工戸数は前年同期をわずかに下回ったものの、昨年来の世界規模での木材の供給不足及びウクライナ情勢を受けた木材価格の高騰などにより、売上高は前年同期を上回りました。」
住宅着工戸数は前年同期をわずかに下回る一方、木材供給不足とウクライナ情勢を受けた価格高騰により売上高が前年同期を上回ったとの説明に変化している。 - FY2022-Q1再定義有価証券報告書
「木材・建材は、世界規模での木材の供給不足と価格高騰に加えて、新設住宅着工戸数が増加に転じたことなどにより、売上高は前年同期を上回りました。」
従来の新設住宅着工戸数の弱含みから、住宅着工戸数が増加に転じた状況へ変化した一方、木材の供給不足と価格高騰が新たな事業環境要因として記載されている。 - FY2021-Q1再定義有価証券報告書
「木材・建材は、新型コロナウイルス感染症などの影響により、新設住宅着工戸数が減少し、製材品などの販売数量は前年同期を下回りました。」
従来の住宅着工弱含みに加えて、新型コロナウイルス感染症が住宅着工減少の要因として加わっている。 - FY2020再掲有価証券報告書
「木材・建材は、新設住宅着工戸数が弱含みで推移し、製材品などの販売数量は前年同期を下回りました。」
新設住宅着工戸数の弱含みを背景とする製材品等の販売数量の前年割れを引き続き記載している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「木材・建材は、新設住宅着工戸数が弱含みで推移し、製材品などの販売数量は前年同期を下回りました。」
新設住宅着工戸数の弱含みを背景に、製材品などの販売数量が前年同期を下回ったことを引き続き記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「木材・建材は、新設住宅着工戸数が弱含みで推移し、製材品などの販売数量は前年同期を下回りました。」
新設住宅着工戸数の弱含みを背景に、製材品などの販売数量が前年同期を下回ったことを引き続き記載している。 - FY2020-Q1初出有価証券報告書
「木材・建材は、新設住宅着工戸数が弱含みで推移し、製材品などの販売数量は前年同期を下回りました。」
新設住宅着工戸数の弱含みを背景に、製材品などの販売数量が前年同期を下回った事実を新たに記載している。