売上高の年率15%成長と利益成長
FY2016に初出。31回の記載のうち13回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019。直近の記載は2026-08-14。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。6社中2社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに5社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「売上高は、Microsoft、Salesforce、Databricksなどのクラウドプラットフォームビジネスの伸長、HITの連結子会社化などにより、前年同期比で4.9%の増収となりました。」
年平均成長率10.0%以上を掲げる中期計画に対し、2026年3月期の売上高成長率は4.9%となった。クラウドプラットフォームの伸長やHIT連結子会社化による増収はあったが、目標水準を下回っている。 - FY2025後退有価証券報告書
「売上高は年平均成長率10.0%以上の持続的な成長、営業利益率は12.9%を目標とする高成長・高収益経営を追求します。」
2026年3月期から2028年3月期の新たな中期経営計画では、売上高の年平均成長率10.0%以上を掲げ、営業利益率目標を前計画の13.0%から12.9%へ変更した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「売上高は、DX関連ビジネスへのさらなるシフト、プラットフォーマーやツールベンダー各社との連携の強化による営業活動の推進、金融関連の需要の増加に加え、キャリア採用の回復や協力会社のエンジニアリソース増加などにより、前年同期比で6.2%の増収となりました。」
DX関連ビジネスへのシフト、ベンダー連携、人材・協力会社リソースの増加などにより、当中間期の売上高は前年同期比6.2%増となった。営業利益は1.7%増、親会社株主に帰属する中間純利益は2.1%増となった。 - FY2024後退有価証券報告書
「このような環境の中で、当社はさらなる成長と高付加価値を目指し、新たな中期経営計画(2025年3月期~2027年3月期)を策定しました。売上高はオーガニック(M&Aなどの影響を除いたもの)で年平均成長率10.0%以上の持続的な成長、営業利益率は13.0%を目標とする高成長・高収益経営を追求します。」
従来の中期計画における売上高年平均成長率15%以上、営業利益率16%以上から、新計画ではオーガニック売上高の年平均成長率10%以上、営業利益率13%へと目標水準が引き下げられ、M&Aを除く成長指標に整理された。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「売上高は、DX関連ビジネスへの更なるシフト、プラットフォーマーやツールベンダー各社との連携の強化による営業活動の推進などに加え、前連結会計年度に採用した社員の戦力化が進んだこと、協力会社のリソース確保が二桁成長したこと、M&Aの寄与などにより前年同四半期比で18.5%の増収となりました。」
中期経営計画の成長方針に対し、売上高は前年同四半期比18.5%増、営業利益13.1%増、親会社株主に帰属する四半期純利益8.7%増となり、売上・利益とも前年同期を上回った。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「売上高は、DX関連ビジネスへの更なるシフト、プラットフォーマーやツールベンダー各社との連携の強化による営業活動の推進などに加え、前連結会計年度に採用した社員の戦力化が進んだこと、協力会社のリソース確保が二桁成長したこと、M&Aの寄与などにより前年同四半期比で19.3%の増収となりました。営業利益は、更なる成長に向けた採用費や人事制度改定などの人的資本投資やM&Aに伴う販管費が増加したものの、前連結会計年度に発生したのれんの即時償却の剥落などにより、前年同四半期比で12.5%の増益となりました。」
DXシフト、ベンダー連携、人材戦力化、協力会社リソース、M&Aの寄与により、売上高は19.3%増、営業利益は12.5%増となった。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「売上高は、DX関連ビジネスへの更なるシフト、プラットフォーマーやツールベンダー各社との連携の強化による営業活動の推進などに加え、前連結会計年度に採用した社員の戦力化が進んだこと、協力会社のリソース確保が二桁成長したこと、M&Aの寄与などにより前年同四半期比で18.1%の増収となりました。」
第1四半期の売上高は18.1%増、営業利益は25.3%増、親会社株主帰属四半期純利益は16.7%増となり、前四半期まで利益面で悪化していた状況から、売上・利益とも前年同期を上回った。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「売上高は、DX関連ビジネスへの更なるシフト、プラットフォーマーやツールベンダー各社との連携の強化による営業活動の推進などの取り組みに加え、ソフトウエアクリエイションの寄与により前年同期比で17.1%増の13期連続増収となりました。営業利益は、新卒・中途採用人数増に伴う採用費の増加などの更なる成長に向けた先行投資に加え、ソフトウエアクリエイションの連結子会社化に伴うのれんを第1四半期連結会計期間に即時償却したことなどにより、前年同期比で5.6%の減益となりました。」
売上高は前年同期比17.1%増で13期連続増収となった一方、営業利益は5.6%減少した。売上成長は継続したが、成長投資・採用費・のれん即時償却により利益成長は悪化している。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「営業利益は、新卒・中途採用人数増に伴う採用費の増加などの更なる成長に向けた先行投資に加え、ソフトウエアクリエイションの連結子会社化に伴うのれんを第1四半期連結会計期間に即時償却したことなどにより、前年同期比で11.6%の減益となりました。」
売上高は前年同期比17.1%増となった一方、営業利益は11.6%減、親会社株主に帰属する四半期純利益は2.8%減となった。成長投資や子会社化に伴うのれん即時償却により、売上成長に対して利益面が悪化している。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「売上高は、DX関連ビジネスへの更なるシフト、プラットフォーマーやツールベンダー各社との連携の強化による営業活動の推進などの取り組みに加え、ビジネスソリューション事業の子会社の寄与により前年同期比で16.0%増の12期連続増収となりました。 営業利益は、採用や資格取得関連費用などの更なる成長に向けた先行投資に加え、ソフトウエアクリエイションの連結子会社化に伴うのれんを即時償却したこと等により、前年同期比で26.4%の減益となりました。」
第1四半期の売上高は前年同期比16.0%増となり、15%以上の年平均成長率を掲げる中で売上面は伸長した。一方、営業利益は26.4%減、親会社株主帰属四半期純利益は14.2%減となり、利益成長の面では悪化した。 - FY2022引き上げ有価証券報告書
「このような環境の中で、当社は更なる成長を実現するための新たな中期経営計画(2023年3月期~2025年3月期)を策定し、持続的な成長と高付加価値経営に向けての目標を設定いたしました。売上高は年平均成長率15%以上の持続的な成長を目指し、営業利益率は16%以上を確保する高成長・高収益経営を目指してまいります。」
新たな2023年3月期から2025年3月期の中期経営計画で、売上高について従来の年率2桁成長等の表現から年平均成長率15%以上へ具体化した。当連結会計年度の売上高は前年同期比19.7%増、営業利益は26.8%増となった。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「売上高は、DX関連ビジネスへの更なるシフト、プラットフォーマーやツールベンダー各社との連携の強化による営業活動の推進などの取り組みに加え、デジタルラーニング事業の子会社の寄与により前年同期比で19.4%増の実質的に12期連続の増収となりました。」
DX関連ビジネスへのシフト、ベンダー連携、デジタルラーニング子会社の寄与により、売上高は前年同期比19.4%増となった。売上総利益は30.2%増、営業利益は36.9%増、親会社株主帰属四半期純利益は26.7%増となった。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「売上高は、DX関連ビジネスへの更なるシフト、ベンダー連携の強化による営業活動の推進などの取り組みに加え、デジタルラーニング事業の子会社の寄与により前年同期比で19.1%増の実質的に11期連続の増収となりました。」
DX関連ビジネスへのシフト、ベンダー連携、子会社の寄与により、第2四半期累計の売上高は前年同期比19.1%増となった。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「売上高は、DX関連ビジネスへの更なるシフト、ベンダー連携の強化による営業活動の推進などの取り組みによって4事業が堅調に伸長したことにより前年同期比で10.8%増となり、さらにはデジタルラーニング事業の子会社の寄与により前年同期比で19.2%増の実質的に11期連続の増収となりました。」
DX関連ビジネスへのシフト、ベンダー連携、デジタルラーニング子会社の寄与により、第1四半期売上高は前年同期比19.2%増、営業利益は67.2%増、親会社株主帰属四半期純利益は51.0%増となった。 - FY2021引き上げ有価証券報告書
「これらの取組みで、売上高は年率2桁の高成長を続け、利益についても売上高の伸び以上の伸びを目指してまいります。」
前年度の「継続的な成長」という表現から、売上高について「年率2桁の高成長を続ける」と具体性を高め、利益についても売上高の伸び以上を目指す表現に戻している。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「売上高は、不採算案件の影響を受けたものの、DX関連ビジネスへの更なるシフトやWeb会議を活用した営業活動の推進などに取り組んだ結果、実質的に前年同期比で3.3%増の11期連続増収となりました。」
DX関連ビジネスへのシフトとWeb会議を活用した営業活動により、売上高は前年同期比3.3%増、実質的に11期連続増収となった。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「売上高は、コロナウイルス感染症拡大の影響を受けたものの、DX関連ビジネスへの更なるシフトや営業活動の推進に取り組んだ結果、実質的に10期連続、3.6%の増収で過去最高となりました。」
DX関連ビジネスへのシフトと営業活動により売上高は3.6%増となった一方、売上総利益は4.5%減、営業利益は0.7%減、親会社株主に帰属する四半期純利益は2.1%減となった。売上成長に対して利益面が悪化している。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「売上高は、前述のとおりクラウドソリューション事業とデジタルソリューション事業が大きく伸長し、4,960百万円となりました。一方、親会社株主に帰属する四半期純利益は、前年同期比で減益となりました。」
第1四半期の売上高は前年同期比6.6%増となった一方、親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同期比20.6%減となり、売上・利益の継続成長という目標に対して利益面は悪化した。 - FY2020後退有価証券報告書
「これらの取組みで、売上高は継続的な成長を目指し、利益についても売上高の伸びと同等もしくはそれ以上の伸びを目指します。」
従来の「毎年2桁成長」やFY2016の「年率15%」という具体的表現から、「継続的な成長」へ表現が緩和された。一方、当期売上高は前年同期比15.8%増、営業利益は10.2%増となった。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「その結果、クラウドソリューション事業とデジタルソリューション事業が大きく伸長し、売上高は第3四半期として10期連続の増収となり、過去最高となりました。 また、親会社株主に帰属する四半期純利益も、提案力の強化やサービス品質・生産性向上、コンサルティング業務の拡大等で一人あたり売上高が伸長したことにより、労務費の増加、採用人数の増加、オフィスの増床および社内システム強化等の事業拡大・強化のための先行投資も吸収して、8期連続の増益となり、こちらも過去最高となりました。 売上高 15,507,844千円 (前年同四半期比 19.1%増) 営業利益 2,030,177千円 (前年同四半期比 7.1%増) 経常利益 2,034,221千円 (前年同四半期比 6.9%増) 親会社株主に帰属する四半期純利益 1,392,183千円 (前年同四半期比 10.3%増)」
第3四半期累計で売上高は前年同期比19.1%増、親会社株主帰属四半期純利益は10.3%増となった。毎年2桁成長という現在の目標に沿う実績が示され、売上高は第3四半期として10期連続の増収、利益は8期連続の増益となった。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「売上高 10,076,559千円(前年同四半期比18.8%増) 営業利益 1,346,092千円(前年同四半期比10.9%増) 経常利益 1,351,065千円(前年同四半期比10.7%増) 親会社株主に帰属する四半期純利益 940,227千円(前年同四半期比15.7%増)」
第2四半期累計で売上高18.8%増、営業利益10.9%増、親会社株主帰属四半期純利益15.7%増となり、毎年2桁成長という現在の目標に沿う実績を示している。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「売上高 4,812,189千円(前年同四半期比15.0%増) 営業利益 617,890千円(前年同四半期比22.1%増) 経常利益 626,108千円(前年同四半期比22.9%増) 親会社株主に帰属する四半期純利益 465,275千円(前年同四半期比39.9%増)」
第1四半期の売上高は前年同四半期比15.0%増、営業利益は22.1%増、親会社株主に帰属する四半期純利益は39.9%増となった。従来掲げた毎年2桁成長に対する四半期ベースの実績を示しているが、通期目標の達成を意味する記載ではない。 - FY2019前進有価証券報告書
「高付加価値化経営により一人当たり売上の毎年5%以上UP、案件総量3倍により、毎年2桁成長を実現してまいります。 以上の結果、当連結会計年度における売上高は18,070百万円(前期比10.3%増)、営業利益は2,570百万円(前期比30.6%増)、経常利益は2,575百万円(前期比28.1%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は1,807百万円(前期比29.6%増)となりました。」
毎年2桁成長という現在の表現に対し、通期売上高は前期比10.3%増となった。営業利益30.6%増、親会社株主に帰属する当期純利益29.6%増も記載されている。 - FY2018後退有価証券報告書
「高付加価値化経営により一人当たり売上の毎年5%以上UP、案件総量3倍により、毎年2桁成長を実現してまいります。」
FY2016に掲げた売上高年率15%成長から、今回は「毎年2桁成長」と表現され、15%という具体的な水準が記載されなくなった。利益については売上高の伸びと同等以上を目指す方針を引き続き示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「これらの取組みで、売上高は年率15%の成長を目指し、利益についても売上高の伸びと同等もしくはそれ以上の伸びを目指します。」
売上高と利益について、年率ベースの成長目標を設定している。