教育業務の下期・第4四半期偏重
FY2016に初出。34回の記載のうち28回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q1。直近の記載は2026-07-29。
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- FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「新サービスの販売促進費用発生等により、営業損失は423,979千円（前年同期は営業損失376,784千円）となりました。また、経常損失は395,367千円（同 経常損失343,979千円）、親会社株主に帰属する中間純損失は310,782千円（同 親会社株主に帰属する中間純損失261,387千円）となりました。 当社グループの事業は、大学入試業務をはじめとした利益が第４四半期連結会計期間にかけて増加する傾向にあるため、中間連結会計期間の売上高は相対的に少なくなる傾向にあります。しかし、人件費等の固定費は四半期ごとに変動する性質ではないため、結果として、中間連結会計期間の利益が、他の四半期に比べ極めて低い水準にとどまり、例年第３四半期まで損益はマイナスでありますが、通期では当該マイナスは解消されております。」
季節性により中間期の損益が低水準となる構造が当期にも現れ、中間期に営業損失423,979千円等を計上している。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「当社グループの事業は、大学入試業務をはじめとした利益が第４四半期連結会計期間にかけて増加する傾向にあるため、中間連結会計期間の売上高は相対的に少なくなる傾向にあります。しかし、人件費等の固定費は四半期ごとに変動する性質ではないため、結果として、中間連結会計期間の利益が、他の四半期に比べ極めて低い水準にとどまり、例年第３四半期まで損益はマイナスでありますが、通期では当該マイナスは解消されております。」
季節性により当中間連結会計期間も営業損失376,784千円、親会社株主に帰属する中間純損失261,387千円を計上しており、上期損失の傾向が実績として現れている。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「当社グループの事業は、大学入試業務等をはじめとした利益が第４四半期連結会計期間にかけて増加する傾向にあるため、第３四半期連結累計期間の売上高は相対的に少なくなる傾向にあります。しかし、人件費等の固定費は四半期ごとに変動する性質ではないため、結果として、第３四半期連結累計期間の利益が、他の四半期に比べ極めて低い水準にとどまり、例年第３四半期まで損益はマイナスでありますが、通期では当該マイナスは解消されております。」
第3四半期連結累計期間に営業損失308,971千円、経常損失277,063千円、親会社株主に帰属する四半期純損失213,258千円を計上し、季節性による第3四半期までの損失計上が当期にも現れている。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「当社グループの事業は、大学入試業務をはじめとした利益が第４四半期連結会計期間にかけて増加する傾向にあるため、第２四半期連結累計期間の売上高は相対的に少なくなる傾向にあります。しかし、人件費等の固定費は四半期ごとに変動する性質ではないため、結果として、第２四半期連結累計期間の利益が、他の四半期に比べ極めて低い水準にとどまり、例年第３四半期まで損益はマイナスでありますが、通期では当該マイナスは解消されております。」
第2四半期累計期間に営業損失284,316千円、経常損失270,288千円、親会社株主に帰属する四半期純損失203,612千円を計上し、季節性による上期損失が当期にも現れている。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「業績面では、前第２四半期連結会計期間に譲受した人材育成サポート事業や新規受託大学の工事進行基準売上計上等により、売上高は964,661千円（前年同四半期比 5.0％増）となりました。減価償却費の増加や研究開発費の発生があったものの、退職給付費用の減少等により、営業損失は138,647千円（前年同四半期は営業損失195,415千円）となりました。」
第1四半期は営業損失138,647千円となり、利益が第4四半期に偏る季節性と上期損失の傾向が当期にも現れている。 - FY2023再掲有価証券報告書
「大学入試業務は大半が３月に終了するため、教育業務の売上高の大部分は連結会計年度末である３月にかけて計上されることとなり、当社グループの売上高は下期（特に第４四半期）に偏重する傾向があります。」
教育業務の売上高・利益が下期、特に第4四半期に偏重する構造的リスクを年次報告でも継続している。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「当社グループの事業は、大学入試業務等をはじめとした利益が第４四半期連結会計期間にかけて増加する傾向にあるため、第３四半期連結累計期間の売上高は相対的に少なくなる傾向にあります。しかし、人件費等の固定費は四半期ごとに変動する性質ではないため、結果として、第３四半期連結累計期間の利益が、他の四半期に比べ極めて低い水準にとどまり、例年第３四半期まで損益はマイナスでありますが、通期では当該マイナスは解消されております。」
第3四半期連結累計期間に営業損失439,048千円、経常損失411,925千円、親会社株主に帰属する四半期純損失305,334千円を計上し、第4四半期偏重による第3四半期までの損失計上が当期にも現れている。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「営業損失は390,165千円（前年同四半期は営業損失337,537千円）となりました。なお、当社グループの事業は、大学入試業務をはじめとした利益が第４四半期連結会計期間にかけて増加する傾向にあるため、第２四半期連結累計期間の売上高は相対的に少なくなる傾向にあります。しかし、人件費等の固定費は四半期ごとに変動する性質ではないため、結果として、第２四半期連結累計期間の利益が、他の四半期に比べ極めて低い水準にとどまり、例年第３四半期まで損益はマイナスでありますが、通期では当該マイナスは解消されております。」
第2四半期累計期間に営業損失390,165千円を計上し、第4四半期に利益が増加する季節性と上期損失の傾向が当期にも現れている。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「当社グループの事業は、大学入試業務をはじめとした利益が第４四半期連結会計期間にかけて増加する傾向にあるため、第１四半期連結累計期間の売上高は相対的に少なくなる傾向にあります。しかし、人件費等の固定費は四半期ごとに変動する性質ではないため、結果として、第１四半期連結累計期間の利益が、他の四半期に比べ極めて低い水準にとどまり、例年第３四半期まで損益はマイナスでありますが、通期では当該マイナスは解消されております。」
第1四半期の営業損失195,415千円、経常損失176,217千円、親会社株主に帰属する四半期純損失128,068千円を計上し、下期・第4四半期偏重による上期損失の傾向が当期にも現れている。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「また、前期から続く取引深耕や新規受託にともなう要員費用の増加、株式取得にともなう費用の発生等により、営業損失は374,117千円（前年同四半期は営業損失355,262千円）となりました。なお、当社グループの事業は、大学入試業務等をはじめとした売上高及び利益が第４四半期連結会計期間に急増するといった特性があります。このため、第３四半期連結累計期間の売上高及び利益共に、低い水準にとどまり、損失計上を余儀なくされる傾向にあります。」
第3四半期連結累計期間に営業損失374,117千円を計上し、第4四半期偏重による第3四半期の損失計上が当期にも現れている。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「このため、第２四半期連結累計期間の売上高及び利益共に、低い水準にとどまり、損失計上を余儀なくされる傾向にあります。」
当第2四半期連結累計期間に営業損失337,537千円、経常損失309,249千円、親会社株主に帰属する四半期純損失231,063千円を計上し、季節性による損失計上が当期にも現れている。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「なお、当社グループの事業は、大学入試業務等をはじめとした売上高及び利益が第４四半期連結会計期間に急増するといった特性があります。このため、第１四半期連結累計期間の売上高及び利益共に、他の四半期に比べ極めて低い水準にとどまり、損失計上を余儀なくされる傾向にあります。」
第1四半期に営業損失136,424千円、経常損失125,727千円、親会社株主に帰属する四半期純損失90,363千円を計上し、季節性による損失計上が当期にも現れている。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「大学入試業務は大半が３月に終了するため、教育業務の売上高の大部分は連結会計年度末である３月にかけて計上されることとなり、当社グループの売上高は下期（特に第４四半期）に偏重する傾向があります。また、年間を通じて固定的に発生する費用等は上期にも発生するため、利益についても下期（特に第４四半期）に偏重し、上期までは赤字となる場合があります。」
当年度も第1四半期から第3四半期累計まで親会社株主に帰属する損失を計上しており、下期・第4四半期偏重による上期損失の傾向が実績として現れている。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「損益面では、減価償却費の増加等により、営業損失は355,262千円（前年同四半期は営業損失304,224千円）となりました。また、投資事業組合運用損の増加等により経常損失は331,915千円（同 経常損失272,770千円）、親会社株主に帰属する四半期純損失は236,462千円（同 親会社株主に帰属する四半期純損失207,723千円）となりました。なお、当社グループの事業は、大学入試業務等をはじめとした売上高及び利益が第４四半期連結会計期間に急増するといった特性があります。このため、第３四半期連結累計期間の売上高及び利益共に、低い水準にとどまり、損失計上を余儀なくされる傾向にあります。」
第3四半期累計期間に営業損失355,262千円等を計上し、第4四半期偏重による第3四半期の損失計上が当期にも現れている。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「営業損失は305,400千円（前年同四半期は営業損失251,094千円）となりました。なお、当社グループの事業は、大学入試業務等をはじめとした売上高及び利益が第４四半期連結会計期間に急増するといった特性があります。このため、第２四半期連結累計期間の売上高及び利益共に、低い水準にとどまり、損失計上を余儀なくされる傾向にあります。」
第2四半期連結累計期間に営業損失305,400千円を計上し、第4四半期偏重による第2四半期の損失計上が当期にも現れている。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「損益面では、減収影響を退職給付費用の減少や新型コロナウイルス感染拡大の影響で中止したイベント関連への出展費用等が一部相殺し、営業損失は155,565千円（前年同四半期は営業損失149,963千円）となりました。なお、当社グループの事業は、大学入試業務等をはじめとした売上高及び利益が第４四半期連結会計期間に急増するといった特性があります。このため、第１四半期連結累計期間の売上高及び利益共に、他の四半期に比べ極めて低い水準にとどまり、損失計上を余儀なくされる傾向にあります。」
第１四半期に営業損失155,565千円を計上し、第４四半期偏重に伴う第１四半期の損失計上が当期にも現れている。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「営業損失は304,224千円（前年同四半期は営業損失209,129千円）となりました。なお、当社グループの事業は、大学入試業務等をはじめとした売上高及び利益が第４四半期連結会計期間に急増するといった特性があります。このため、第３四半期連結累計期間の売上高及び利益共に、低い水準にとどまり、損失計上を余儀なくされる傾向にあります。」
第３四半期連結累計期間に営業損失304,224千円を計上し、第４四半期偏重に伴う第３四半期の損失計上が当期にも現れている。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「営業損失は251,094千円（前年同四半期は営業損失223,241千円）となりました。なお、当社グループの事業は、大学入試業務等をはじめとした売上高及び利益が第４四半期連結会計期間に急増するといった特性があります。このため、第２四半期連結累計期間の売上高及び利益共に、低い水準にとどまり、損失計上を余儀なくされる傾向にあります。」
第２四半期連結累計期間に営業損失251,094千円を計上し、下期・第４四半期偏重による第２四半期の損失計上が当期にも現れている。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「営業損失は149,963千円（前年同四半期は営業損失123,806千円）となりました。なお、当社グループの事業は、大学入試業務等をはじめとした売上高及び利益が第４四半期連結会計期間に急増するといった特性があります。このため、第１四半期連結累計期間の売上高及び利益共に、他の四半期に比べ極めて低い水準にとどまり、損失計上を余儀なくされる傾向にあります。」
第１四半期に営業損失149,963千円を計上し、下期・第４四半期偏重に伴う第１四半期の損失計上が当期にも現れている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「大学入試業務は大半が３月に終了するため、教育業務の売上高の大部分は連結会計年度末である３月にかけて計上されることとなり、当社の売上高は下期（特に第４四半期）に偏重する傾向があります。また、年間を通じて固定的に発生する費用等は上期にも発生するため、利益についても下期（特に第４四半期）に偏重し、上期までは赤字となる場合があります。」
教育業務の売上高・利益が下期、とくに第4四半期に偏重する構造的リスクを継続している。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「営業損失は209,129千円（前年同四半期は営業損失221,597千円）となりました。なお、当社グループの事業は、大学入試業務等をはじめとした売上高及び利益が第４四半期連結会計期間に急増するといった特性があります。このため、第３四半期連結累計期間の売上高及び利益共に、低い水準にとどまり、損失計上を余儀なくされる傾向にあります。」
第３四半期連結累計期間に営業損失209,129千円を計上し、下期・第４四半期偏重による第３四半期の損失計上が当期にも現れている。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「営業損失は223,241千円（前年同四半期は営業損失152,908千円）となりました。なお、当社グループの事業は、大学入試業務等をはじめとした売上高及び利益が第４四半期連結会計期間に急増するといった特性があります。このため、第２四半期連結累計期間の売上高及び利益共に、低い水準にとどまり、損失計上を余儀なくされる傾向にあります。」
第２四半期連結累計期間に営業損失223,241千円等を計上し、下期・第４四半期偏重に伴う第２四半期の損失計上が当期にも現れている。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「営業損失は123,806千円（前年同四半期は営業損失93,061千円）となりました。 なお、当社グループの事業は、大学入試業務等をはじめとした売上高及び利益が第４四半期連結会計期間に急増するといった特性があります。このため、第１四半期連結累計期間の売上高及び利益共に、他の四半期に比べ極めて低い水準にとどまり、損失計上を余儀なくされる傾向にあります。」
第１四半期に営業損失123,806千円等を計上し、下期・第４四半期偏重による第１四半期の損失計上が当期にも現れている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「大学入試業務は大半が３月に終了するため、教育業務の売上高の大部分は連結会計年度末である３月にかけて計上されることとなり、当社の売上高は下期（特に第４四半期）に偏重する傾向があります。また、年間を通じて固定的に発生する費用等は上期にも発生するため、利益についても下期（特に第４四半期）に偏重し、上期までは赤字となる場合があります。」
教育業務の売上高・利益が下期、とくに第4四半期に偏重する構造的リスクを年次報告でも継続している。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「営業損失は 221,597 千円（前年同四半期は営業損失 255,654 千円）、経常損失は 200,003 千円（同 経常損失 241,944 千円）、親会社株主に帰属する四半期純損失は 145,021 千円（同 親会社株主に帰属する四半期純損失 176,389 千円）となりました。 なお、当社グループの事業は、大学入試業務等をはじめとした売上高及び利益が第４四半期連結会計期間に急増するといった特性があります。このため、第３四半期連結累計期間の売上高及び利益共に、低い水準にとどまり、損失計上を余儀なくされる傾向にあります。」
第３四半期連結累計期間に営業損失、経常損失、親会社株主に帰属する四半期純損失を計上し、季節性による上期・第３四半期の損失計上が当期にも現れている。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「営業損失は152,908千円（前年同四半期は営業損失257,632千円）、経常損失は143,407千円（同 経常損失256,051千円）、親会社株主に帰属する四半期純損失は103,966千円（同 親会社株主に帰属する四半期純損失184,089千円）となりました。 なお、当社グループの事業は、大学入試業務等をはじめとした売上高及び利益が第４四半期連結会計期間に急増するといった特性があります。このため、第２四半期連結累計期間の売上高及び利益共に、低い水準にとどまり、損失計上を余儀なくされる傾向にあります。」
第２四半期連結累計期間に営業損失、経常損失、親会社株主に帰属する四半期純損失を計上し、季節性による損失計上の傾向が当期にも現れている。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「また、臨床検査システムの運用業務による支払手数料及び機械賃借料の増加等があったものの、営業損失は93,061千円（前年同四半期は営業損失134,846千円）、経常損失は88,289千円（同 経常損失131,688千円）、親会社株主に帰属する四半期純損失は63,477千円（同 親会社株主に帰属する四半期純損失94,298千円）となりました。 なお、当社グループの事業は、大学入試業務等をはじめとした売上高及び利益が第４四半期連結会計期間に急増するといった特性があります。このため、第１四半期連結累計期間の売上高及び利益共に、他の四半期に比べ極めて低い水準にとどまり、損失計上を余儀なくされる傾向にあります。」
第１四半期に営業損失、経常損失、親会社株主に帰属する四半期純損失を計上し、下期・第４四半期偏重による上期損失の傾向が当期にも現れている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「大学入試業務は大半が３月に終了するため、教育業務の売上高の大部分は連結会計年度末である３月にかけて計上されることとなり、当社の売上高は下期（特に第４四半期）に偏重する傾向があります。また、年間を通じて固定的に発生する費用等は上期にも発生するため、利益についても下期（特に第４四半期）に偏重し、上期までは赤字となる場合があります。」
教育業務の売上高・利益が下期、特に第4四半期に偏重するリスクを年次報告でも継続している。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「なお、当社グループの事業は、大学入試業務等をはじめとした売上高及び利益が第４四半期連結会計期間に急増するといった特性があります。このため、第３四半期連結累計期間の売上高及び利益共に、低い水準にとどまり、損失計上を余儀なくされる傾向にあります。」
第3四半期累計期間に営業損失255,654千円、経常損失241,944千円、親会社株主に帰属する四半期純損失176,389千円を計上しており、季節性による損失計上が継続している。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「なお、当社グループの事業は、大学入試業務等をはじめとした売上高及び利益が第４四半期連結会計期間に急増するといった特性があります。このため、第２四半期連結累計期間の売上高及び利益共に、低い水準にとどまり、損失計上を余儀なくされる傾向にあります。」
第2四半期累計期間に営業損失257,632千円、経常損失256,051千円、親会社株主に帰属する四半期純損失184,089千円を計上しており、季節性による損失計上が継続して現れている。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「なお、当社グループの事業は、大学入試業務等をはじめとした売上高及び利益が第４四半期連結会計期間に急増するといった特性があります。このため、第１四半期連結累計期間の売上高及び利益共に、他の四半期に比べ極めて低い水準にとどまり、損失計上を余儀なくされる傾向にあります。」
第１四半期に実際に営業損失・経常損失・親会社株主に帰属する四半期純損失を計上しており、下期・第４四半期偏重の影響が当四半期に現れている。 - FY2016初出有価証券報告書
「大学入試業務は大半が３月に終了するため、教育業務の売上高の大部分は連結会計年度末である３月にかけて計上されることとなり、当社の売上高は下期（特に第４四半期）に偏重する傾向があります。」
固定費が上期にも発生するため、上期まで赤字となる場合があるとしている。