業務推進方法の見直しとリソース適正配分
FY2016に初出。27回の記載のうち11回が「再掲」。直近の記載は2026-05-08。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。11社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに6社。
- 2026-05-08前進決算説明資料
「開発・運用体制の適正化による外注費削減により、営業利益率も改善」
開発・運用体制の適正化と外注費削減が、収益性改善の実績として示された。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「主力の教育業務においては個別収益管理の徹底を基本に、近年のコスト増などを踏まえた価格の適正化に継続して取組んでおります。」
個別収益管理とコスト増を踏まえた価格適正化を、業務推進・収益性改善の継続施策として再確認している。 - FY2025前進有価証券報告書
「人材育成サポート事業においては、2025年４月に「ナレッジプロダクト課」を新設し、人的リソースの最適化と専門性の強化を図っております。新たな体制により、顧客及びコンテンツ提供企業が保有する「ナレッジ」を最大限に活用した新サービスへの刷新を行い、早期の収益拡大を目指してまいります。」
人材育成サポート事業で専門部署を新設し、人的リソースの最適化と専門性強化を通じたサービス刷新へ、業務推進方法の見直しを具体化している。 - FY2025-H1再定義有価証券報告書
「当社は「専門性の強化による新たな価値の創造」を基本方針に、「個別収益管理の深化」「ターゲット市場の拡大」「個人の価値最大化に向けた研究開発成果の活用」を本年度の重点課題として取組んでおります。」
従来の個別収益管理、コンサル機能、研究開発を中心とする整理から、ターゲット市場の拡大と研究開発成果の活用を含む重点課題へ再整理している。 - FY2024再定義有価証券報告書
「今後は、グループ内再編を視野に入れた連結ベースでのコスト削減、適正価格での提供をはじめとする既存事業の再構築により収益性を向上し、新規サービスやＭ＆Ａ等への成長投資を実行するとともに、新規サービスの早期収益化をすすめてまいります。」
従来の個別収益管理・コンサル機能・研究開発から、グループ内再編、連結ベースのコスト削減、適正価格での提供、既存事業の再構築を含む収益性改善へ重点を整理している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当社単体としては、中期経営計画の基本方針に「専門性の強化による新たな価値の創造」を掲げ、「個別収益管理の深化」「コンサル機能の発揮」「研究開発の推進」を本年度の重点課題として取組んでおります。」
単体の業務推進・収益性向上について、個別収益管理、コンサル機能、研究開発を重点課題として継続している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当社単体としては、中期経営計画の基本方針に「専門性の強化による新たな価値の創造」を掲げ、「個別収益管理の深化」「コンサル機能の発揮」「研究開発の推進」を本年度の重点課題として取組んでおります。」
単体の業務推進・収益性向上について、個別収益管理、コンサル機能、研究開発を重点課題として継続している。 - FY2024-Q1再定義有価証券報告書
「当社単体としては、中期経営計画の基本方針に「専門性の強化による新たな価値の創造」を掲げ、「個別収益管理の深化」「コンサル機能の発揮」「研究開発の推進」を本年度の重点課題として取組んでおります。」
業務推進・収益性向上の重点を、単体の中期経営計画における専門性強化へ整理し、個別収益管理、コンサル機能、研究開発を具体的な重点課題として示している。 - FY2023再定義有価証券報告書
「個別収益管理の深化や各事業領域の専門性を強みにしたコンサル機能の発揮といった既存事業での収益性向上のために事業の再構築を図ってまいります。」
従来の自動化・アウトソースやリソース適正配分に加え、個別収益管理、専門性を活用したコンサル機能、事業再構築へ重点が整理された。 - FY2021前進有価証券報告書
「カスタマーサクセスオートメーションツール『pottos®（ポトス）』につきましては、事業推進力の強化に向けて「pottos事業推進室」を新設したほか、機能性及び利便性を大幅に向上させたVer.2の提供を開始いたしました。」
pottos事業推進室を新設し、事業推進体制を具体化した。 - FY2020前進有価証券報告書
「投資活動の結果、539,770千円の支出（同203,274千円の支出）となりました。これは主に、無形固定資産の取得による支出及び有形固定資産の取得による支出があったことによるものであります。無形固定資産ではカスタマーサクセス支援プラットフォーム「pottos」等への投資を実施し、有形固定資産ではインフラ最適化を目指した機械室等への投資を実施しております。」
当連結会計年度に539,770千円を投資活動へ支出し、pottos等の無形資産と、インフラ最適化を目指す機械室等へ投資した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「このような環境下、当社グループにおきましては、「ＯＤＫを次のステージへ」を中期経営計画（2019～2021年度）の目標とし、「ＡＩ・データサービス提供」「制度改革対応、戦略的営業展開、本支店機能・インフラの最適化」「自動化・アウトソース推進、能力開発・スキル向上」を本年度の重点課題として様々な施策に取組んでおります。」
自動化・アウトソース、インフラ最適化、能力開発等を含む2019～2021年度計画の重点課題を継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「このような環境下、当社グループにおきましては、「ＯＤＫを次のステージへ」を中期経営計画（2019～2021年度）の目標とし、「ＡＩ・データサービス提供」「制度改革対応、戦略的営業展開、本支店機能・インフラの最適化」「自動化・アウトソース推進、能力開発・スキル向上」を本年度の重点課題として様々な施策に取組んでおります。」
業務推進方法とリソース配分について、自動化・アウトソース、インフラ最適化、能力開発等を含む2019～2021年度計画の重点課題を継続している。 - FY2020-Q1再定義有価証券報告書
「このような環境下、当社グループにおきましては、「ＯＤＫを次のステージへ」を中期経営計画（2019～2021年度）の目標とし、「ＡＩ・データサービス提供」「制度改革対応、戦略的営業展開、本支店機能・インフラの最適化」「自動化・アウトソース推進、能力開発・スキル向上」を本年度の重点課題として様々な施策に取組んでおります。」
業務推進方法・リソース配分に関する重点が、新計画では「制度改革対応、戦略的営業展開、本支店機能・インフラの最適化」および「自動化・アウトソース推進、能力開発・スキル向上」として再整理されている。 - FY2019前進有価証券報告書
「その他、生産性向上・コア業務へのリソースシフトのため、執務室・機械室の区画見直しや社内インフラの最適化といったハード面の整備をすすめるとともに、アウトソーシング活用やＲＰＡ（ロボティック・プロセス・オートメーション）導入を実現しております。」
社内インフラの最適化に加え、アウトソーシング活用とＲＰＡ導入を実現した。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「また、削減された時間外勤務手当を社員へ還元する制度を導入いたしました。当制度により働き方改革への参画意識をより高め、健康経営の実行性をより高めてまいります。」
働き方改革・健康経営に関して、削減された時間外勤務手当を社員へ還元する制度を導入するという具体的な施策を実施した。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「このような環境下、当社グループにおきましては、「ＯＤＫを次のステージへ」を中期経営計画（2018～2020年度）の目標とし、「ＡＩサービス、ＨＲテックサービスの提供」「教育改革対応、医療業務拡大、本支店機能・インフラの最適化」「自動化・アウトソース推進、能力開発・スキル向上」を本年度の重点課題として様々な施策に取組んでおります。」
自動化・アウトソース、能力開発・スキル向上、本支店機能・インフラの最適化を含む重点課題を継続している。 - FY2019-Q1再定義有価証券報告書
「このような環境下、当社グループにおきましては、「ＯＤＫを次のステージへ」を中期経営計画（2018～2020年度）の目標とし、「ＡＩサービス、ＨＲテックサービスの提供」「教育改革対応、医療業務拡大、本支店機能・インフラの最適化」「自動化・アウトソース推進、能力開発・スキル向上」を本年度の重点課題として様々な施策に取組んでおります。」
業務推進方法の見直しとリソース適正配分に関する重点が、自動化・アウトソースに加え、本支店機能・インフラの最適化、能力開発・スキル向上として再整理されている。 - FY2018再定義有価証券報告書
「業務推進方法の見直しも継続し、生産性向上を礎とした働き方改革実現に向けて、自動化・アウトソースを推進してまいります。また、昨今の急速なイノベーションに対応すべく、当社従業員もステージアップする必要があると考えております。マネジメント層の強化と人材育成をすすめるべく、能力開発・スキル向上の仕組みを継続的に整えてまいります。」
従来の収益性管理・外部リソース活用に加え、自動化・アウトソース、働き方改革、マネジメント層の強化、人材育成が具体策として明示された。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「このような環境下、当社グループにおきましては、「新しいＯＤＫへのモデルチェンジ」を中期経営計画（平成29～31年度）の目標とし、「医療システム開発への参画、ＡＩサービスの提供」「ＵＣＡＲＯ・マイナンバー関連サービスの拡販」「業務別・顧客別収益性管理の徹底、外部リソースの有効活用」を本年度の重点課題として様々な施策に取組んでおります。」
業務別・顧客別収益性管理の徹底および外部リソースの有効活用を、本年度の重点課題として継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「このような環境下、当社グループにおきましては、「新しいＯＤＫへのモデルチェンジ」を中期経営計画（平成29～31年度）の目標とし、「医療システム開発への参画、ＡＩサービスの提供」「ＵＣＡＲＯ・マイナンバー関連サービスの拡販」「業務別・顧客別収益性管理の徹底、外部リソースの有効活用」を本年度の重点課題として様々な施策に取組んでおります。」
医療・ＡＩ、ＵＣＡＲＯ・マイナンバー、収益性管理・外部リソース活用を本年度の重点課題として継続している。 - FY2018-Q1再定義有価証券報告書
「このような環境下、当社グループにおきましては、「新しいＯＤＫへのモデルチェンジ」を中期経営計画（平成29～31年度）の目標とし、「医療システム開発への参画、ＡＩサービスの提供」「ＵＣＡＲＯ・マイナンバー関連サービスの拡販」「業務別・顧客別収益性管理の徹底、外部リソースの有効活用」を本年度の重点課題として様々な施策に取組んでおります。」
業務推進方法の見直しに関する重点が、従来の固定費の変動費化から、業務別・顧客別収益性管理の徹底と外部リソースの有効活用へ表現変更されている。 - FY2017再定義有価証券報告書
「基本戦略３．業務推進方法の見直し、固定費の変動費化」
従来の「リソースの適正配分」から「固定費の変動費化」へ重点の表現が変わり、業務別・顧客別収益性管理の徹底と外部リソースの有効活用が具体策として示された。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「このような環境下、当社グループにおきましては、「新しいＯＤＫへのモデルチェンジ」を中期経営計画（平成28～30年度）の目標とし、「アライアンス・Ｍ＆Ａを活用した新規事業創出」「商品ラインアップ充実、戦略的営業展開」「業務推進方法の見直し、リソースの適正配分」を基本戦略として様々な施策に取組んでおります。」
業務推進方法の見直しとリソースの適正配分を、中期経営計画の基本戦略として継続している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「このような環境下、当社グループにおきましては、「新しいＯＤＫへのモデルチェンジ」を中期経営計画（平成28～30年度）の目標とし、「アライアンス・Ｍ＆Ａを活用した新規事業創出」「商品ラインアップ充実、戦略的営業展開」「業務推進方法の見直し、リソースの適正配分」を基本戦略として様々な施策に取組んでおります。」
業務推進方法の見直しとリソース適正配分を中期経営計画の基本戦略として再掲している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループにおきましては、「新しいＯＤＫへのモデルチェンジ」を中期経営計画（平成28～30年度）の目標とし、「各種試験業務の受託」「ＵＣＡＲＯ・マイナンバー関連サービスの拡販」「機能別オペレーションへの移行、機能明確化と集約」を本年度の重点課題として様々な施策に取組んでおります。」
機能別オペレーションへの移行、機能の明確化と集約を本年度の重点課題として再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「さらに、業務推進方法の見直しとリソースのより適正な配分を実施し、収益力向上に取組んでまいります。」
機能別オペレーションへの移行、機能の明確化と集約を具体策として記載している。