食材えびすオープンデータを利用した一般消費者向けアプリ
FY2021-Q1に初出。25回の記載のうち22回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021。直近の記載は2026-09-10。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026前進有価証券報告書
「料理レシピサービス「e食住なび/AI献立提案サービス」をリリースし、AI活用による週間献立提案サービスを開発し「e食住なび」を継続的にアップデートしました。」
消費者向けライフスタイルアプリについて、AIを活用した週間献立提案サービスをリリース・開発し、機能統合を進めた。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「既存顧客の回転ずしチェーン店(外食産業)にて「e食住なび for DX」を利用した、来店客がスマートフォンで店内掲示の二次元コードをスキャンすることで、メニューに関するアレルギー情報を含む料理の品質情報を、多言語で簡単に確認できる新サービスを受注し、構築を開始しました。」
消費者向けBtoBtoC展開について、e食住なび for DXを回転ずしチェーンの店内二次元コード、多言語の料理品質情報確認へ展開し、受注・構築開始に至った。 - FY2025前進有価証券報告書
「「e食住なび」では、CX向上の施策の開発的要素として、より消費者が使いやすくなるよう検索のユーザーインターフェースをアップデートすると共に、食品メーカーの加工食品販促のための「メーカー料理レシピ」の提供を開始しました。」
消費者向けライフスタイルアプリについて、検索UIを更新し、メーカー料理レシピを提供開始した。食品・日雑・住宅の各業界で複数のPoCや本番運用も継続した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「住宅業界では、既存大手ハウスメーカーにて、「e住なび」利用者アカウント数が順調に推移し、当初の計画の累計ユーザー数を達成しました。また、中堅マンションビルダーにて、施主向けの取扱説明書開示に向けたクラウドサービス「HOUSING eBASE Cloud」の利用に向けたPoCを開始しました。」
消費者向けサービスについて、既存大手ハウスメーカーでe住なびの累計ユーザー数が当初計画に到達し、中堅マンションビルダーではHOUSING eBASE CloudのPoCを開始した。 - FY2024前進有価証券報告書
「POSデータと商品マスタデータを同時に連動するレシート情報ビジュアル化サービス「e食住ビジュアルレシート」を新たに開発リリースしました。」
消費者向けBtoBtoCモデルについて、e食住シリーズにレシート情報ビジュアル化サービスを追加し、商品情報・POSデータを活用した購買体験向上へ展開した。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「総合小売の一部店舗の加工食品売場では、「e食住カタログ for 店舗」について2023年12月よりPoCを開始しました。また、食品スーパーでは「e食住カタログ for 店舗」について、一部店舗の野菜・青果品売り場にてPoCを実施中です。」
消費者向けライフスタイルアプリの展開について、総合小売・食品スーパー向けのe食住カタログ for 店舗の実証実験に進展した。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「また、株式会社マキヤではディスカウントストア事業で「e食住なび for DX」を採用し、LINEミニアプリと連携したESPOT商品検索サービスを７月より開始していましたが、新たに「e食住ちらし」への展開、及びスーパー業態での年内展開も決定しました。また、大手家電量販店では、「e食住カタログ多言語版」の本番運用を開始しています。」
消費者向けライフスタイルアプリについて、ESPOT商品検索サービスの展開拡大と、大手家電量販店での多言語版カタログの本番運用開始に進展した。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「また、外資系大規模店舗運営小売において、フードコート商品の原材料・アレルギー・栄養素情報を公開するために、特定小売に限定したグローバル対応(多言語)も含めたDX推進ツールの専用バージョンである「e食住なび for DX」が採用となり、６月より全国32店舗でサービスを開始しました。また、静岡県を中心に総合ディスカウント店「エスポット(ESPOT)」を展開する株式会社マキヤでも「e食住なび for DX」が採用となり、LINEミニアプリと連携した商品検索サービスが７月より神奈川、静岡県内10店舗でβ版サービス運用が開始予定です。」
消費者向けBtoBtoC展開について、e食住なび for DXが全国32店舗で開始され、別の小売ではLINEミニアプリ連携サービスの10店舗でのβ版運用開始も予定されている。 - FY2023前進有価証券報告書
「食品を対象とした「e食なび」に、日用品、家電、住宅設備等、商材えびすで収集した、あらゆる商品カテゴリを統合開発し、多言語にも対応した消費者向けライフスタイルアプリ「e食住なび」の無料ダウンロードを、2023年1月に開始しました。更に多様な業界の個別ニーズに簡易カスタマイズで安価に対応可能な「e食住なび for DX(有償版）」もリリースしました。」
BtoBtoCモデルについて、商品カテゴリを統合した多言語アプリの無料ダウンロードを2023年1月に開始し、企業向け有償版もリリースした。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「BtoBtoCモデルとしては、「商材えびす」のリッチな商品情報を活用し、従来の「e食なび」「e住なび」を含め、あらゆる商品カテゴリを統合した消費者向けライフスタイルアプリ「e食住なび」を新たに開発リリースしました。また、インバウンド需要の回復を見越して多言語にも同時対応しました。」
消費者向けアプリの対象を食品・住宅からあらゆる商品カテゴリへ広げた統合型ライフスタイルアプリを開発・リリースし、多言語対応も実施した。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「ネットスーパーやECサイトでの利用の引き合いが増加したことから、食品小売向け販売促進支援サービス「e食なび」、「e食カタログ」、「e食ちらし」の普及推進と営業展開を積極的に継続しました。」
食材えびすを活用した消費者向け・食品小売向けサービスについて、EC関連の引き合いを背景に普及活動を継続している。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「大手小売向けに「食材えびす/e食カタログ」を店舗の電子棚札と連携させ消費者に情報提供を行うサービス等の提案を推進しました。」
BtoBtoCモデルについて、食材えびす・e食カタログと店舗の電子棚札を連携させ、消費者へ情報提供するサービスの提案を開始した。 - FY2022前進有価証券報告書
「大手ハウスメーカーでは、「住宅えびす」と「e住なび」を活用した施主向け設備情報開示の本番運用が2022年2月より開始されました。」
食材えびす等のオープンデータを活用したBtoBtoC展開について、e住なびが大手ハウスメーカーで2022年2月から本番運用を開始した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「また、消費者が「e食なび」に登録されている料理レシピやメーカー食品、一般食材を利用し、オリジナルの料理レシピ（マイレシピ）を作成できる機能を新たに開発リリースしました。更に、飲食履歴を記録し、指定期間の摂取栄養素を集計できる「e食ログ」機能にはグラフ表示機能を追加開発しました。」
食材えびすを活用した消費者向けアプリについて、マイレシピ作成機能を新規開発・リリースし、e食ログにはグラフ表示機能を追加した。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「また「食材えびす」を活用した消費者向けスマホアプリ「ｅ食なび」や「ｅ食くいず」の普及活動として、テレビ放映とネットによる動画配信にて広告宣伝を促進することでBtoBtoCモデル推進に取り組みました。」
消費者向けアプリの普及とBtoBtoCモデルの推進について、テレビ放映やネット動画配信による広告宣伝を継続している。 - FY2021前進有価証券報告書
「新たに「BtoBtoCモデル」を開始し、10社の小売企業の賛同を得た消費者向け健康支援スマホアプリ「e食なび」、「e食くいず」をリリースしました。さらに、小売ECサイトで食品の原材料、アレルギー、栄養成分情報をECサイトの改修負荷が少なく開示できるWebサービスを「e食カタログ」として食材えびす小売会員向けに無償提供を同時に開始しました。」
BtoBtoCモデルを開始し、10社の小売企業の賛同を得て消費者向けアプリをリリースした。ECサイト向けe食カタログの無償提供も開始している。 - FY2021-Q1初出有価証券報告書
「開発面においては、新しい試みとして一般消費者を対象とする「食材えびす」のオープンデータを利用したアプリの企画開発を開始しました。」
食材えびすのオープンデータを、従来の企業間商品情報交換だけでなく一般消費者向けアプリへ展開する企画開発を開始した。