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eBASE(3835)・施策前進

FOODS eBASEによる食の安心安全・食品表示対応

FY2017-Q1に初出。34回の記載のうち25回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q3。直近の記載は2026-09-10。

34記載
11年にわたる
3うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化前進FY2021-Q3 – FY2024-Q1前進FY2024-Q3 – 2026-09-102016: 220162017: 420172018: 120182019: 420192020: 320202021: 320212022: 420222023: 420232024: 320242025: 220252026: 42026
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全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026前進有価証券報告書

    「eB-foodsVer4.15を開発・リリースしました。アレルギー表示推奨品目(ピスタチオ)の追加、登録不備データの確認・修正を支援する機能を大幅に強化しました。更に、AIを活用したデータ点検機能を新たに開発・リリースし、その後も継続的に機能向上を図りました。」

    FOODS eBASEについてVer4.15をリリースし、アレルギー表示、登録不備修正支援、AIデータ点検機能を強化した。
  2. FY2026-H1前進有価証券報告書

    「また、既存顧客の大手食品小売から「FOODS eBASE」によるインストア商品の品質表示ラベル作成業務のアップセル案件を売上計上しました。」

    FOODS eBASEについて、既存の大手食品小売におけるインストア商品の品質表示ラベル作成業務へ用途を広げ、アップセル案件を売上計上した。
  3. FY2025前進有価証券報告書

    「eB-foodsVer4.13を開発・リリースしました。アレルギー表示推奨品目(マカダミアナッツ)の追加を行い、登録不備データの確認、及び修正を支援する機能を大幅に強化しました。」

    FOODS eBASEについてVer4.13を開発・リリースし、アレルギー表示項目の追加と登録不備データの確認・修正支援を強化した。
  4. FY2025-H1前進有価証券報告書

    「売上面では、新規顧客である関東地域の食品スーパーに「FOODS eBASE」による品質表示作成システムの大型案件を売上計上しました。また総合食品卸にも「FOODS eBASE」を基盤にしたPB商品情報収集管理システムを受注し、一部を売上計上しました。外食産業向けサービスへの展開としては、大手総合外食チェーンから「FOODS eBASE」と連動する原価シミュレーションシステムの大型案件を売上計上しました。」

    FOODS eBASEについて、食品スーパー、総合食品卸、外食チェーンへ用途を広げ、品質表示、PB商品情報収集、原価シミュレーション関連の大型案件を受注・売上計上した。
  5. FY2024前進有価証券報告書

    「eB-foodsVer4.13を開発・β版リリースしました。アレルギー表示推奨品目(マカダミアナッツ)の追加を行い、登録不備データの確認、及び修正を支援する機能を大幅に強化しました。」

    FOODS eBASEについて、eB-foods Ver4.13をβ版リリースし、アレルギー表示推奨品目の追加と登録不備データの確認・修正支援を進めた。
  6. FY2024-Q3前進有価証券報告書

    「受注面では、新規の食品スーパーから「FOODS eBASE」と連動する原価シミュレーションシステムの大型案件を受注するとともに、前述とは別の大手コンビニエンスストアから中食(惣菜、弁当等)の包装デザインチェック機能の大型開発案件を受注しました。」

    FOODS eBASEの展開について、食品スーパーの原価シミュレーション連携と、大手コンビニエンスストア向け中食包装デザインチェック機能の大型案件を受注した。
  7. FY2024-Q2再掲有価証券報告書

    「売上面では、大手コンビニエンスストアの生産加工商品管理のシステムリプレイス継続案件を一部売上計上するとともに、「FOODS eBASE」のサーバーリプレイス等の複数の既存中型継続案件を売上計上しました。」

    FOODS eBASEの既存継続案件、サーバーリプレイスおよび生産加工商品管理システムの展開を継続している。
  8. FY2024-Q1前進有価証券報告書

    「売上面では、大手コンビニエンスストアの生産加工食品管理のシステムリプレイス案件や、大手加工食品メーカーでは「FOODS eBASE」のアップセル案件を、継続案件として売上計上しました。」

    FOODS eBASEについて、大手コンビニエンスストアのリプレイス案件および大手加工食品メーカーのアップセル案件を売上計上した。
  9. FY2023前進有価証券報告書

    「「FOODS eBASE」のバージョンアップ eB-foodsVer4.11を開発リリースしました。また、フル機能配合のUI(User Interface)を大幅に改善し、使い勝手の向上を図りました。更に、次期バージョン対応として、英語版対応の開発を行いました。」

    FOODS eBASEについてVer4.11を開発・リリースし、UI改善と英語版対応の開発にも進展した。
  10. FY2023-Q3前進有価証券報告書

    「BtoBモデルとしては、「FOODS eBASE」の提案活動を継続展開し大手コンビニエンスストアの「FOODS eBASE」、及び製品企画開発支援システム「PDM eBASE」を大型案件として売上計上しました。」

    FOODS eBASEについて、大手コンビニエンスストア向け案件とPDM eBASEの大型案件を売上計上した。
  11. FY2023-Q2前進有価証券報告書

    「BtoBモデルとしては、「FOODS eBASE」の提案活動を継続展開し、スーパー、コンビニエンスストアから、大型案件を継続受注し、新たに大手外食企業から大型受注しました。」

    FOODS eBASEについて、スーパー・コンビニエンスストアからの大型案件受注を継続し、新たに大手外食企業からも大型受注した。
  12. FY2023-Q1前進有価証券報告書

    「BtoBモデルとしての「FOODS eBASE」の提案活動を継続展開し、スーパー、コンビニエンスストアの各業態から大型案件を受注しました。また大手外食企業からの受注も内定しました。」

    FOODS eBASEについて、スーパー・コンビニエンスストアから大型案件を受注し、大手外食企業からの受注も内定した。
  13. FY2022前進有価証券報告書

    「食品品質情報管理システム「eB-foodsVer4.10」を正式にリリースしました。」

    FOODS eBASEについて、入力時の問題点をリスト化し画面と連動させる機能を含むVer4.10を正式リリースした。
  14. FY2022-Q3前進有価証券報告書

    「商談数は増加傾向にあり、大型案件の商談も昨年より増加しており、「FOODS eBASE」の提案活動を継続展開することで、スーパー、コンビニエンスストア、卸(商社)の各業態から新規大型案件を受注しました。」

    FOODS eBASEの提案活動により、スーパー、コンビニエンスストア、卸・商社の各業態から新規大型案件を受注した。
  15. FY2022-Q1前進有価証券報告書

    「品質表示データ(アレルゲン、栄養素等)の精度向上を実現する自動点検機能とデータ登録者への点検結果通知サービスを開始しています。」

    食品の安全・安心情報の品質管理について、品質表示データの自動点検と登録者への結果通知という新機能・サービスを開始した。
  16. FY2021前進有価証券報告書

    「食品表示法対応の機能強化においては、新たに追加施行された食品表示基準及び日本食品標準成分表の改定に対する機能強化を行いました。」

    FOODS eBASEについて、追加施行された食品表示基準と日本食品標準成分表の改定に対応する機能強化を実施した。
  17. FY2021-Q3前進有価証券報告書

    「開発面においては、「FOODS eBASE」や「食材えびす」のアレルギー物質や原材料名のデータ精度向上を支援する「eB-LabelCheck」のサービスを開始しました。」

    FOODS eBASE・食材えびすのアレルギー物質や原材料名のデータ精度向上を支援する新サービスeB-LabelCheckを開始した。
  18. FY2021-Q2再掲有価証券報告書

    「食品表示法の新たな原料原産地表示ルールに対応した機能追加を行い「eB-foods Ver4.8」をリリース展開しました。」

    食品表示法の原料原産地表示ルールに対応したeB-foods Ver4.8のリリース展開を再確認している。
  19. FY2021-Q1前進有価証券報告書

    「食品表示法の新たな原料原産地表示ルールに対応した機能追加を行い「eB-foods Ver4.8」をリリースしました。」

    食品表示法の新たな原料原産地表示ルールへの対応として機能を追加し、eB-foods Ver4.8をリリースした。
  20. FY2020-Q3前進有価証券報告書

    「食の安全情報交換の全体最適化を図りながら、食の安全・安心を実現する品質表示管理システム「FOODS eBASE」は、新法に対応する対象アレルギー情報を追加した「eB-foods Ver4.7」を継続展開し、食品業界の商品情報交換サプライチェーン全体で運用を開始しました。」

    eB-foods Ver4.7について新法対応の対象アレルギー情報を追加し、食品業界の商品情報交換サプライチェーン全体で運用を開始した。
  21. FY2020-Q2再掲有価証券報告書

    「食の安全・安心システム「FOODS eBASE」の、操作性、アレルギー情報の入力チェック機能を強化した「eB-foods Ver4.7」をリリース展開しました。」

    FOODS eBASEの操作性およびアレルギー情報入力チェック機能の強化を継続している。前四半期にも同じバージョンのリリースが記載されている。
  22. FY2020-Q1前進有価証券報告書

    「食の安全・安心システム「FOODS eBASE」においては、操作性、アレルギー情報の入力チェック機能を強化した「eB-foods Ver4.7」をリリースしました。2017年に追加施行 (2022年まで経過措置期間)された食品表示法の新たな原料原産地表示ルールに対応する機能改善も継続して実施をしました。」

    FOODS eBASEの操作性・アレルギー情報入力チェックを強化したバージョンをリリースし、食品表示法の原料原産地表示ルール対応も継続している。
  23. FY2019前進有価証券報告書

    「食品表示法対応低価格クラウド型有料サービス「eBASEjr.cloud」をリリースいたしました。」

    食品表示法対応について、低価格クラウド型有料サービスをリリースした。原料原産地表示ルールへの機能強化も完了している。
  24. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「食品業界全体の課題としては、新しい「食品表示法」の経過措置期間が終了する2020年3月末が迫る中において、品質表示管理システムとしての「FOODS eBASE」の需要が堅調に推移しました。」

    食品表示法の経過措置終了期限を背景に、品質表示管理システムとしてのFOODS eBASEの需要が堅調であるとの認識を示している。
  25. FY2018-Q3前進有価証券報告書

    「また、開発面では新たに追加施行された食品表示法の原料原産地表示ルールに対する機能追加に着手しました。」

    食品表示法対応について、追加施行された原料原産地表示ルールへの機能追加に着手した。
  26. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「また、顧客企業のニーズに即したシステムの機能強化や、大手流通企業グループ並びに新規の食品小売及び食品メーカーへの販促に努めました。」

    FOODS eBASEについて、顧客ニーズに応じた機能強化と、大手流通企業グループおよび新規食品小売・食品メーカーへの販促を継続している。
  27. FY2018-Q1再掲有価証券報告書

    「食の安全情報交換の全体最適化を図りながら、「FOODS eBASE」による商品情報交換の普及のために、継続的に無料の操作説明会を実施しました。また、顧客企業のニーズに即した、追加の機能強化の開発や、大手流通企業グループへの普及を促進しました。」

    FOODS eBASEを用いた食の安心安全情報の交換、無料説明会、顧客ニーズに応じた機能強化および流通企業グループへの普及を継続している。食品表示法に関する新たな進捗は記載されていない。
  28. FY2017再掲有価証券報告書

    「食品表示法対応の機能強化においては、日本食品標準成分表(7訂)をデータベース化し、「FOODS eBASE」にバンドルしました。これにより栄養成分計算機能を利用して、法律によって義務化された栄養成分表示の根拠データとしても活用できる機能強化を継続して行いました。また、個別的義務表示対応の開発に努め、基本バージョンをリリースしました。」

    食品表示法対応、成分表のデータベース化、個別的義務表示対応および基本バージョンのリリースを再確認している。
  29. FY2017-Q3前進有価証券報告書

    「特に、食品表示法対応の機能強化において、日本食品標準成分表(7訂)の表示対応及び、個別的義務表示対応の開発に努め、基本バージョンをリリースしました。」

    食品表示法対応について、日本食品標準成分表(7訂)および個別的義務表示への対応を進め、基本バージョンをリリースした。
  30. FY2017-Q2再掲有価証券報告書

    「特に、食品表示法対応の機能強化において、日本食品標準成分表(7訂)の表示対応及び、個別的義務表示対応の開発に努めました。」

    食品表示法対応を引き続き進め、日本食品標準成分表(7訂)に加えて個別的義務表示への対応開発にも言及している。
  31. FY2017-Q1初出有価証券報告書

    「食品表示法対応の機能強化においては、日本食品標準成分表(7訂)をデータベース化し、「FOODS eBASE」にバンドルしました。」

    食品表示法への対応として、成分表をデータベース化し、栄養成分計算・表示の根拠データとして利用できる機能開発を進めている。
一緒に動いた変遷

「顧客別カスタマイズ型の商品マスターデータベースの開発・販売」は、この変遷が動いた34回のうち20回、同じ書類で同じ向きに動きました。

201816151313★123456
  1. ★この変遷
  2. 1顧客別カスタマイズ型の商品マスターデータベースの開発・販売20回
  3. 2商品情報コンテンツデータの流通クラウドサービス18回
  4. 3新たな業界展開・海外展開16回
  5. 4食材えびすオープンデータを利用した一般消費者向けアプリ15回
  6. 5経常利益・収益性・売上高の持続的成長13回
  7. 6前年同四半期比での増収増益13回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
eBASEの次の決算発表は2026-10-30の予定です。 決算プレビューを見る 直近でこの変遷が動いたのは2026-09-10のその他開示で、「前進」でした。
報道
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