社内合理化の推進
FY2018-Q1に初出。20回の記載のうち11回が「再掲」。直近の記載は2026-07-15。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに61社。
- 2026-07-15前進決算
「今後は、各製品の戦略的棲み分けによる市場深耕を加速させるとともに、AIの積極的な活用により、自社のバリューチェーン（提案・要件定義から、設計・テスト、さらには国内外のグループ開発拠点を活用したオフショア開発体制の最適化まで）に全面適用し、一層の売上原価及び販管費の抑制、ならびに限界利益率の向上を追求してまいります。」
AI活用による業務効率化の対象を、提案から開発拠点の最適化まで自社バリューチェーン全体へ具体化している。 - FY2026前進有価証券報告書
「当社グループは、全社員のAI活用能力を高め、「AIファースト」から、提案、設計、開発、品質管理などの業務そのものをAI前提でゼロから再設計する「AIネイティブ」な組織への進化を進めてまいります。具体的には、職種別AIスキルモデルの整備、社内AIアシスタントの活用、業務プロセスの見直し等を通じて、社員一人ひとりの生産性と付加価値創出力の向上を図ります。」
合理化・業務効率化の施策が、AI活用能力の向上、職種別スキルモデル、社内AIアシスタント、業務プロセス再設計を含む全社的な取り組みへ拡張されている。 - FY2025-Q1前進有価証券報告書
「最小のコストで最大のパフォーマンスを生み出すため、単純なコスト削減にとどまらない継続的な「１％改善」を全社的に掲げております。利益率を１％改善するために何が出来るかを社員一人一人が常に考え、無駄の削減及び効率的な投資を行い、収益性の改善を目指してまいります。」
合理化・効率化の方針について、単純なコスト削減ではなく、利益率１％改善を全社的に継続する取り組みとして具体化している。 - FY2024前進有価証券報告書
「そのため生産性の向上が不可欠であるため、業務改革プロジェクトを立ち上げ、絶え間なく様々な業務改善、効率化に取り組んでいます。」
合理化方針について、業務改革プロジェクトを立ち上げ、業務改善・効率化を継続的に進める体制を具体化している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社は中期経営計画「SDGs Mind 2021」の重点施策としてアジアトップの合理化企業を目指し、絶え間なく様々な業務改善、効率化に取り組んでいます。」
「アジアTOPの合理化企業」を目指し、業務改善・効率化を継続する方針を再掲している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当期は、中期経営計画「SDGs Mind 2021」の初年度であり、当社における「SDGs Mind」の浸透、取組みの推進を行いながら重点目標である①「既存事業の拡大とブランド力向上」、②「海外展開」、③「新事業の収益化」、④「社員のスキル向上」、⑤「アジアTOPの合理化企業」という５つの目標達成に向けて取り組んでいます。」
合理化に関する目標を「アジアTOPの合理化企業」とする新計画上の位置付けを継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「⑤「アジアTOPの合理化企業」という５つの目標達成に向けて取り組んでいます。」
「アジアTOPの合理化企業」を含む5目標を、SDGs Mind 2021初年度の目標として継続している。 - FY2022-Q1引き上げ有価証券報告書
「⑤「アジアTOPの合理化企業」という５つの目標に向けて取り組んでおります。」
従来の「国内TOPの合理化企業」から、対象範囲をアジアに広げた「アジアTOPの合理化企業」へ目標が拡大している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「具体的には、経費の削減や海外事業への投資を縮小するなど、全社的に支出を見直し、当期は国内事業に集中するよう方針転換しています。」
合理化・支出見直しを全社的に行い、当期は国内事業に集中する方針を継続している。 - FY2020前進有価証券報告書
「当社は中期経営計画「Break2018」の重点施策として国内トップの合理化企業を目指し、IT活用による業務の効率化、自動化に取り組んでいます。」
合理化企業を目指す方針について、IT活用による業務効率化・自動化という具体的な施策を明示している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「以上の結果、当第３四半期累計期間は、全社的な業務効率、開発効率の改善が進み、高い利益率を確保できたことから順調に推移しています。」
全社的な業務効率・開発効率の改善と高い利益率の確保を、合理化推進の成果として継続して記載している。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「以上の結果、当第２四半期累計期間は、全社的な業務効率、開発効率の改善が進み、高い利益率を確保できたことから、期初計画および2019年7月1日に上方修正した業績予想を大きく上回りました。」
全社的な業務効率・開発効率の改善が進み、期初計画および2019年7月1日付の上方修正予想を上回ったと記載している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当期は、中期経営計画「Break 2018」の２年目で、ここで掲げた①「既存事業のシェア拡大」、②「海外拠点の確立」、③「AI事業の確立」、④「社員のスキル向上」、⑤「国内TOPの合理化企業」という５つの目標に向かって取り組んでいます。」
従来の社内合理化の推進に対応する「国内TOPの合理化企業」という目標を、中期経営計画2年目の目標として継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「⑤「国内TOPの合理化企業」という５つの目標に向かって取り組んでいます。」
「社内合理化の推進」に対応する「国内TOPの合理化企業」という目標を、「Break2018」初年度の目標として継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当期は、中期経営計画「Break 2018」の初年度で、ここで掲げた①「既存事業のシェア拡大」、②「海外拠点の確立」、③「AI事業の確立」、④「社員のスキル向上」、⑤「国内TOPの合理化企業」という５つの目標に向かって取り組んでいます。」
従来の「社内合理化の推進」に対応する「国内TOPの合理化企業」という目標を、「Break 2018」初年度の目標として継続している。 - FY2019-Q1引き上げ有価証券報告書
「当期は、中期経営計画「Break 2018」の初年度で、ここで掲げた①「既存事業のシェア拡大」、②「海外拠点の確立」、③「AI事業の確立」、④「社員のスキル向上」、⑤「国内TOPの合理化企業」という５つの目標に向かって取り組んでいます。」
従来の「社内合理化の推進」から、「国内TOPの合理化企業」という、順位を伴うより強い目標表現へ変更されている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当期は、中期経営計画「Core 2015」の最終年度に当たり、この中で掲げた①「コア事業の育成」、②「社内合理化の推進」、③「人材育成が業績貢献に」という３つの目標に向かって取り組んできました。」
「社内合理化の推進」を「Core 2015」最終年度の目標の一つとして継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当期は、中期経営計画「Core 2015」の最終年度に当たり、この中で掲げた①「コア事業の育成」、②「社内合理化の推進」、③「人材育成が業績貢献に」という３つの目標に向かって取り組んでいます。」
「社内合理化の推進」を「Core 2015」最終年度の目標の一つとして継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当期は、中期経営計画「Core 2015」の最終年度に当たり、この中で掲げた①「コア事業の育成」、②「社内合理化の推進」、③「人材育成が業績貢献に」という３つの目標に向かって取り組んでいます。」
「社内合理化の推進」を「Core 2015」最終年度の目標の一つとして継続している。 - FY2018-Q1初出有価証券報告書
「当期は、中期経営計画「Core 2015」の最終年度に当たり、この中で掲げた①「コア事業の育成」、②「社内合理化の推進」、③「人材育成が業績貢献に」という３つの目標に向かって取り組んでいます。」
「Core 2015」の最終年度に向けた三つの目標の一つとして、「社内合理化の推進」を初めて明示している。