E-Commerce事業の開発手法見直しと業務改善による利益率改善
FY2020-Q3に初出。6回の記載のうち1回が「達成」で、最初の「達成」はFY2020。直近の記載はFY2024-Q1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。106社中18社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに16社。
- FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「競争力向上のため、開発手法及びテスト手法の見直し、顧客ニーズを満たすソリューションとの連携強化に取り組んでまいります。」
E-Commerce事業の競争力・利益率改善に向け、従来の開発手法見直しに加え、テスト手法の見直しと顧客ニーズに合うソリューションとの連携強化を継続している。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「第２四半期累計期間までは新型コロナウイルスの感染拡大による緊急事態宣言により、顧客の意思決定スピードが鈍化したことで開発案件の開始時期が後れ、開発人員の稼働率低下などの影響を受けましたが、当第３四半期会計期間では、前年同四半期比15.0％増の売上高となり、稼働率の回復により売上総利益率も前年同四半期比1.8ポイントの上昇となっています。」
コロナによる案件開始遅延・稼働率低下で悪化していたE-Commerce事業の利益率について、第3四半期会計期間には稼働率が回復し、売上総利益率が前年同期比1.8ポイント上昇したと記載している。 - FY2021-Q2コロナ影響による一時的な利益率悪化有価証券報告書
「当事業も新型コロナウイルスの感染拡大の影響を受け、４月の緊急事態宣言により顧客の意思決定スピードの鈍化により新規受注タイミングが遅れ、開発案件の開始時期が後ろ倒しとなりました。この影響により開発人員の稼働率低下が発生し、通常時より利益率が悪化する結果となりました。」
開発手法見直し・業務改善による利益率向上方針は残る一方、コロナによる案件開始後ろ倒しと開発人員の稼働率低下で当期の利益率が通常時より悪化した。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「また、一昨年より実施した開発手法の見直しや業務改善の取り組みが奏効し、営業利益率を年々向上させることに成功して、利益率の高いビジネスに変革しています。現在は、他事業にも同様の取り組みを展開し、全事業においても利益率の改善に取り組んでいます。」
E-Commerce事業での開発手法見直し・業務改善による利益率改善を、現在は他事業にも展開し、全事業で実施している。 - FY2020達成有価証券報告書
「また、昨年より実施している開発手法の見直しや業務改善の取り組みが奏効し、営業利益率を年々向上させることに成功して、利益率の高いビジネスに変革しています。」
E-Commerce事業で開発手法の見直し・業務改善が奏功し、営業利益率を年々向上させ、利益率の高いビジネスへの変革に成功したと明示している。 - FY2020-Q3初出有価証券報告書
「また、昨年より実施している開発手法の見直しや業務改善の取り組みが奏効し、利益率の高いビジネスにすることができています。今後は、他事業にも同様の取り組みを展開し、全事業においても利益率の改善に取り組んでいく方針です。」
E-Commerce事業で昨年から開発手法の見直しと業務改善を実施し、利益率の高いビジネスにできたと記載している。今後は同様の取り組みを他事業にも展開する方針である。