システムインテグレータ（3826）・リスク前進
パッケージソフトウェアからクラウドサービスへの移行遅れ
FY2018に初出。6回の記載のうち3回が「対処」で、最初の「対処」はFY2020。直近の記載はFY2024。
6記載
7年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
従来型システムからクラウド・DXへの移行による需要減少9社が書いているテーマ・逆風9社・追い風0社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。6社中4社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに0社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2024前進有価証券報告書
「当社は、既存事業の「OBPM Neo」や新規事業の「TOPSIC」をクラウドサービスにより提供しており、ソフトウエア製品の開発・販売のみならず、クラウドサービス事業を拡大しております。」
パッケージ販売からサービスモデルへの移行に対し、OBPM NeoとTOPSICのクラウド提供を継続し、クラウドサービス事業を拡大している。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「また、2019年３月からは「GRANDIT Saas」業種特化型ERPサービスをサブスクリプションモデルで提供しており、中小企業も含めてターゲット範囲を拡大しています。」
パッケージ販売からクラウド・サブスクリプション型への移行に対応し、GRANDIT SaaSによって中小企業を含む対象範囲を拡大している。 - FY2021対処有価証券報告書
「こうした時代変化の中、当社もソフトウェア製品の開発・販売のみならず、クラウドサービス事業を拡大しています。新規事業「TOPSIC」や、既存事業「SI Object Browser PM（2021年3月から「OBPM Neo」）」もクラウドサービスのビジネス形態としています。」
パッケージ販売からサービスモデルへの移行遅れリスクに対し、クラウドサービス事業を拡大し、TOPSICとOBPM Neoをクラウド型で提供している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「2019年６月から販売を開始した完全Web版は、クラウドサービスのサブスクリプションモデルとなっており」
パッケージ販売からクラウドサービス型への移行について、完全Web版をサブスクリプションで提供しているとの対応状況を継続して記載している。 - FY2020対処有価証券報告書
「こうした時代変化の中、当社もソフトウェア製品の開発・販売のみならず、クラウドでの運用、保守などのサービス事業も拡充しています。新規事業のAI製品やTOPSICも、こうしたクラウドサービスのビジネス形態としています。」
パッケージ販売からクラウドサービスへの移行が不十分な場合の成長停滞リスクを記載する一方、クラウドでの運用・保守を拡充し、AI製品やTOPSICもクラウド型にして対応している。 - FY2018初出有価証券報告書
「パッケージソフトウェアを作成して販売するというモデルは、典型的なソフトウェア時代の収益モデルですが、クラウドサービスで収益を上げるモデルにパイを奪われつつあります。こうした新しい事業モデルへの変革が十分にできなかった場合、時代ニーズにマッチできなかった企業として成長できずに終わるリスクがあります。」
パッケージ販売型の収益モデルがクラウドサービス型に置き換えられつつあり、事業モデル転換が不十分な場合の成長停滞リスクを初めて明示している。