マーケティング強化とネット広告の積極活用
FY2017-Q1に初出。16回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026再定義有価証券報告書
「当社が持続的に成長するためには、製品を売るプロダクト志向から、顧客の経営課題を起点に最適なソリューションを提案する顧客中心のアプローチへの転換が必要です。顧客管理・営業支援ツールとAIを組み合わせ、マーケットと顧客動向の分析に基づく効果的な営業戦略を立案するとともに、AI活用による提案書作成や案件管理の効率化により、営業力と企画提案力を強化してまいります。」
従来のネット広告・営業部門集約を中心とする説明から、顧客の経営課題を起点とする提案、顧客管理・営業支援ツールとAIを使った営業・提案力強化へ重点が移っている。 - FY2024再定義有価証券報告書
「各事業に分散していた新規顧客開拓担当者を含む営業部門を新設の「エンタープライズ営業本部」に集約することで、チームでの活動を強化してノウハウや情報の共有を促進し、あらためて自社での新規顧客開拓営業スタイルを構築・強化して参ります。」
マーケティング施策中心の説明から、営業部門をエンタープライズ営業本部へ集約し、自社主導の新規顧客開拓を強化する組織的な営業方針へ重点が移っている。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「今後は、「第４ 経理の状況 １ 四半期財務諸表 注記事項（重要な後発事象）」に記載のとおり、EC運営事業者から求められるデジタルマーケティングや電子決済等の様々な機能及びサービスをグループ会社に保有する株式会社DGフィナンシャルテクノロジーと協同し、相互シナジーによる環境変化への対応及び競争性の向上を図ってまいります。」
従来の営業・マーケティング施策に加え、DGフィナンシャルテクノロジーとの協同によりデジタルマーケティングや電子決済を取り込む営業・サービス体制を示している。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「ECプラットフォームの上位互換ニーズをターゲットにした「Adobe Commerce」の営業活動及び、「SI Web Shopping」を用いて外部マーケティング企業との協業により、内製化を見据えたデジタルシフトの支援体制強化を行い、案件数の増加及び受注率の向上を目指してまいります。」
E-Commerce事業の営業強化について、Adobe Commerceの上位互換ニーズへの営業と、SI Web Shoppingを用いた外部マーケティング企業との協業を新たな手段として示している。 - FY2023再定義有価証券報告書
「そのため各事業に分散していた新規顧客開拓担当者やマーケティング部門を新設の「事業戦略本部」に集約することで、チームでの活動を強化し、あらためて自社での新規顧客開拓営業スタイルを推進していきます。」
従来のネット広告等のマーケティング強化から、各事業に分散していた新規顧客開拓担当者・マーケティング部門を事業戦略本部に集約する組織的な営業強化へ重点が移っている。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「2022年12月には「SI Web Shopping」が「IT導入補助金2022」の対象ツールに登録されました。比較的投資金額が大きいDX推進のためのITツールの導入は、中小規模の事業者やベンチャー企業にとって高いハードルとなっていましたが、当補助金制度に登録されたことにより、最大3,500千円の補助金が給付されるため、より気軽に「SI Web Shopping」を導入できるようになります。引き続き、ターゲット層の拡大を図り、新規案件獲得を目指してまいります。」
従来のネット広告やWebセミナー等に加え、SI Web ShoppingがIT導入補助金2022の対象ツールに登録され、最大3,500千円の補助金を通じた顧客層拡大・新規案件獲得の手段を具体化している。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「対策の１つとして、政府のIT導入補助金対象製品として認定を受けました。また、ネット広告やWebセミナーなど、「新型コロナ時代」に即したマーケティング活動を推進した効果も出てきています。」
IT導入補助金対象製品の認定に加え、ネット広告やWebセミナーを含むコロナ下のマーケティング活動について効果が出てきたと記載している。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「対策の１つとして、政府のIT導入補助金対象製品として認定を受けました。今後はネット広告やWebセミナーなど、「新型コロナ時代」に即したマーケティング活動を推進することで業績を回復させていきます。」
従来のネット広告活用に加え、IT導入補助金対象製品の認定とWebセミナーを含むコロナ下のマーケティング施策を具体化している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当期はマーケティングを強化する方針のもと、前期は控えたネット広告などを積極的に行っており、その結果、Object Browser事業の当第３四半期累計期間の売上高は567,519千円（前年同四半期比9.3％増）、営業利益は237,520千円（前年同四半期比6.0％増）となりました。」
マーケティング強化とネット広告の積極活用を継続し、その結果としてObject Browser事業の売上高・営業利益実績を併記している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当期はマーケティングを強化する方針のもと、前期は控えたネット広告などを積極的に行っており、その結果、Object Browser事業の当第３四半期累計期間の売上高は519,407千円（前年同四半期比13.2％増）、営業利益は224,106千円（前年同四半期比19.9％増）となりました。」
マーケティング強化とネット広告の積極活用を継続し、その結果としてObject Browser事業の売上高・営業利益が前年同期比で増加した実績を併記している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当期はマーケティングを強化する方針のもと、前期は控えたネット広告などを積極的に行っており、その結果、Object Browser事業の当第２四半期累計期間の売上高は366,679千円（前年同四半期比14.7％増）、営業利益は153,891千円（前年同四半期比10.7％増）となりました。」
前 filing では記載されなかったマーケティング強化とネット広告の積極活用が再掲され、同施策の結果としてObject Browser事業の売上高・営業利益実績も併記されている。 - FY2018-Q3削除有価証券報告書
「Object Browser事業は、データベース開発支援ツール「SI Object Browser」、データベース設計支援ツール「SI Object Browser ER」、プロジェクト管理パッケージ「SI Object Browser PM」及びアプリケーション設計ツール「SI Object Browser Designer」の４製品から構成されています。」
前 filing まで記載されていたマーケティング強化方針やネット広告の積極活用は、本 filing では再掲されていない。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当期はマーケティングを強化する方針のもと、前期は控えたネット広告などを積極的に行っており、その結果、Object Browser事業の売上高は319,602千円（前年同四半期比2.0％減）、営業利益は193,724千円（前年同四半期比7.3％減）となりました。」
マーケティング強化とネット広告の積極活用を継続して記載し、Object Browser事業の当四半期累計実績を併記している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当期はマーケティングを強化する方針のもと、前期は控えたネット広告などを積極的に行っております。」
マーケティング強化方針とネット広告の積極活用を継続している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当期はマーケティングを強化する方針のもと、前期は控えたネット広告などを積極的に行っており、その結果、Object Browser事業の売上高は326,040千円（前年同四半期比14.4％増）、営業利益は209,020千円（前年同四半期比2.7％増）となりました。」
マーケティング強化方針とネット広告の積極活用を再掲し、同事業の売上高・営業利益の実績を併記している。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「当期はマーケティングを強化する方針のもと、前期は控えたネット広告などを積極的に行っており」
Object Browser事業で、マーケティング強化方針とネット広告の積極活用を記載している。