収益体質および財務内容の改善
FY2016に初出。36回の記載のうち12回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019-Q1。直近の記載はFY2026。
ジェイ・エスコムホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2023年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より2年遅い。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに20社。
- FY2026前進有価証券報告書
「自己資本比率（％） 72.7 18.6 10.3 19.3 31.5」
自己資本比率は前連結会計年度末の19.3％から31.5％へ上昇した。純資産は当期純損失の計上により減少しているため、財務内容の改善は指標面での前進として示されている。 - 2026-05-12その他決算
「純資産は679,894千円となり、前連結会計年度末に比べて51,457千円の減少となりました。この減少は、主に親会社株主に帰属する当期純損失53,766千円の計上によるものです。」
自己資本比率は19.3％から31.5％へ上昇した一方、純資産は減少し、親会社株主に帰属する当期純損失を計上しているため、収益体質および財務内容の改善は混在している。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「純資産は761,988千円となり、前連結会計年度末に比べて30,636千円の増加となりました。この増加は、主に親会社株主に帰属する中間純利益23,223千円の計上によるものです。」
純資産は前連結会計年度末の731,352千円から761,988千円へ増加し、自己資本比率も19.3％から33.4％へ上昇した。中間純利益の計上と負債減少を伴い、財務内容を示す指標が回復している。 - FY2025純資産・自己資本比率が回復有価証券報告書
「純資産は731,352千円となり、前連結会計年度末に比べて370,510千円の増加となりました。この増加は、主に親会社株主に帰属する当期純利益370,450千円の計上によるものです。」
親会社株主に帰属する当期純利益の計上により純資産は360,842千円から731,352千円へ増加し、自己資本比率も10.3％から19.3％へ上昇した。一方、営業損失は継続しており、改善内容は混在している。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「自己資本比率（％） 17.7 9.3 10.3」
自己資本比率は前連結会計年度末の10.3％から9.3％へ低下した。純資産も360,842千円から317,838千円へ減少し、収益体質および財務内容の改善を示す指標が悪化している。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「自己資本比率（％） 19.6 12.2 18.6」
自己資本比率は前年同四半期の19.6％および前連結会計年度末の18.6％から、当第3四半期末には12.2％へ低下した。純資産も前連結会計年度末の627,006千円から404,057千円へ減少し、収益体質および財務内容の改善を示す指標が悪化している。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「純資産は532,108千円となり、前連結会計年度末に比べて94,898千円の減少となりました。この減少は、主に親会社株主に帰属する四半期純損失99,817千円の計上によるものです。」
純資産は前連結会計年度末の627,006千円から532,108千円へ減少し、自己資本比率も18.6％から17.4％へ低下した。財務内容の改善を示す指標は悪化している。 - FY2024-Q1自己資本比率は小幅上昇、純資産は減少有価証券報告書
「自己資本比率（％） 70.4 19.4 18.6」
自己資本比率は前連結会計年度末の18.6％から19.4％へ小幅に上昇した一方、純資産は四半期純損失等により627,006千円から585,428千円へ減少した。財務内容の改善は混在した結果となっている。 - FY2023悪化有価証券報告書
「自己資本比率（％） 72.7 18.6」
自己資本比率は前連結会計年度末の72.7％から18.6％へ大幅に低下した。Mafin inc.等の取得に伴う負債・総資産の増加により、財務内容の改善を示す指標は悪化した。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「自己資本比率（％） 69.0 19.6 72.7」
Mafin inc.等の取得に伴う負債・総資産の増加により、自己資本比率は前連結会計年度末の72.7％から19.6％へ低下した。純資産額は増加したものの、財務内容を示す指標は悪化している。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「自己資本比率（％） 68.0 18.2 72.7」
自己資本比率は前年同四半期の68.0％および前連結会計年度末の72.7％から、当第2四半期末には18.2％へ低下した。Mafin inc.等の取得に伴う総資産・負債の大幅な増加により、財務内容の改善を示す指標が悪化している。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「純資産は357,257千円となり、前連結会計年度末に比べて14,982千円の減少となりました。この減少は、主に利益剰余金14,982千円の減少によるものであります。」
四半期純損失14,982千円の計上により、純資産および利益剰余金が前連結会計年度末から減少した。自己資本比率も前年同期65.4％から70.4％へ上昇したが、純資産額は減少している。 - FY2022前進有価証券報告書
「自己資本比率（％） 52.0 66.5 67.9 72.7」
自己資本比率は前連結会計年度末の67.9％から72.7％へ上昇し、純資産も372,240千円となった。利益剰余金はなおマイナスだが、財務内容の改善を示す指標が更新された。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「純資産は382,517千円となり、前連結会計年度末に比べて14,448千円の増加となりました。この増加は、主に利益剰余金14,448千円の増加によるものであります。」
四半期純利益14,448千円の計上により、純資産および利益剰余金が前連結会計年度末から増加した。自己資本比率も69.0％となり、財務内容改善を示す指標が上昇している。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「純資産は387,360千円となり、前連結会計年度末に比べて19,291千円の増加となりました。この増加は、主に利益剰余金19,291千円の増加によるものであります。」
四半期純利益19,291千円の計上により純資産および利益剰余金が増加した。自己資本比率も前年同四半期の64.4％から68.0％へ上昇し、財務内容の改善を示す指標が回復した。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「自己資本比率（％） 67.3 65.4 67.9」
自己資本比率は当第1四半期末65.4％となり、前連結会計年度末の67.9％および前年同期の67.3％を下回った。財務内容の改善を示す指標は一時的に低下している。 - FY2021自己資本比率上昇と当期純損失発生有価証券報告書
「自己資本比率（％） 52.0 66.5 67.9」
自己資本比率は前連結会計年度末の66.5％から67.9％へ上昇した一方、親会社株主に帰属する当期純損失17,326千円により利益剰余金はさらに減少した。財務指標は改善したが、収益面では混在した内容となっている。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「自己資本比率（％） 64.1 60.5 66.5」
自己資本比率は当第3四半期末60.5％となり、前連結会計年度末66.5％および前年同四半期64.1％を下回った。財務内容の改善を示す指標が悪化している。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「自己資本比率（％） 62.7 64.4 66.5」
自己資本比率は当第2四半期末64.4％となり、前連結会計年度末の66.5％から低下した。純資産も385,394千円から322,671千円へ減少しており、財務内容の改善を示す指標が悪化した。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「自己資本比率（％） 61.4 67.3 66.5」
自己資本比率は前年同期の61.4％から67.3％へ上昇し、財務内容の改善を示す数値が更新された。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「財務面につきましては自己資本比率が64.1％となり、引き続き財務内容を改善していく必要性について認識しております。当社が財務内容を改善していく方策としては、理美容事業及び通信販売事業を当社グループの主要事業として収益を拡大することで、収益体質の改善に注力して参ります。」
自己資本比率は第2四半期末の62.7％から64.1％へ上昇した。理美容事業と通信販売事業を主要事業として収益を拡大し、財務内容・収益体質を改善する方針を継続している。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「財務面につきましては自己資本比率が62.7％となり、引き続き財務内容を改善していく必要性について認識しております。当社が財務内容を改善していく方策としては、理美容事業及び通信販売事業を当社グループの主要事業として収益を拡大することで、収益体質の改善に注力して参ります。」
自己資本比率は前連結会計年度末の57.9％、第1四半期末の61.4％から62.7％へ上昇した。理美容事業と通信販売事業を主要事業として収益を拡大し、財務内容・収益体質を改善する方針を継続している。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「財務面につきましては自己資本比率が61.4％となり、引き続き財務内容を改善していく必要性について認識しております。当社が財務内容を改善していく方策としては、理美容事業及び通信販売事業を当社グループの主要事業として収益を拡大することで、収益体質の改善に注力して参ります。」
自己資本比率は前連結会計年度末の57.9％から61.4％へ上昇した。理美容事業と通信販売事業を主要事業として収益を拡大し、財務内容・収益体質を改善する方針を継続している。 - FY2019前進有価証券報告書
「財務面につきましては自己資本比率が57.9％となり、引き続き財務内容を改善していく必要性について認識しております。当社が財務内容を改善していく方策としては、理美容事業及び通信販売事業を当社グループの主要事業として収益を拡大することで、収益体質の改善に注力して参ります。」
自己資本比率は52.0％から57.9％へ上昇した。理美容事業と通信販売事業を主要事業として収益を拡大し、財務内容・収益体質を改善する方針を継続している。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「財務面につきましては自己資本比率が55.1％となり、引き続き財務内容を改善していく必要性について認識しております。当社が財務内容を改善していく方策としては、理美容事業及び通信販売事業を当社グループの主要事業として既存事業を含めた収益を拡大することで、収益体質の改善に注力して参ります。」
自己資本比率は前連結会計年度末の52.0％、第2四半期末の52.4％から55.1％へ上昇した。主要事業の収益拡大を通じた財務内容・収益体質の改善方針を継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「財務面につきましては自己資本比率が52.4％となり、引き続き財務内容を改善していく必要性について認識しております。当社が財務内容を改善していく方策としては、理美容事業及び通信販売事業を当社グループの主要事業として既存事業を含めた収益を拡大することで、収益体質の改善に注力して参ります。」
自己資本比率52.4％を示し、財務内容の改善が引き続き必要と認識している。理美容事業と通信販売事業を主要事業として収益を拡大し、収益体質を改善する方策を継続している。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「財務面につきましては自己資本比率が55.3％となり、引き続き財務内容を改善していく必要性について認識しております。当社が財務内容を改善していく方策としては、理美容事業及び通信販売事業を当社グループの主要事業として既存事業を含めた収益を拡大することで、収益体質の改善に注力して参ります。」
自己資本比率は前連結会計年度末の52.0％から55.3％となった。理美容事業と通信販売事業を主要事業として収益を拡大し、収益体質・財務内容を改善する方針を継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「財務面につきましては自己資本比率が52.0％となり、引き続き財務内容を改善していく必要性について認識しております。当社が財務内容を改善していく方策としては、新たに開始した通信販売事業を当社グループの主要事業として既存事業を含めた収益を拡大することで、収益体質の改善に注力して参ります。」
自己資本比率52.0％を示しつつ、通信販売事業を主要事業として既存事業を含む収益を拡大し、財務内容・収益体質を改善する方針を継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「財務面につきましては自己資本比率が49.8％となり、引き続き財務内容を改善していく必要性について認識しております。当社が財務内容を改善していく方策としては、新たに開始した通信販売事業を当社グループの主要事業として既存事業を含めた収益を拡大することで、収益体質の改善に注力して参ります。」
自己資本比率49.8％を示しつつ、通信販売事業を主要事業として既存事業を含む収益を拡大し、財務内容・収益体質を改善する方針を継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「財務面につきましては自己資本比率が48.4％となり、引き続き財務内容を改善していく必要性について認識しております。当社が財務内容を改善していく方策としては、新たに開始した通信販売事業を当社グループの主要事業として既存事業を含めた収益を拡大することで、収益体質の改善に注力して参ります。」
自己資本比率48.4％を示しつつ、通信販売事業を主要事業として既存事業を含む収益を拡大し、財務内容・収益体質を改善する方針を継続している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「財務面につきましては自己資本比率が35.6％となり、引き続き財務内容を改善していく必要性について認識しております。当社が財務内容を改善していく方策としては、新たに開始した通信販売事業を当社グループの主要事業として既存事業を含めた収益を拡大することで、収益体質の改善に注力して参ります。」
自己資本比率は35.6％となり、財務内容の改善方針を継続している。通信販売事業を主要事業として既存事業を含む収益を拡大する手段が明示された。 - FY2017再掲有価証券報告書
「財務面につきましては自己資本比率が52.9％となりましたが、引き続き当社グループの主要事業である理美容事業及び出版関連事業と合わせて、新たに開始する通信販売事業により収益を拡大することで、収益体質の改善に注力して参ります。」
自己資本比率52.9％を示し、理美容、出版関連、通信販売の収益拡大を通じて財務内容・収益体質を改善する方針を継続している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「財務面につきましては自己資本比率が55.1％となり、引き続き財務内容を改善していく必要性について認識しております。当社が財務内容を改善していく方策としては、当社グループの主要事業である理美容事業及び新たに開始している出版関連事業の収益を拡大することで、収益体質の改善に注力して参ります。」
自己資本比率55.1％を示し、理美容事業と出版関連事業の収益拡大を通じて財務内容・収益体質を改善する方針を継続している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「財務面につきましては自己資本比率が57.3％となり、引き続き財務内容を改善していく必要性について認識しております。当社が財務内容を改善していく方策としては、当社グループの主要事業である理美容事業及び新たに開始した出版関連事業の収益を拡大することで、収益体質の改善に注力して参ります。」
自己資本比率57.3％を示しつつ、理美容事業と出版関連事業の収益拡大による財務内容・収益体質の改善方針を継続している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「財務面につきましては自己資本比率が56.1％となり、引き続き財務内容を改善していく必要性について認識しております。当社が財務内容を改善していく方策としては、当社グループの主要事業である理美容事業及び新たに開始した出版関連事業の収益を拡大することで、収益体質の改善に注力して参ります。」
自己資本比率56.1％を示し、理美容事業と出版関連事業の収益拡大を通じた財務内容・収益体質の改善方針を継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「引き続き付加価値の高い教育コンサルティング事業を実施していくことによる営業収益の拡大により財務内容を改善して参ります。」
教育コンサルティング事業の収益拡大を通じた財務内容改善を示している。連結ベースでは自己資本比率61.4％、提出会社単体では83.5％と記載されている。