成長に向けたエンジニアの確保と技術人材の維持
FY2016に初出。30回の記載のうち19回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載は2026-07-28。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに108社。
- 2026-07-28前進決算説明資料
「前期末より36名増」
連結従業員数が2026年3月末の1,135名から2026年6月末の1,171名へ増加し、成長領域に対応する人員拡大が続いた。 - FY2026前進有価証券報告書
「前事業年度末に比べ従業員数が138名増加しております。主な理由は、会社及び事業の非連続な成長に向けて、エンジニア、営業・マーケティング人材の採用を強化したことによるものであります。」
連結従業員数は997名から1,135名へ138名増加し、エンジニア、営業・マーケティング人材の採用強化が実績として表れた。 - 2026-04-27前進決算説明資料
「エンジニア・営業・マーケティング人材を中心に145名（内定者含む）を採用し、2026年3月末の連結従業員数は1,135名」
成長戦略を支える人材採用が通期実績として示され、連結従業員数は1,135名となった。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、会社および事業の成長に向け、エンジニア・企画・営業の採用を強化したため、前連結会計年度末から119名増加しております。」
エンジニア、企画、営業の採用強化により、従業員数が前連結会計年度末から119名増加した。 - FY2025前進有価証券報告書
「前連結会計年度末に比べて従業員数が158名増加しております。主な理由は、会社及び事業の非連続な成長に向けて、エンジニア、営業・マーケティング人材の採用を強化したことによるものであります。」
連結従業員数は839名から997名へ158名増加した。FY2024に示された200名規模の採用・体制強化方針に沿い、エンジニア、営業・マーケティング人材の採用が実績として表れた。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、会社および事業の成長に向け、エンジニア・企画・営業の採用を強化したため、前連結会計年度末から88名増加しております。」
エンジニア・企画・営業の採用強化により、従業員数が前連結会計年度末から88名増加した。 - FY2024引き上げ有価証券報告書
「前連結会計年度末に比べ従業員数が84名増加しております。主な理由は、将来の成長に向けたエンジニアの獲得に伴う期中採用が増加したことによるものであります。」「注力事業とそのサービスを支える共通基盤を強化するための200名規模の採用と組織体制の強化等を進めてまいります。」
連結従業員数は755名から839名へ84名増加した。さらに、前年度に示された100人規模の採用計画から、200名規模の採用計画へ拡大された。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「クラウドサービスの機能開発強化の一層の加速や販売促進に向けた人材採用・マーケティング強化等の積極的な実施により、」
機能開発強化、人材採用、マーケティング強化に伴う投資が継続して記載されたが、新たな採用人数や従業員数の達成値は示されていない。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「営業利益につきましては、売上高の増加がありましたが、中長期の成長に向けた人材投資やマーケティング強化にかかる費用の増加、原油価格高騰による電力費や円安の影響によるドメイン取得費の増加等により、249,492千円（前年同期比42.8％減）となりました。」
中長期の成長に向けた人材投資が継続し、費用増加として営業利益の減少要因に記載された。新たな採用人数や従業員数の記載はない。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「営業利益につきましては、売上高の増加がありましたが、中長期の成長に向けた人材投資やマーケティング強化にかかる費用の増加、原油価格高騰による電力費や円安の影響によるドメイン取得費の増加等により、104,411千円（前年同期比57.4％減）となりました。」
中長期の成長に向けた人材投資が継続し、費用増加として業績要因に現れている。新たな採用人数や従業員数の記載はない。 - FY2023前進有価証券報告書
「当連結会計年度末における従業員数は755名です。」「今期中に100人規模の採用を計画しており、ガバメントクラウド採用を目指したクラウドサービスの強化や、新規サービス開発のためのエンジニア、DX支援・共創案件の増加に対応できる体制強化のための営業・マーケティング人員の拡充を図ってまいります。」
連結従業員数は前年度末の710名から755名へ増加した。さらに、今期中に100人規模を採用し、エンジニア、営業・マーケティング人員を拡充する計画が具体化された。 - FY2022前進有価証券報告書
「従業員数（名） 710」
連結従業員数は710名となり、前年度末の706名から4名増加した。技術人材確保の具体的な内訳は記載されていない。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「営業利益につきましては、エンジニアの増員による人件費や、販売用及びサービス用機材増加に伴う経費の増加等がありましたが、売上高の増加やリモートワーク前提の働き方に変更したことによる費用の減少、IoTモジュールの簿価切下げを前年同期に計上したこと等により、601,287千円（前年同期比47.5％増）となりました。」
エンジニア増員に伴う人件費増加が引き続き業績要因として記載されているが、新たな採用人数等の具体的進展は示されていない。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「営業利益につきましては、売上高の増加や新型コロナウイルス感染症に端を発する働き方の変化による費用の減少等がありましたが、エンジニアの増員による人件費や、販売用及びサービス用機材増加に伴う経費等の増加等により、269,451千円（前年同期比13.7％減）となりました。」
エンジニア増員に伴う人件費増加が引き続き業績要因として記載されている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「営業利益につきましては、エンジニアの増員による人件費やサービス機材増加に伴う経費等の増加、IoTモジュール部品の不具合等による販売再開までの影響を考慮した簿価切下げ等がありましたが、売上高の増加などにより、619,743千円(前年同期比41.4％増)となりました。」
エンジニアの増員に伴う人件費増加が引き続き業績要因として記載されている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「営業利益につきましては、エンジニアの増員による人件費やサービス機材増加に伴う経費等の増加、IoTモジュール部品の不具合等による販売再開までの影響を考慮した簿価切下げ等がありましたが、売上高の増加などにより、407,643千円(前年同期比43.7％増)となりました。」
エンジニアの増員に伴う人件費増加が引き続き業績要因として記載されている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「営業利益につきましては、エンジニアの増員による人件費やサービス機材増加に伴う経費等が増加しましたが、売上高の増加などにより、312,285千円（前年同期比177.9％増）となりました。」
エンジニアの増員とサービス機材の増加に伴う先行的な費用が引き続き発生しているが、採用人数など新たな具体的数値は示されていない。 - FY2019前進有価証券報告書
「従業員数（名） 652」
連結従業員数が前年度末の563名から652名となり、89名増加した。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループは事業拡大による期中採用などに伴い71名増加しております。」
事業拡大に伴う期中採用等により、従業員が71名増加した。技術・事業拡大を支える人材拡充が数値で示された。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループは事業拡大による期中採用などに伴い55名増加しております。」
事業拡大に伴う期中採用等により、従業員が55名増加した。技術・事業拡大を支える人材拡充が数値で示された。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「営業利益につきましては、売上高の増加やデータセンター最適化による賃借料の減少がありましたが、エンジニアの増員による人件費の増加及びサービス機材増加に伴う経費の増加など成長のための先行的な人材・設備への投資により、112,383千円（前年同期比2.1％減）となりました。」
エンジニアの増員とサービス機材の増加に伴う先行投資が引き続き業績要因として記載されている。 - FY2018前進有価証券報告書
「前連結会計年度末に比べ従業員数が68名増加しております。主な理由は、ビットスター株式会社が新たに連結子会社となったことによるものであります。」
平成30年3月末の連結従業員数は563名となり、前年度末比68名増加した。主因としてビットスターの連結子会社化が示されている。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループはビットスター株式会社の連結子会社化に伴い43名、事業拡大による期中採用などに伴い26名増加しております。」
ビットスターの連結子会社化に伴い43名、事業拡大に伴う期中採用等により26名、合計69名の従業員増加が記載された。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループはビットスター株式会社の連結子会社化に伴い44名、事業拡大による期中採用などに伴い14名増加しております。」
ビットスター社の連結子会社化に伴い44名、事業拡大に伴う期中採用等により14名、従業員が増加した。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「エンジニアの増員による人件費の増加及びデータセンター増床やサービス機材増加に伴う経費の増加、本社移転による経費の増加など成長のための先行的な設備・人材への投資」
エンジニアの増員が実施され、その人件費増加が業績要因として表れた。採用人数自体は記載されていない。 - FY2017前進有価証券報告書
「前連結会計年度末に比べ従業員数が156名増加しております。主な理由は、ゲヒルン株式会社及びエヌシーアイ株式会社が新たに連結子会社となったこと、及び将来の成長に向けたエンジニアの獲得に伴う期中採用が増加したことによるものであります。」
連結従業員数は495名となり、子会社化とエンジニア採用により前年度末比156名増加した。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループはゲヒルン株式会社の連結子会社化に伴い９名、事業拡大による期中採用などに伴い49名増加しております。」
第3四半期累計で、ゲヒルン社の連結子会社化に伴い9名、事業拡大に伴う採用等で49名、合計58名の従業員増加が記載された。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループはゲヒルン株式会社の連結子会社化に伴い10名、事業拡大による期中採用などに伴い31名増加しております。」
ゲヒルン社の連結子会社化で10名、事業拡大に伴う採用等で31名、グループ従業員が増加した。人材拡充が前四半期からさらに進展している。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループはゲヒルン株式会社の連結子会社化に伴い８名、事業拡大による期中採用などに伴い14名増加しております。」
ゲヒルン社の連結子会社化で8名、事業拡大に伴う採用等で14名、合計22名の従業員増加が記載された。 - FY2016初出有価証券報告書
「前事業年度末に比べ従業員数が64名増加しております。主な理由は、将来の成長に向けたエンジニアの獲得に伴う期中採用が増加したことによるものであります。」
技術対応と事業拡大を支える人材獲得を成長施策として明示している。