取締役・執行役員への株式報酬型ストックオプション
FY2018-Q2に初出。15回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載は2026-07-15。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。27社中4社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに20社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「なお、2024年6月に従前の取締役及び執行役員に対する報酬制度を刷新したことに伴い、ストックオプションは付与済みのものを除き廃止とし、前連結会計年度以降における新たな発行は行わないこととしております。」
従来のストックオプション制度を新たな譲渡制限付株式報酬制度へ集約し、未行使分を除く新規発行を行わない方針を再確認している。 - FY2024再定義有価証券報告書
「なお、当該株式報酬型ストックオプション制度は、2024年6月より在籍条件型報酬として、後述の譲渡制限付株式報酬による制度へと集約いたしました。」
取締役・執行役員向け株式報酬について、従来のストックオプション制度を譲渡制限付株式報酬へ集約し、単年度・中長期業績連動報酬も含む新報酬制度へ移行した。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「当第2四半期会計期間において発行した新株予約権は、下記のとおりであります。」
取締役9名及び執行役員19名を対象に、新株予約権18,227個、目的株式数36,454株を2023年7月に発行し、株式報酬型ストックオプション制度の運用を進めた。 - FY2023前進有価証券報告書
「第13回新株予約権 決議年月日 2023年6月28日 付与対象者の区分及び人数(名) 当社の常勤取締役9名及び執行役員19名」
取締役・執行役員向け株式報酬型ストックオプション制度を継続し、第13回新株予約権として27,700個、目的株式数55,400株の割当予定を開示した。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期会計期間において発行した新株予約権は、下記のとおりであります。」
取締役9名及び執行役員17名を対象に17,497個の新株予約権を発行し、取締役・執行役員向け株式報酬型ストックオプション制度を継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期会計期間において発行した新株予約権は、下記のとおりであります。」
取締役8名及び執行役員15名を対象に、新株予約権70個、目的株式数28,000株を発行し、取締役・執行役員向け株式報酬型ストックオプション制度を継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期会計期間において発行した新株予約権は、当社の取締役（非常勤取締役及び社外取締役を除く）７名、当社の執行役員14名を対象とする104個（目的となる普通株式20,800株）であります。」
取締役・執行役員を対象とする株式報酬型ストックオプション制度を継続し、104個を発行した。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期会計期間において発行した新株予約権は、当社の取締役（非常勤取締役及び社外取締役を除く）７名、当社の執行役員12名を対象とする163個（目的となる普通株式32,600株）であります。」
取締役・執行役員を対象とする株式報酬型ストックオプション制度を継続し、163個を発行した。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期会計期間において発行した新株予約権は、下記のとおりであります。」
取締役7名と執行役員11名を対象に、新株予約権163個、目的株式数32,600株を発行した。制度の継続を具体的な発行実績とともに再確認している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「平成29年７月14日に、当社は、前年に発行されたものと同種の新株予約権169個を取締役及び執行役員に付与しました。」
取締役・執行役員を対象とする株式報酬型ストックオプションについて、169個の付与を含む制度の継続を再確認している。 - FY2018-Q2初出有価証券報告書
「当社は、当社の常勤取締役及び執行役員に対して、株式報酬型ストックオプションを導入しており」
常勤取締役・執行役員を対象とする株式報酬型ストックオプションを開示し、当四半期には169個、目的株式数33,800株の新株予約権を発行した。