働き方改革により労働環境・リテンション・生産性を改善する
FY2018に初出。18回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに52社。
- FY2026前進有価証券報告書
「2026年３月期より、目標管理制度および評価制度の改定を実施いたしました。」「育児時短勤務期間の拡大、定年後再雇用制度の改定、副業の緩和、長時間労働の抑制、有給休暇取得促進などを通じて、多様なライフステージに応じた柔軟な働き方を後押ししております。」
評価制度の改定、柔軟な働き方に関する制度変更、DE&I・人権方針・業績連動賞与など、働きがいと社内環境整備の施策を具体化した。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「社会面ではDE&I（ダイバーシティエクイティ＆インクルージョン）を推進するべく、障がい者就労の新しい形への挑戦を継続するとともに、障がい者就労支援企業からの作品購入や女性社員交流会の開催等を実施いたしました。」
働き方・職場環境のテーマをDE&Iの推進へ広げ、障がい者就労支援企業からの作品購入や女性社員交流会を実施した。 - FY2025前進有価証券報告書
「健康経営においてはITS健康優良企業「銀の認定証」を取得し、更なる健康経営の推進を進めております。また、本社移転等により職場環境の改善を進めるとともに、人事制度等の見直しによって、よりワークライフバランスが実現しやすい環境整備を進めました。」
健康優良企業「銀の認定証」を取得し、本社移転、人事制度見直し、ワークライフバランス向上などの職場環境施策を実施した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「併せて、サステナビリティ基本方針に則り、マテリアリティ（重要課題）を特定し、人的資本投資の拡充、健康経営の推進、本社移転の実施、継続的なESG投資の実施等、当社グループ全体として、企業理念である「ステークホルダーとともに社会の持続的な成長に貢献する」の実現に向けて、積極的に取り組みを行っております。」
人的資本投資、健康経営、本社移転、ESG投資を具体的に実施している。本社については2024年10月15日付の移転も記載されている。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況の下、当社グループでは、従業員の在宅勤務等に対応しつつ、継続案件や新規案件の受注確保、低採算案件の収益性の改善、人材育成及び採用活動への投資などに注力してまいりました。」
従業員の在宅勤務等への対応を継続しながら、人材施策と低採算案件の改善を進めている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況の下、当社グループでは、各現場の状況に合わせた対策を講じ、従業員の在宅勤務や時差出勤等を推進しつつ、継続案件や新規案件の受注確保、低採算案件の収益性の改善、人材育成及び採用活動への投資などに注力してまいりました。」
各現場の状況に応じた対策、在宅勤務・時差出勤を継続しながら、受注確保、低採算案件の改善、人材育成・採用への投資を進めている。 - FY2023前進有価証券報告書
「第７次中期経営計画では、基本ビジョンの一つに「社員の働きがいを高める」を掲げ、「働きがいのある環境を作る」を基本方針として、処遇体系の見直しや、時間単位有給休暇、看護休暇、育児短時間勤務等の制度拡充、再雇用制度の柔軟化、本社オフィス環境の整備、大阪支社移転、教育研修内容の見直し、特別一時金の支給等、諸施策を実施してまいりました。今後もコミュニケーションをより一層強化し、心理的安全性を考慮したマネジメントを通じて挑戦する風土を醸成するとともに、人的資本投資の観点からも、経営戦略と人財戦略の連動性を意識した施策を進め、広い視野を持ち能動的に考え、行動する人財を育成してまいります。」
働きがいに関する制度拡充・職場整備を実施した実績を示し、第8次中期経営計画では心理的安全性、人的資本投資、経営戦略と人財戦略の連動、人材育成へ施策を拡張している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況の下、当社グループでは、新型コロナウイルス感染予防ガイドラインに沿った対策を講じ、従業員の在宅勤務や時差出勤等を推進しつつ、継続案件や新規案件の受注確保、低採算案件の収益性の改善、人材育成及び採用活動への投資などに注力してまいりました。」
在宅勤務・時差出勤を推進しながら、受注確保、低採算案件の収益性改善、人材育成・採用への投資を継続している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「社会的課題である少子高齢化対策、長時間労働の是正、ダイバーシティ推進にも繋がる「働き方改革」により一層取り組み、働きやすい職場環境作りを進めるとともに、外国人、女性、障がい者、シニアを含むあらゆる人が働きがいを感じ、活躍できる環境作りを推進しております。」
働き方改革、働きやすい職場環境、ダイバーシティ、多様な人材の活躍を継続的な施策としている。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「この12月には杉並区子育て優良事業者表彰制度において優良賞を受賞いたしました。」
人事制度や職場環境の整備・拡充に関連し、杉並区の子育て優良事業者表彰制度で優良賞を受賞したという具体的な実績を記載している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染予防ガイドラインに沿った対策を講じ、従業員の在宅勤務や時差出勤等を推進しつつ、」
在宅勤務・時差出勤を感染防止と事業継続の施策として継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染予防ガイドラインに沿った対策を講じ、従業員の在宅勤務や時差出勤等を推進しつつ、」
在宅勤務・時差出勤を継続し、感染防止と働き方の柔軟化を進めている。新たな制度や達成指標は記載されていない。 - FY2021再掲有価証券報告書
「社会的課題である少子高齢化対策、長時間労働の是正、ダイバーシティ推進にも繋がる「働き方改革」により一層取り組み、働きやすい職場環境作りを進めるとともに、外国人、女性、障がい者、シニアを含むあらゆる人が働きがいを感じ、活躍できる環境作りを推進しております。」
働き方改革、働きやすい職場環境、ダイバーシティ、多様な人材の活躍を継続的な課題・施策としている。 - FY2020再定義有価証券報告書
「「高収益基盤を確立する」、「社員の働きがいを高める」の２つをビジョンとして定めました。さらに、社会的課題である働き方改革にもより一層取り組むことにより、社員が働きがいを高めて業務に従事できるような環境作りも課題となっております。」
従来の働き方改革・労働環境改善・リテンション向上を、第7次中期経営計画の正式なビジョンである「社員の働きがいを高める」として位置付け直している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「また、あわせて社員の働き方改革を推進し、労働環境の改善とやりがいの持てる職場風土の醸成によって、社員のリテンションや労働生産性の向上に努めてまいります。」
働き方改革、労働環境・職場風土の改善、社員のリテンションと生産性向上を施策として継続している。 - FY2018初出有価証券報告書
「また、あわせて社員の働き方改革を推進し、労働環境の改善とやりがいの持てる職場風土の醸成によって、社員のリテンションや労働生産性の向上に努めてまいります。」
人材の育成・採用に加え、働き方改革、労働環境改善、職場風土の醸成を通じた定着率・労働生産性向上を施策として初めて掲げている。