海外ゲームの日本輸入パブリッシング
FY2018-Q1に初出。8回の記載のうち5回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q2。直近の記載はFY2019。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに0社。
- FY2019悪化有価証券報告書
「2017年11月リリースの海外ゲーム輸入パブリッシングタイトル『ロード・オブ・ダンジョン』、及び2019年1月リリースの海外ゲーム輸入パブリッシングタイトル第2弾『デビルブック』につきましても、双方ともリリース直後の売上は好調だったものの、海外開発会社と当社との連携の難しさから発生した、運営方針の違いや機能の不具合によりユーザーの離脱を招きました。このことにより収益を継続することができなかったため、『ロード・オブ・ダンジョン』については2019年5月30日をもって開発会社の株式会社EK GAMESに運営を移管し、『デビルブック』についても2019年8月7日をもってサービスを終了いたしました。」
海外ゲーム輸入パブリッシングについて、2タイトルとも初動後にユーザー離脱と収益継続困難が発生し、1タイトルは運営移管、もう1タイトルはサービス終了に至った。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「現在はチャット機能を整備し、ギルド機能も追加されたことからユーザー継続率が改善してきており、動向を見ながら再度集客を行う計画です。」
海外ゲームの日本輸入パブリッシングについて、『デビルブック』を配信し、コミュニケーション機能を整備・追加した結果、ユーザー継続率が改善してきたことと再集客計画を示している。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「当社におきましては、2018年9月に韓国NGELGAMESと海外ゲームの新たな輸入パブリッシングタイトルとなる『デビルブック』の日本独占配信について契約を締結いたしました。『デビルブック』は全世界に先駆けて2019年1月8日に日本配信を開始いたしました。」
海外ゲームの日本輸入パブリッシングについて、新たな契約を締結し、『デビルブック』の日本独占配信を開始した。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「海外ゲームの輸入パブリッシングタイトル『ロード・オブ・ダンジョン』につきましては、日本向けに運営体制を見直すとともに、新たな機能を実装して再スタートいたします。」
『ロード・オブ・ダンジョン』について、日本向け運営体制の見直しと新機能の実装による再スタートという具体的な対応を示している。 - FY2018悪化有価証券報告書
「海外で開発されたゲームであり、日本のユーザーに合わせた運営体制を取れなかったことからユーザーの流出を招きました。現在は運営体制を見直し、日本向けに改良を行いつつプロモーションを強化し、再度の浮上を目指しております。」
『ロード・オブ・ダンジョン』はリリース直後に想定を上回る売上の伸びがあった一方、日本向け運営体制の不足によりユーザー流出が発生した。運営体制の見直し、改良、プロモーション強化により再浮上を目指している。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「当社におきましては、平成29年11月28日にリリースした海外ゲームの輸入パブリッシングタイトル『ロード・オブ・ダンジョン』が、これまでの日本のゲームに無かったダンジョンを「経営する」という新しいゲーム性で、リリース直後には想定を上回って売上を伸ばしました。しかしながら、海外で開発されたゲームであり、日本市場向けの改良点を当社で認識したことから、積極的なプロモーションを控えてまいりました。現在は改良も完了し、今後は積極的なプロモーションを展開しつつ、定期的なイベント開催などによるユーザーを飽きさせない運営で拡大を目指します。」
輸入パブリッシング第1弾がリリース直後に想定を上回って売上を伸ばし、日本市場向けの改良も完了した。今後は積極的なプロモーションと定期的なイベント開催を進める方針を示している。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「海外ゲームの日本輸入パブリッシングタイトルの第一弾として『ロード・オブ・ダンジョン』を平成29年11月28日にリリースいたしました。『ロード・オブ・ダンジョン』はこれまでの日本国内におけるロールプレイングゲームやシミュレーションゲームに無かった、ダンジョンを「経営する」という新しいゲーム性を持っており、リリース直後よりコアゲーマーから高評価され、好調にスタートいたしました。」
海外ゲームの日本輸入パブリッシング第1弾『ロード・オブ・ダンジョン』を平成29年11月28日にリリースし、リリース直後からコアゲーマーに高評価され好調にスタートしたと記載している。 - FY2018-Q1初出有価証券報告書
「また当社は、自社開発の新作リリースと既に配信されている海外ゲームの日本輸入パブリッシングを進めており、ともに平成29年中を目指しております。」
既に海外で配信されているゲームを日本向けに輸入パブリッシングする施策を初めて記載し、平成29年中の実施を目指している。