IoT関連事業を中心とする事業構造への転換
FY2016-Q2に初出。27回の記載のうち16回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに1社。
- FY2026-H1再定義有価証券報告書
「当社グループは、「ストックビジネス事業」、「システム開発事業」及び「セールスBPO事業」の３事業を運営しております。」
従来のストックビジネス事業とシステム開発事業の2事業構成に、グローバルキャストの連結子会社化を契機としてセールスBPO事業を追加し、3事業構成へ変更した。 - FY2025再掲有価証券報告書
「継続課金モデルの製品・サービス等の開発・提供を推進することで業績の向上及び安定化を図りながら、当社の強みであるシステム面から顧客が求めるビジネスを実現することでグループ全体の事業の柔軟性や対応力を強化することを経営戦略として位置付けております。」
ストックビジネス事業とシステム開発事業の2事業を運営する構造を継続している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当社グループは、「ストックビジネス事業」と「システム開発事業」の２事業を運営しております。」
当社グループがストックビジネス事業とシステム開発事業の2事業を運営する構造を継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは、「ストックビジネス事業」と「システム開発事業」の２事業を運営しております。」
当社グループは、ストックビジネス事業とシステム開発事業の2事業を運営する構造を継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「令和５年12月期においては、報告セグメントについて継続課金モデルの製品・サービス等の開発・提供を推進することで業績の安定化を図る「ストックビジネス事業」と、当社がこれまでの自社及び他社からの受託開発経験で培ってきた知見を最大限に活かすことの出来る「システム開発事業」、この２つの事業セグメントに変更したうえで以下の施策を実行してまいります。」
令和5年12月期も、継続課金型のストックビジネス事業と受託開発知見を活用するシステム開発事業の2事業を軸とする構造を継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「令和５年12月期においては、報告セグメントについて継続課金モデルの製品・サービス等の開発・提供を推進することで業績の安定化を図る「ストックビジネス事業」と、当社がこれまでの自社及び他社からの受託開発経験で培ってきた知見を最大限に活かすことの出来る「システム開発事業」、この２つの事業セグメントに変更したうえで以下の施策を実行してまいります。」
令和5年12月期から、継続課金型のストックビジネス事業と受託開発経験を活用するシステム開発事業の2事業を軸とする事業構造を継続している。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「当社グループは、これまで「Aplix IoTプラットフォーム事業」、「エンジニアリングサービス事業」及び「MVNO事業」の３事業を報告セグメントとしておりましたが、当期より継続課金モデルの製品・サービス（ストックビジネス）等の開発・提供や、当社の強みであるシステム面から顧客が求めるビジネスを実現することでグループ全体の事業の柔軟性や対応力を強化することを経営戦略として位置付けたことにより、報告セグメントを「ストックビジネス事業」と「システム開発事業」の２事業に変更することといたしました。」
令和5年12月期第1四半期から、従来の3事業セグメントをストックビジネス事業とシステム開発事業の2事業へ実際に変更し、事業構造の再整理を実施した。 - FY2022再定義有価証券報告書
「これらの成長戦略をより明確に設定できるよう、また進捗状況や成果等を十分に可視化することを目的として、令和５年12月期第１四半期より報告セグメントを「ストックビジネス事業」と「システム開発事業」の２事業に変更しております。」
従来の3事業構成を運営したうえで、令和5年12月期第1四半期から、成長戦略の可視化を目的に「ストックビジネス事業」と「システム開発事業」の2事業へ報告セグメントを変更すると示した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループでは、当該状況を解消及び改善するために、当社の強みである組込み＆エッジからクラウドまでワンストップで開発できる開発力及び技術力と、MVNO事業者として保有するモバイルデータ通信技術を効果的に組み合わせることで事業展開をより強力かつ効率的に推進することを目的として、令和４年12月期第１四半期よりセグメント事業を従来のテクノロジー事業及びソリューション事業から変更し事業構造の見直しを実施しました。」
組込み・エッジからクラウドまでの開発力とMVNOのモバイルデータ通信技術を組み合わせ、令和4年12月期第1四半期から3事業へ変更した事業構造を引き続き収益改善の基盤としている。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「令和４年12月期第１四半期よりセグメント事業を従来のテクノロジー事業及びソリューション事業から変更し事業構造の見直しを実施しました。」
令和4年12月期第1四半期から、従来のテクノロジー事業・ソリューション事業を、Aplix IoTプラットフォーム事業、エンジニアリングサービス事業、MVNO事業の3事業へ実際に変更し、事業構造の見直しを実施した。 - FY2021再定義有価証券報告書
「これら３つの領域を「Aplix IoT プラットフォーム」と称し、技術の深耕やサービスの拡充に取り組んでおります。また、当社のコアコンピタンスであるIoTを実現する組込み開発からクラウド開発・運営管理までをワンストップで行うことができる技術力を用いて、顧客が実現したいサービスや仕組みを実装する「エンジニアリングサービス」、各種通信サービスを提供する「MVNO」をAplix IoT プラットフォームと並ぶ柱として事業を運営しております。」
従来のIoTソリューション中心の転換を、組込み・エッジ、IoTクラウドプラットフォーム、モバイルデータ通信を組み合わせる「Aplix IoT プラットフォーム」と、エンジニアリングサービス・MVNOを含む事業構造へ整理した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは、総合エンターテインメント事業を中心とした事業から、スマートフォン用のアプリケーションやクラウドサービス開発等のIoTソリューションを中心とする事業への転換を行ってまいりました。」
旧来事業の売却・清算・部門廃止等を経たIoTソリューション中心への事業転換を、継続企業に関する説明の前提として再掲している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは、総合エンターテインメント事業を中心とした事業から、スマートフォン用のアプリケーションやクラウドサービス開発等のIoTソリューションを中心とする事業への転換を行ってまいりました。」
総合エンターテインメント等からIoTソリューションを中心とする事業への転換を、継続企業に関する重要事象の説明で引き続き事業の前提としている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは、総合エンターテインメント事業を中心とした事業から、スマートフォン用のアプリケーションやクラウドサービス開発等のIoTソリューションを中心とする事業への転換を行ってまいりました。」
総合エンターテインメント事業等からIoTソリューション中心の事業への転換を、継続企業に関する重要事象等の説明で引き続き事業の前提としている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは、総合エンターテインメント事業を中心とした事業から、スマートフォン用のアプリケーションやクラウドサービス開発等のIoTソリューションを中心とする事業への転換を行ってまいりました。」
総合エンターテインメント事業等からIoTソリューションを中心とする事業への転換を、継続企業に関する重要事象の説明で引き続き事業の前提としている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは、総合エンターテインメント事業を中心とした事業から、スマートフォン用のアプリケーションやクラウドサービス開発等のIoTソリューションを中心とする事業への転換を行ってまいりました。」
総合エンターテインメント等からIoTソリューション中心の事業への転換を、継続企業に関する重要事象の説明で引き続き事業の前提としている。 - FY2019再定義有価証券報告書
「これまで当社は主に近距離無線通信技術のBluetooth Low Energy を当社のIoT製品・サービスに用いておりましたが、これに加えて、SMCが保有する無線通信システム（3G、4G等）を用いた新たな新製品・サービスや、費用対効果の高いサービスの開発・提供を行うべく、また新たにクラウドを用いたソリューションの開発・提供を目的として、第４四半期連結会計期間より事業セグメント「ソリューション事業」を作り、報告セグメントとして決定しております。」
従来のIoTソリューション中心の構造に、SMC取得を契機とした3G・4G等の通信サービスとクラウドソリューションを加え、第4四半期からソリューション事業を報告セグメント化した。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは、総合エンターテインメント事業を中心とした事業から、スマートフォン用のアプリケーションやクラウドサービス開発等のIoTソリューションを中心とする事業への転換を行ってまいりました。」
総合エンターテインメント事業等からIoTソリューション中心の事業への転換を、継続企業に関する重要事象の説明で再掲している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「総合エンターテインメント事業を中心とした事業から、スマートフォン用のアプリケーションやクラウドサービス開発等のIoTソリューションを中心とする事業への転換を行ってまいりました。」
IoTソリューションを中心とする事業への転換を、現在の事業構造および単一セグメントの前提として再掲している。 - FY2017達成有価証券報告書
「このような環境の下、当連結会計年度においては、平成24年12月期以降当社が取り組んでいた総合エンターテインメント事業からテクノロジー事業への転換について、平成29年３月31日付で出版事業に属する子会社３社の全株式の譲渡を実施したことにより当該転換が完了し」
出版子会社3社の株式譲渡により、総合エンターテインメント事業を中心とした事業からテクノロジー事業への転換が完了したと明示した。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは、総合エンターテインメント事業を中心とした事業から、テクノロジー事業への転換を行ってまいりました。」
総合エンターテインメント事業を中心とした事業からテクノロジー事業への転換を、引き続き事業運営の前提として記載している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは、総合エンターテインメント事業を中心とした事業から、テクノロジー事業への転換を行ってまいりました。」
総合エンターテインメント事業からテクノロジー事業への転換を引き続き事業の前提としている。平成29年4月1日付の合併および商号変更後も、IoT中心の事業構造を示している。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「本株式譲渡により、株式の希薄化を招くことなく中核事業のIoTソリューション事業を推進していくための資金を400,000千円調達することができ、また、今後は経営資源をすべて当該事業に注力できるようになると考えております。」
出版子会社3社の譲渡を完了して400,000千円を調達し、経営資源をIoTソリューション事業へ集中する段階に進んだ。さらに主要子会社との合併により事業会社へ移行する実行段階に入っている。 - FY2016再掲有価証券報告書
「当社グループは平成24年12月期以降、総合エンターテインメント事業から撤退し、テクノロジー事業への転換を図ってまいりました。」
総合エンターテインメント事業から撤退し、テクノロジー事業を中心とする事業構造への転換を引き続き中核方針としている。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「現在当社グループは、総合エンターテインメント関連事業や従来のソフトウェア基盤技術を中心とした事業を縮小し、IoT関連事業を中心とする事業構造への転換を行っております。」
総合エンターテインメント事業および従来のソフトウェア基盤技術事業を縮小し、IoT関連事業を中心とする事業構造への転換を進めている。