人材の採用・育成体制と働く環境への投資
FY2016-Q3に初出。34回の記載のうち21回が「前進」で、最初の「前進」はFY2016。直近の記載は2026-10-07。
- FY2026-H1従業員数の著しい変動なし有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、従業員数に著しい変動はありません。」
前年度まで続いていた採用・連結子会社増加による従業員数の拡大について、当中間連結会計期間では著しい変動がないと記載している。 - FY2025前進有価証券報告書
「2025年度に新たに当社グループで採用した人数（人口流入数）はグループ連結で2,217人となりました。」
2025年度の採用人数は2,217人となり、連結従業員数は前年度末の10,266名から11,688名へ増加した。 - FY2025-H1従業員数の著しい変動なし有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、従業員数に著しい変動はありません。」
前年度まで続いていた新規採用・連結子会社増加による従業員数の拡大について、当中間連結会計期間では著しい変動がないと記載している。 - FY2024前進有価証券報告書
「従業員数が前連結会計年度末に比べ1,843名増加した主な理由は、業務拡大に伴う新規採用及び連結子会社が増加したためであります。」
連結従業員数は10,266名となり、前年度末から1,843名増加した。人的資本施策では2,563人を採用し、プロフェッショナル層の採用や人材ポートフォリオ最適化を進めている。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、業務拡大に伴う新規採用及び株式会社クラブネッツ等連結子会社が増加したため、前連結会計年度末より従業員数が1,745名増加し、10,168名となりました。これは主にソフトウェアテスト関連サービスにおいて812名、ソフトウェア開発関連サービスにおいて526名、その他近接サービスにおいて165名増加したこと等によるものであります。」
新規採用と連結子会社の増加により、従業員数が前連結会計年度末比1,745名増の10,168名となった。サービス別の増加人数も示され、人材基盤の拡大が進んだ。 - FY2024-Q2従業員数の著しい変動なし有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、従業員数に著しい変動はありません。」
前期まで新規採用や連結子会社増加による従業員数の拡大が記載されていたのに対し、当四半期は従業員数に著しい変動がないと記載している。 - FY2023再定義有価証券報告書
「当社グループで考える人的資本経営とは、ITエンジニアを人的資本と捉え、そのITエンジニアが在籍期間にわたって生み出す利益を最大化するために投資を行う考え方です。」
採用・育成・働く環境への投資が、人的資本経営として体系化された。採用人数、退職率、年間昇給率、トップガン検定合格者数を重要指標として設定し、採用・評価・教育・エンゲージメントを一体で管理している。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、業務拡大に伴う新規採用を行ったことにより、前連結会計年度末より従業員数が1,592名増加し、7,800名となりました。これは主にソフトウェアテスト関連サービスにおいて734名、ソフトウェア開発関連サービスにおいて613名増加したこと等によるものであります。」
業務拡大に伴う新規採用により、従業員数が前連結会計年度末比1,592名増の7,800名となった。サービス別の増加人数も示され、人材基盤の拡大が続いている。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「EQIQ株式会社のバイリンガル人材紹介事業がSHIFT グループに参画することで、ブリッジエンジニアやバイリンガルエンジニア、高い需要はあるが市場に多く存在しない人材に関するSHIFT グループの採用力を強化していくことができると考えているため吸収分割契約を締結いたしました。」
人材基盤の強化について、バイリンガル人材紹介事業の承継により、ブリッジエンジニア等の採用力を強化する具体策を示している。 - FY2023-Q1従業員数の著しい変動なし有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、従業員数に著しい変動はありません。」
前期まで新規採用や連結子会社増加による従業員数の拡大が記載されていたのに対し、当四半期は従業員数に著しい変動がないと記載している。 - FY2022再定義有価証券報告書
「④ エンプロイーサクセス（ES）への対応」
採用・育成と働く環境への投資を、在宅勤務、オンライン化、給与上昇、実力主義、人事評価における男女格差の排除などを含む「エンプロイーサクセス」へ再整理している。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「当社グループにおいては、従業員の安心／安全を守る施策として全従業員へ毎日の検温測定と報告の徹底、全社的な在宅勤務の推奨などの新型コロナウイルス感染症拡大防止対策を、2020年より継続して取り組んでおります。その結果、居住地に依存せず均一な就業環境・待遇を提供することが可能となり、幅広い居住地域の応募者を対象とした人材採用を一層強化しております。…当第３四半期連結累計期間において、業務拡大に伴う新規採用を行ったことにより、前連結会計年度末より従業員数が1,307名増加し、5,747名となりました。」
在宅勤務を基盤に幅広い居住地域の応募者を対象とする採用を強化し、新規採用により従業員数が前年度末比1,307名増の5,747名となった。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「多様な人材獲得手法の展開を重点課題として取り組んでおります。」
SHIFT1000の重点課題として、多様な人材獲得手法の展開を継続している。 - FY2021前進有価証券報告書
「従業員数が前連結会計年度末に比べ1,482名増加した主な理由は、業務拡大に伴う新規採用及び連結子会社が８社増加したためであります。」
新規採用と連結子会社8社の増加により、連結従業員数が前年度末から1,482名増加し4,440名となった。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、業務拡大に伴う新規採用及び株式会社ホープス等連結子会社が増加したため、前連結会計年度末より従業員数が1,231名増加し、4,189名となりました。」
新規採用と連結子会社の増加により、従業員数が前連結会計年度末から1,231名増加し、4,189名となった。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、業務拡大に伴う新規採用及び株式会社ホープス等連結子会社が増加したため、前連結会計年度末より従業員数が785名増加し、3,743名となりました。」
新規採用と連結子会社の増加により、従業員数が前年度末から785名増加し3,743名となった。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、業務拡大に伴う新規採用及び株式会社ホープス等連結子会社が増加したため、前連結会計年度末より従業員数が580名増加し、3,538名となりました。」
業務拡大に伴う新規採用と連結子会社の増加により、従業員数が前年度末から580名増加し3,538名となった。加えて、メインフレームとクラウドの双方を理解し経営課題に対する提案ができる人材の確保・育成を重要課題としている。 - FY2020前進有価証券報告書
「使用人数が当連結会計年度において957名増加しておりますが、これは業務拡大に伴う新規採用及び連結子会社が７社増加したためであります。」
連結従業員数が957名増加し2,958名となった。提出会社単体でも新規採用により555名増加し、採用・人材基盤の拡大が進んだ。 - FY2020-Q1再定義有価証券報告書
「新たな採用手法の開発や採用母集団の拡大による採用力の向上を重点課題として取り組んでおります。」
人材投資・採用強化の記載が、新たな採用手法の開発と採用母集団の拡大による採用力向上へと具体化・再整理されている。 - FY2019前進有価証券報告書
「使用人数が当連結会計年度において730名増加しておりますが、これは業務拡大に伴う新規採用及び連結子会社が５社増加したためであります。」
連結従業員数が730名増加し、2,001名となった。業務拡大に伴う新規採用と連結子会社の増加による人材基盤拡大を記載している。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「長期的な成長のための投資として、採用力強化のため新たな試みであるTVCMの放映や交通広告を掲載したことにより」
人材投資の具体策として、採用力強化を目的とするTVCM放映と交通広告掲載を新たに実施した。 - FY2018前進有価証券報告書
「前連結会計年度末に比べ従業員数が305名増加しておりますが、主な理由は、業務拡大に伴う新規採用及び新たに２社を連結したためであります。」
連結従業員数は前年度末から305名増加して1,271名となった。提出会社単体でも新規採用により240名増加しており、人材基盤の拡大が続いている。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「この結果、当第３四半期連結累計期間においては前連結会計年度から積極的に取り組んでおりました人材に対する投資が結果として現れたことに加え、注力業界の顧客獲得・受注拡大が進んだことにより、売上高は9,253,404千円（前年同期比63.4％増）、営業利益は904,174千円（前年同期比613.1％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は567,110千円（前年同期比919.3％増）となりました。」
人材投資の結果が現れたと説明し、売上高63.4％増、営業利益613.1％増、親会社株主に帰属する四半期純利益919.3％増という実績を示している。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「前連結会計年度から積極的に取り組んでおりました人材に対する投資が結果として現れ、売上高2,657,642千円（前年同期比94.9％増）、営業利益232,897千円（前年同期比903.2％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は163,417千円（前年同期比1703.4％増）となりました。」
前連結会計年度からの人材投資について、当四半期にその結果が現れたと説明し、増収・増益の実績を示している。 - FY2017前進有価証券報告書
「従業員が当連結会計年度において483名増加しておりますが、これは業務拡大に伴う新規採用及び新たに６社を連結したためであります。」
連結従業員数が当年度に483名増加し、966名となった。提出会社単体でも新規採用により108名増加しており、人材基盤の拡大が数値で示されている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「しかしながら、この戦略的新規顧客開拓を支えるハイスキル人材の積極的な採用を行うなど人材への投資に努めた結果」
戦略的新規顧客開拓を支えるハイスキル人材の積極採用と人材への投資を継続している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「また、この新規開拓を支えるハイスキル人材の積極的な採用を行うなど人材強化に努めた結果」
戦略的な新規顧客開拓を支えるハイスキル人材の積極採用を継続し、人材強化に取り組んでいる。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「M&Aにより、株式会社メソドロジックとバリストライドグループ株式会社を当社グループに迎え入れ、優秀な人材をグループ内に確保できる体制を整えました。」
M&Aを通じて優秀な人材をグループ内に確保できる体制を整えたと記載している。 - FY2016前進有価証券報告書
「従業員が当連結会計年度において250名増加しておりますが、これは業務拡大に伴う新規採用及び新たに３社を連結したためであります。」
業務拡大と新規連結に伴い、連結従業員数が250名増加し、合計483名となった。 - FY2016-Q3初出有価証券報告書
「人材の採用・育成体制の強化、インセンティブ設計・人事給与・福利厚生制度など働く環境整備に対する投資」
採用・育成に加え、インセンティブ、人事給与、福利厚生を含む職場環境整備を投資対象として列挙している。