生産性向上と働き甲斐のある職場づくり
FY2019に初出。11回の記載のうち9回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020-Q2。直近の記載は2026-09-03。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに43社。
- FY2025前進有価証券報告書
「当社は、ＷｏｒｋＳｍａｒｔ「一人ひとりが主役～健康で活き活きと働きがいのある職場づくり～」をビジョンに掲げ、2025年度は最大9.0％（全社平均3.9％）となる給与水準の引き上げを実施いたしました。」
WorkSmartの取組として、2025年度に最大9.0％、全社平均3.9％の給与水準引き上げを実施した。時間外労働、育成、AI活用、心理的安全性等を含む人的資本戦略も具体化している。 - 2026-03-09前進その他開示
「当社は、「健康で活き活きと働きがいのある職場づくり」の一環として、従業員の健康維持・増進を重要な経営課題と位置付け、従業員が安心して働くことのできる環境整備に取り組んでおります。」
健康で働きがいのある職場づくりについて、健康経営を重要な経営課題と位置付け、「健康経営優良法人2026（大規模法人部門）」に6年連続で認定されたことを開示した。多様な働き方、育児支援・ダイバーシティ、ヘルスケア・メンタルヘルス等の具体的な取組も示している。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「また、当社は、ＷｏｒｋＳｍａｒｔ「一人ひとりが主役～健康で活き活きと働きがいのある職場づくり～」をビジョンに掲げ、2025年度は最大9.0％（全社平均3.9％）となる給与水準の引き上げを実施いたしました。今後も持続的な待遇向上をはじめ、人的資本投資を進めてまいります」
WorkSmartの取組として、2025年度に最大9.0％、全社平均3.9％の給与水準引き上げを実施し、前回開示の最大8.1％、全社平均3.5％から引き上げ幅が拡大した。 - FY2024前進有価証券報告書
「また、当社は、ＷｏｒｋＳｍａｒｔ「一人ひとりが主役～健康で活き活きと働きがいのある職場づくり～」をビジョンに掲げ、2024年度は最大8.1％（全社平均3.5％）の給与水準の引き上げや本社オフィスの改装を実施しました。今後も持続的な待遇向上をはじめ、人的資本投資を進めてまいります。」
WorkSmartの取組として、2024年度に最大8.1％、全社平均3.5％の給与水準引き上げと本社オフィス改装を実施した。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「また、当社は、ＷｏｒｋＳｍａｒｔ「一人ひとりが主役 ～ 健康で活き活きと働きがいのある職場づくり～」をビジョンに掲げ、2024年度は最大8.1％（全社平均3.5％）の給与水準の引き上げを実施しました。今後も持続的な待遇向上をはじめ、人的資本投資を進めてまいります。」
WorkSmartの職場づくりについて、2024年度に最大8.1％、全社平均3.5％の給与水準引き上げを実施し、今後も待遇向上などの人的資本投資を進める方針を示した。 - FY2023前進有価証券報告書
「ＤＸ推進等による効率性を向上させることで、労働時間を短縮するとともに、有給休暇取得を推進し、月平均実労働時間を指標とし取り組んでまいります。なお、2023年12月31日時点における、指標の状況は以下の通りです。月平均実労働時間／人 168時間53分（2025年度末目標 162時間）」
働く環境戦略「Work Smart」を具体化し、DX、テレワーク、柔軟な勤務制度、業務効率化を進めている。月平均実労働時間について2025年度末162時間の目標を設定し、全従業員の給与水準引上げも実施した。 - FY2021再掲有価証券報告書
「「一人ひとりが主役～働き甲斐のある職場を作る～」をビジョンに掲げ、ＤＸの推進による生産性向上、これまでの仕事のあり方及び働き方の見直し、柔軟な勤務体系の導入による業務効率化などを進め」
DX、働き方・勤務体系の見直し、業務効率化、健康・意欲向上による職場づくりを継続している。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「当社グループは、従業員及び関係者の安全確保、感染リスク軽減、サービスの安定提供を目的として、在宅勤務や時差出勤のほか、社内会議や顧客との打ち合わせを非対面で実施する等の措置を講じております。」
前年度に掲げた柔軟な勤務体系の導入について、在宅勤務・時差出勤・非対面の会議や打ち合わせを実施していることが具体的に記載された。 - FY2019初出有価証券報告書
「「一人ひとりが主役～働き甲斐のある職場を作る～」をビジョンに掲げ、これまでの仕事のあり方及び働き方を見直し、デジタル化や、柔軟な勤務体系の導入による業務効率化、生産性向上を推進するとともに、社員の健康を増進させ意欲が向上する職場づくりに取り組んでまいります。」
従来の採用・次世代人材育成に加え、デジタル化、柔軟な勤務体系、健康増進を通じた業務効率化・生産性向上を新たな重要課題として掲げている。