優秀な人材の確保・育成
FY2016に初出。11回の記載のうち5回が「前進」で、最初の「前進」はFY2023-Q1。直近の記載は2026-05-15。
- 2026-05-15前進決算説明資料
「女性活躍推進への取組（主任職比率 28.5％、管理職比率 7.0％）」
女性の主任職比率・管理職比率について、2025年12月末時点の実績値が更新された。 - FY2025前進有価証券報告書
「長時間労働の是正と、１ヶ月当たりの時間外労働が30時間を超える従業員をゼロとする目標を掲げ、時間外労働の状況を継続的に可視化するとともに、適切な教育の実施を通じて、業務の属人化や特定の従業員に業務が偏在する状況を是正します。」
人材確保・育成の取組が、時間外労働30時間超の従業員ゼロという目標、可視化、教育、AI・アウトソーシング活用を含む具体的な人的資本戦略へ拡張された。 - FY2024前進有価証券報告書
「女性主任職比率 27.5％（2025年度末目標 30.0％） 女性管理職比率 7.8％（2030年度末目標 10.0％）」
女性主任職比率は27.5％となり、従来の目標25.0％から2025年度末目標30.0％へ引き上げられた。女性管理職比率は7.8％で、2030年度末目標10.0％を維持している。 - FY2023前進有価証券報告書
「女性主任職比率 23.6％（2025年度末目標 25.0％） 女性管理職比率 8.2％（2030年度末目標 10.0％）」
人材確保・育成施策について、女性主任職比率と女性管理職比率の現状値および2025年度末・2030年度末の目標値を設定した。認知度向上、資格取得支援、待遇向上、人材流動性向上等の施策も具体化している。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「開発力及び営業力強化のための採用に伴い人件費及び労務費が、さらに電気料金が上昇し水道光熱費がそれぞれ増加いたしました。」
開発力・営業力の強化を目的とした採用を実施したことが、人件費・労務費の増加として記載された。 - FY2021再掲有価証券報告書
「認知度向上施策の実施等による採用力の強化や多様な働き方への対応、また、待遇面の向上に努めるとともに、戦略立案力やリーダーシップを最大限に発揮できる人材育成に努めてまいります。」
採用力、待遇、多様な働き方、次世代人材の戦略立案力・リーダーシップ育成を含む人材施策を継続している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは、顧客に対して最適な商品やサービスを提供できる戦力となる優秀な人材を確保するため、待遇の継続的な向上や、多様な働き方への対応、認知度向上に向けた取組を進めるとともに、社員教育の徹底や資格取得の支援など、一定水準以上のスキルを有し、事業の発展に貢献する人材の育成を行っております。」
待遇、多様な働き方、認知度向上、社員教育、資格取得支援を含む人材確保・育成施策を継続している。 - FY2021-Q1再定義有価証券報告書
「当社グループは、顧客に対して最適な商品やサービスを提供できる戦力となる優秀な人材を確保するため、待遇の継続的な向上や、多様な働き方への対応、認知度向上に向けた取組を進めるとともに、社員教育の徹底や資格取得の支援など、一定水準以上のスキルを有し、事業の発展に貢献する人材の育成を行っております。」
従来の採用力強化・次世代人材育成に加え、待遇、多様な働き方、認知度向上、社員教育、資格取得支援を含む人材施策へ記載が具体化している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「特に次世代を担う人材の育成が重要であると認識し、採用力の強化や待遇面の向上に努めるとともに、戦略立案力やリーダーシップを最大限に発揮できる人材育成に努めてまいります。」
採用力強化、待遇面の向上、次世代人材の戦略立案力・リーダーシップ育成を継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「特に次世代を担う人材の育成が重要であると認識し、採用力の強化や待遇面の向上に努めるとともに、戦略立案力やリーダーシップを最大限に発揮できる人材育成に努めてまいります。」
採用力強化に加えて待遇面の向上を掲げ、次世代人材の戦略立案力・リーダーシップ育成を継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「特に次世代を担う人材の育成が重要であると認識し、採用力の強化とともに、戦略立案力やリーダーシップを最大限に発揮できる人材育成に努めてまいります。」
採用力を強化し、次世代人材の戦略立案力・リーダーシップを育成する施策を課題として掲げている。