資本効率と財務健全性の両立
FY2020に初出。23回の記載のうち10回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021。直近の記載は2026-10-14。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。37社中3社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに37社。
- 2026-10-14再掲決算説明資料
「資本コストや資本収益性を意識しながら規律ある投資と効率的な事業運営を進める」
事業ポートフォリオの見直しにおいて、資本コストと資本収益性を意識した規律ある投資及び効率的な事業運営の方針を再確認している。 - FY2027-H1自己資本比率低下・財務構成変化有価証券報告書
「自己資本比率（％） 31.5 32.9 33.4」
自己資本比率は中間期末27.2％となり、前期末の33.4％から低下した。Seven Seas取得に伴う短期借入金増加等により、財務構成が変化している。 - FY2026前進有価証券報告書
「当社グループは、高い資本効率と財務健全性のバランスを重視し、企業価値向上のために戦略的に経営資源を配分することを財務戦略の基本方針としております。」
財務戦略について、ROIC8.6％、ROE9.9％、自己資本比率33.4％を開示し、資本効率と財務健全性の両立を測定可能な実績で示している。 - 2026-04-15前進決算説明資料
「資本コストや資本収益性を意識しながら規律ある投資と効率的な事業運営に努め、グループの企業価値最大化を図る」
事業ポートフォリオ運営について、資本コスト・資本収益性を踏まえた投資規律と効率的な事業運営を明示している。 - FY2026-H1自己資本比率の中間期更新有価証券報告書
「自己資本比率（％） 31.5 32.9 33.1」
自己資本比率は中間期末32.9％となり、前年同期の31.5％から上昇した一方、前期末の33.1％からは低下した。 - FY2025自己資本比率の通期更新有価証券報告書
「自己資本比率（％）28.0 32.0 32.8 31.4 33.1」
自己資本比率は33.1％となり、前期末の31.4％から上昇した。 - FY2025-H1自己資本比率の中間期更新有価証券報告書
「自己資本比率（％）32.9 31.5 31.4」
自己資本比率は中間期末に31.5％となり、前期末の31.4％及び第1四半期の31.3％から小幅に上昇した。 - FY2025-Q1自己資本比率の第1四半期更新・低下有価証券報告書
「自己資本比率（％）32.9 31.3 31.4」
自己資本比率は31.3％となり、前期末の31.4％から小幅に低下した。 - FY2024自己資本比率の通期更新・低下有価証券報告書
「自己資本比率（％）31.4」
自己資本比率は31.4％となり、前期末の32.8％から低下した。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「自己資本比率（％）34.1」
自己資本比率は34.1％となり、前連結会計年度末の32.8％から上昇した。 - FY2024-Q1自己資本比率更新有価証券報告書
「自己資本比率（％）32.9」
自己資本比率は32.9％となり、前連結会計年度末の32.8％から小幅に上昇した。 - FY2023-Q3自己資本比率更新有価証券報告書
「自己資本比率（％）32.2」
自己資本比率は32.2％となり、前連結会計年度末の32.0％から上昇した。 - FY2023-Q2自己資本比率更新・低下有価証券報告書
「自己資本比率（％）29.6」
自己資本比率は29.6％となり、前連結会計年度末の32.0％及び第1四半期の29.7％から低下した。 - FY2023-Q1自己資本比率更新・低下有価証券報告書
「自己資本比率（％）29.7」
自己資本比率は29.7％となり、前連結会計年度末の32.0％から低下した。 - FY2022前進有価証券報告書
「引き続き、有利子負債の返済や利益積み上げを通じた自己資本比率の改善により財務健全性を向上させていくほか、適切な情報開示・IR活動を通じて株主資本コストの低減を図ってまいります。」
借入返済・利益積み上げ・IR活動による財務健全性と資本効率の改善方針を継続し、自己資本比率は32.0％となった。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「自己資本比率（％）32.8」
自己資本比率は32.8％となり、前連結会計年度末の28.0％から上昇している。 - FY2021前進有価証券報告書
「当連結会計年度末における自己資本比率は28.0％となっております。」
自己資本比率が前期の17.0％から28.0％へ上昇した実績を開示し、財務健全性改善方針との関係を説明している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループの事業活動の維持拡大に必要な資金を安定的に確保するため、内部資金の活用及び金融機関からの借入により資金調達を行っております。」
事業活動に必要な資金を内部資金及び金融機関からの借入で安定確保する財務方針を継続している。 - FY2021-Q1再定義有価証券報告書
「当社グループは、事業活動に必要な資金・流動性と、財務体質の強化による資本の財源の安定的な確保の両立を財務戦略の基本方針としております。」
財務戦略の表現を、資本効率と財務健全性の両立から、事業資金・流動性と安定的な資金確保の両立へ整理している。 - FY2020初出有価証券報告書
「当社グループは、高い資本効率と財務健全性のバランスを重視し、企業価値向上のために戦略的に経営資源を配分することを財務戦略の基本方針としております。」
借入返済、利益積み上げ、システム投資、営業キャッシュ・フロー内を原則とする設備投資及びM&A時の内部・外部資金活用を含む財務戦略の基本姿勢を示している。