日本文芸社の子会社化による出版事業・コンテンツ活用
FY2021に初出。17回の記載のうち9回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022-Q2。直近の記載は2026-10-14。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- 2026-10-14悪化決算説明資料
「日本文芸社は26/2期3Qからの損益悪化は継続中。組織体制の改革を実施し、コストの削減を推進中」
日本文芸社について、前期第3四半期以降の業績不振が継続しているとし、組織体制改革とコスト削減を対応策として示している。 - FY2027-H1前進有価証券報告書
「日本文芸社においては、前第３四半期より悪化した業績の改善に注力しております。引き続き筋肉質な収益構造の構築に向けた取り組みを進めてまいります。」
日本文芸社について、業績改善と筋肉質な収益構造の構築を継続して進めている。 - FY2026前進有価証券報告書
「日本文芸社においては、実用書の改善が売上利益に貢献する一方で、コミックスにおける改善に注力しております。前年同期比で損益は改善しているものの、引き続き筋肉質な収益構造化に向けた取り組みを進めてまいります。」
日本文芸社について、実用書の改善が売上・利益に寄与し、損益が前年同期比で改善する一方、コミックスを含む収益構造改革を継続している。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「日本文芸社においては、筋肉質な収益構造化に向けた取組みを進め、営業黒字を確保できる体質が定着しつつあります。」
日本文芸社について、収益構造改革を進めた結果、営業黒字を確保できる体質が定着しつつあると説明している。 - FY2025前進有価証券報告書
「紙書籍の出版においては納品部数の適正化を通じた収益構造の改善の取組みが進み、業績は第１四半期に底打ちし第２四半期から改善基調となっております。来期以降の通期黒字化を目指し、引き続き各種取組みを推進してまいります。」
日本文芸社について、電子書籍キャンペーン強化と紙書籍の納品部数適正化を進め、下期に改善基調へ移行し、2026年2月期以降の通期黒字化を目指している。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「特に日本文芸社においては、電子書籍のキャンペーン強化による注力コンテンツの売り伸ばしが貢献したほか、紙書籍の出版においては納品部数の適正化を通じた収益構造の改善の取組みが進み、業績は第１四半期に底打ちし第２四半期から改善基調となっております。来期以降の通期黒字化を目指し、引き続き各種取組みを推進してまいります。」
日本文芸社では、電子書籍キャンペーンの強化と納品部数の適正化が進み、第1四半期の底打ち後、第2四半期から業績が改善基調となった。来期以降の通期黒字化を目標としている。 - FY2025-Q1前進有価証券報告書
「特に、日本文芸社においては、新たな経営体制のもと各電子書店とのリレーション強化や適切な製本流通を管理するための組織改革を断行する等、安定的に利益を稼得できる企業体質への転換に向けた諸改革を推し進めております。」
日本文芸社について、新経営体制、電子書店との関係強化及び製本流通管理の組織改革を進め、安定的な利益を得られる企業体質への転換を図っている。改革の本格的効果は今下期以降を見込んでいる。 - FY2024悪化有価証券報告書
「一方で、紙資源や印刷費、運送費の高騰等の外部環境の影響や、一時的にヒット作が谷間になったことから、日本文芸社においては期初予想より業績が大幅に悪化いたしました。」
日本文芸社について、資材・印刷・物流費の高騰及びヒット作の谷間により業績が期初予想より大幅に悪化し、役員体制変更等の改革に着手している。 - FY2024-Q2資材価格・物流費高騰による利益圧迫有価証券報告書
「インプリント事業に含まれる株式会社日本文芸社においては、昨今の資材価格及び物流費の高騰が利益の押し下げ要因となりました。」
日本文芸社では、資材価格及び物流費の高騰が利益を押し下げる要因として実際の業績に現れている。 - FY2022前進有価証券報告書
「株式会社日本文芸社については、配本コントロールの強化による返本率改善や電子書籍の販売に注力したこと等から売上・利益ともに好調に推移しました。」
日本文芸社の買収後、配本管理と電子書籍販売により売上・利益への貢献が始まっている。 - FY2022-Q2収益貢献開始有価証券報告書
「また、連結子会社として当社グループに加わったFirebrandグループ（Quality Solutions, Inc.及びNetGalley, LLC並びにその子会社）及び株式会社日本文芸社の収益貢献が、当第２四半期連結会計期間より始まっております。」
日本文芸社の子会社化後の収益貢献が第2四半期連結会計期間から始まったと開示している。 - FY2021達成有価証券報告書
「2021年３月30日付で全株式を取得しました。株式会社日本文芸社は、書籍、雑誌の出版及び販売を行っております。」
日本文芸社の全株式を取得し、出版コンテンツ資産を流通プラットフォーム、電子書店、Webtoon等と組み合わせる展開を開始した。取得原価は1,500百万円である。