テスターを含む人材の確保・育成
FY2016に初出。33回の記載のうち28回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q2。直近の記載は2026-08-06。
- FY2026前進有価証券報告書
「株式会社AGESTが構築している独自の教育機関であるAGEST Academyを活用し、高度な専門知見を持つ既存人材に対し、AI活用技術を付加していくことで、さらなる高付加価値エンジニアへの転換を図り、人材採用に依存しない強固な人材基盤の構築に努めてまいります。」
AGEST Academyを活用し、既存人材へのAI活用技術の付加とリスキリングによって、高付加価値エンジニアへの転換を進める方針を明示した。 - 2026-03-13前進その他開示
「キャリア AI コンシェルジュ:基盤上に統合されたデータをもとに、各スタッフのスキル成長を支援し、適性や成果に基づくキャリア形成とプロモーションを提案する」
採用・配置・スキル向上・キャリア形成をAIで支援する人材育成施策を具体化した。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「成長ドライバーと位置付けるQAソリューションにおいて、引き続きハイスキルエンジニアの採用・育成に注力いたしました。」
AGESTのQAソリューションで、ハイスキルエンジニアの採用・育成を継続し、専門人材基盤の強化を進めた。 - FY2025前進有価証券報告書
「また、AGESTグループ事業の注力分野であるQAソリューションにおいては、マニュアルテストのほか、脆弱性診断やテスト自動化等、品質向上に関する専門的な技術の蓄積・向上が必要であり、エンジニア人材の確保や育成が不可欠となっております。このため株式会社AGESTを中心に、グローバルで活躍するソフトウェアテスト・エキスパートのノウハウ等を凝縮した独自の教育機関であるAGEST Academyを展開し、エンジニアにとって魅力的な環境の整備、及び新卒・中途採用の強化による人材基盤の構築に努めております。」
AGEST Academyの展開、職場環境整備、新卒・中途採用強化を通じ、QAソリューションを担うエンジニア人材の確保・育成策を具体化した。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「また、テストセンターであるLab.を熊本に新設するとともに、テスターの時給を従来以上に引き上げるなど、優秀な人材の確保及び従業員満足度の向上に努めてまいりました。」
熊本Lab.の新設と、従来以上のテスター時給引き上げにより、人材の受け皿と処遇改善の施策を具体化した。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「また、物価高騰等を背景に、2023年4月よりテスターの時給引き上げを実施するなど、従業員満足度の向上及び優秀な人材の確保に向けた取り組みを推進いたしました。」
前期に決議したテスターの時給引き上げについて、2023年4月からの実施を記載し、人材確保策を実行段階へ進めた。 - FY2023前進有価証券報告書
「また、物価高騰等を背景に、2023年4月付でデバッグを行うテスターの時給引き上げを行うことを決議するなど、従業員満足度の向上及び優秀な人材の確保に向けた取り組みを推進いたしました。」
テスターの時給引き上げを2023年4月付で決議し、従業員満足度の向上と人材確保の施策を具体化した。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間においては、ソーバル株式会社の品質評価事業を吸収分割により承継し、約130名の経験豊富なテストエンジニアを獲得するなど、受注体制を強化致しました。」
ソーバルの品質評価事業の承継により、約130名の経験豊富なテストエンジニアを獲得し、人材・受注体制を具体的に拡充した。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間においては、2022年4月1日付けのグループ組織再編で新たに組成した、エンタープライズ事業の中核企業である株式会社AGESTを中心に、従来当社グループが有する“ゲーム・エンターテインメント”とは異なる“テック”系のブランディングを活かしたエンジニアの採用活動を積極化致しました。」
AGESTを中核とする再編後の“テック”系ブランディングを活用し、エンジニア採用を積極化した。 - FY2022前進有価証券報告書
「このため、当社グループでは、株式会社AGESTを中心にエンジニアにとって魅力的な環境を構築することで、新卒・中途採用を強化するとともに、国内外のソフトウェアテストの権威のノウハウ等を凝縮した独自のエンジニアトレーニングプログラムの提供を通じ、優秀な人材基盤の構築に努めております。さらに、フリーランスエンジニアやビジネスパートナー等、社外リソースも積極的に活用することで、急増する需要に対応できる体制を構築しております。」
AGESTを中心とする採用・育成に加え、独自トレーニング、フリーランスやビジネスパートナーの活用を人材確保策として明示した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「また、事業拡大に必要不可欠なエンジニアに対する継続的な投資を行うとともに、グループ連携を強化することで、ベトナム拠点のエンジニアやフリーランスエンジニア等の活用本格化に向けた取り組みを推進致しました。」
エンジニアへの継続投資に加え、グループ連携を通じてベトナム拠点やフリーランスのエンジニア活用を本格化する取り組みを進めた。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間においては、継続案件や大型案件の獲得に向け、提案型の営業ができる人材の育成や新しい営業体制の構築に努めて参りました。また、引き続き社内エンジニアの採用・育成に注力するとともに、ベトナム拠点の自動化エンジニアやM&Aにより2021年6月に子会社化した株式会社アイデンティティーが有するフリーランスエンジニアのグループ活用に向けた取り組みを推進致しました。」
提案型営業人材の育成、新営業体制の構築、社内エンジニアの採用・育成に加え、ベトナム拠点の自動化エンジニアとアイデンティティーのフリーランスエンジニアの活用を進めた。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「当社は、2021年5月11日開催の取締役会決議に基づき、株式会社アイデンティティーの発行済株式のすべてを取得し、子会社化しました。取得した議決権比率 100% 取得の対価(現金及び預金) 1,600,000千円」
IT人材プラットフォーム事業等を営む株式会社アイデンティティーを100%取得し、エンジニア人材プール拡大を目的とする人材基盤強化を実行した。 - FY2021前進有価証券報告書
「また、独自の教育プログラムを整備することで、年間数十名程度テスターからテストエンジニアやセキュリティ人材といった専門人材へと育成しております。なお、豊富な知見や経験を有するハイレイヤのエンジニア人材については、中途採用の強化やM&Aを活用することで、社内人材を増強するとともに、フリーランスエンジニア等社外リソースも積極的に活用することで確保に努めて参ります。」
テスターからテストエンジニア・セキュリティ人材への年間数十名程度の育成に加え、中途採用、M&A、フリーランス等の外部リソースを人材確保策として明示した。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「特に、セキュリティサービスにおいては、未経験者からセキュリティ人材を育成する当社グループ独自の教育プログラム「DHサイバーブートキャンプ」の卒業生が100名を突破するなど、セキュリティ監視や脆弱性診断等の受注体制強化が進むとともに、クラウドソース・ペネトレーションテストサービスでは金融機関3社から案件を獲得するなど、着実に実績を積んで参りました。」
未経験者からセキュリティ人材を育成する教育プログラムの卒業生が100名を突破し、専門人材の育成と受注体制強化が進んだ。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間は、テストエンジニアを増強するため、引き続き中途採用や社内育成を積極的に実施するとともに、フリーランスエンジニアやパートナー企業等の外部人材の活用に向けた新たなビジネスモデルの構築に努めて参りました。」
中途採用・社内育成に加え、フリーランスエンジニアやパートナー企業等の外部人材を活用する新たな人材確保モデルの構築を進めた。 - FY2020前進有価証券報告書
「当社グループでは、全国15か所にLab.を展開し、このようなリスク分散を進めるとともに、新たに在宅でデバッグ業務に対応できる「リモートデバッグ」を開始するなど、継続的にサービスを提供できる体制の構築に努めて参ります。」
テスターが勤務するLab.を全国15か所に展開し、在宅デバッグを開始することで、人材・サービス提供体制の継続性を高める施策を示した。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「エンターテインメント事業においては、テストセンターであるLab.を函館に新設するとともに、札幌Lab.を移転し従来の約3倍の規模へと増床するなど、今後の需要拡大を見据えた受注体制の強化を図って参りました。」
テスターを含む人材の受け皿となる函館Lab.の新設と札幌Lab.の約3倍への増床を実施し、人材・受注基盤を拡張した。 - FY2019前進有価証券報告書
「主に株式会社デジタルハーツにおいて、案件の受注増加に対応するためのLab.(ラボ)の開設やデバッグ機材の充実を中心とする総額186,956千円の投資を実施致致しました。」
受注増加への対応としてLab.の開設と機材充実に1億8,695万6千円を投資し、人材・設備基盤を拡張した。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「また、新規案件の獲得に必要不可欠である、テストの要件定義や設計が出来る「上流エンジニア」の確保を目的に、業界スペシャリストの採用強化や医療系システムのテストに強い株式会社エイネットの子会社化等を図って参りました。さらに、他社とのアライアンスを活用した教育プログラムの充実化や日本におけるソフトウェアテスト技術者資格である「Japan Software Testing Qualifications Board(略称:JSTQB)」取得に向けた社内プログラムを新設するなど、当社グループに在籍する約8,000名のテスターの中から上流エンジニアを育成するための社内体制の整備を推進して参りました。」
従来のテスター確保・育成に加え、業界スペシャリストの採用、教育プログラムの充実、JSTQB取得向け社内プログラムの新設により、上流エンジニア育成体制を具体化した。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「また当社独自の教育制度により、テストを実施するテスターから、テスト設計やテストマネジメントを行うテストエンジニアへと育成することで、開発工程から総合的に品質向上を支援しております。」
テスターからテストエンジニアへの育成を、専門人材の確保・育成策として引き続き記載している。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「また、当社独自の教育制度により、テストを実施するテスターから、テスト設計やテストマネジメントを行うテストエンジニアへと育成することで、開発工程から総合的に品質向上を支援しております。」
テスターの確保に加え、テスト設計・テストマネジメントを担うテストエンジニアへの育成を独自教育制度として明示した。 - FY2018前進有価証券報告書
「前連結会計年度末に比べ臨時従業員数が合計426名増加しておりますが、これは主にデバッグ事業の事業拡大によるものであります。」
デバッグ事業の拡大に伴い、臨時従業員が前期末比426名増加し、年間平均3,206名となった。人材の確保・育成を事業拡大に合わせて進めている。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「当社の連結子会社である株式会社デジタルハーツの浅草第2Lab.、松山Lab.及び新宿Lab.の新設に伴い、以下の設備を取得致しました。」
テスターを含むデバッグ人材の受け皿となるLab.について、松山Lab.および新宿Lab.の新設という追加の拡張を実施した。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「引き続きテスト人員の採用・育成に注力することで、受注体制を強化するとともに、サービス品質の向上・改善に継続的に取り組んで参りました。」
テスターを含む人材の採用・育成を引き続きデバッグ需要への対応策としている。新たな施設開設などの追加マイルストーンは本ファイリングでは示されていない。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「当社の連結子会社である株式会社デジタルハーツの浅草第2Lab.の新設に伴い、以下の設備を取得致しました。」
テスターを含むデバッグ人材の受け皿となる浅草第2Lab.を新設し、人材・受注体制の拡充を進めた。 - FY2017再掲有価証券報告書
「そのため、当社グループでは、株式会社デジタルハーツを中心に、人材確保を目的としたLab.(ラボ)の戦略的な全国展開や、正社員登用制度等を通じて、優秀な人材基盤の構築に継続的に取り組んで参ります。また、海外子会社においては、株式会社デジタルハーツとの連携を通じ現地のテスターの教育研修活動を実施することで、グローバルなデバッグサービスの運営体制の基盤強化を図って参ります。」
Lab.の全国展開、正社員登用制度、海外子会社での教育研修を人材基盤の継続施策として再確認している。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「当社の連結子会社である株式会社デジタルハーツの大阪Lab.移転に伴い、以下の設備を取得致しました。」
大阪Lab.の拡充方針について、移転に伴うデバッグルーム設備の取得という具体的な実行を記載している。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「デバッグの国内拠点である大阪Lab.(ラボ)を拡大するなど、引き続きテスター人員の確保・育成に注力し、受注体制のさらなる強化に努める」
大阪Lab.の拡大を、テスターの確保・育成および受注体制強化の具体策として記載している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「国内13箇所にあるデバッグの作業拠点であるLab.(ラボ)を中心に、テスター人員の確保及び中長期的な視点に基づく人材育成に注力し、増加するデバッグ需要に柔軟に対応できる体制を構築する」
テスター人員の確保と中長期的な人材育成を、増加する需要への対応策として継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「高品質なサービスをスピーディかつ継続的に提供できる組織体制を整備するため、多数の臨時従業員であるテスターを常時確保するとともに、人材育成を通じデバッグスキルの向上を図ることが不可欠となっております。」
Lab.の全国展開、正社員登用制度、海外子会社での教育研修を具体策として挙げている。