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クロス・マーケティンググループ(3675)・方針前進

事業創造を原点とする新サービス・新規事業の創出

FY2017に初出。17回の記載のうち14回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q4。直近の記載はFY2026。

17記載
9年にわたる
7うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化前進FY2018-Q4 – FY2019-Q4再掲FY2020-Q1前進FY2020 – FY20222018: 220182019: 320192020: 020202021: 220212022: 120222023: 020232024: 020242025: 120252026: 82026
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継続的な新規事業・サービス創出による事業多角化18社が書いているテーマ・逆風0社・追い風18社

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。6社中1社が悪化側に。

直近の記載が「前進」なのは、ほかに12社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている18社のうち14社を表示しています。上の文は18社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026前進有価証券報告書

    「株式会社DIGITALIOは、ポイントサイト「ECナビ」や、ポイント交換サイト「Pex」といったインターネットメディア運営を行うほか、様々なギフトに交換できるデジタルポイントギフト「デジコ」を発行しております。」

    新規子会社DIGITALIOを通じ、ECナビ、PeX、デジタルポイントギフトなどのインターネットメディア・新サービス領域がグループの事業創造テーマに加わった。
  2. FY2025再定義有価証券報告書

    「また、「デジタルマーケティング事業」はこれまで通りの区分といたしますが、IPコンテンツ/インフルエンサーマーケティング、EC事業を中心に、M&Aを積極推進し、サービス展開のラインナップを増やすことで、顧客ニーズとマーケットの多様化に合わせた事業拡大を推進してまいります。」

    新サービス・新規事業の創出方針が、IPコンテンツ、インフルエンサーマーケティング、EC事業を対象とするM&Aとサービスラインナップ拡大へ再整理された。
  3. FY2022前進有価証券報告書

    「データマーケティング事業においては、既存ビジネスモデルの高度化やクラウドBIツール提供のサービス標準化等、DXを軸にしたサービスの改善・強化を推進してまいります。インサイト事業においては、コンサル型リサーチサービスの提供、LTVメソッドの開発への投資や官公庁、学校法人等への販売チャネルの拡大を進めてまいります。」

    新サービス・新規事業の創出方針が、クラウドBIの標準化、コンサル型リサーチ、LTVメソッド、官公庁・学校法人向け販売チャネルという具体的な施策へ広がっている。
  4. FY2021前進有価証券報告書

    「新規事業開発としては、小規模の新規事業を複数起ち上げながら、一定規模への拡大が見込めそうなタイミングで追加投資をし、グループ全体の成長につなげていく予定としております。」

    新サービス・新規事業の創出方針が、小規模事業を複数立ち上げ、拡大可能性を見極めて追加投資する段階的な方法として具体化された。
  5. FY2020前進有価証券報告書

    「また、2021年1月に子会社化した株式会社ドゥ・ハウスと消費者ネットワークの連携等によるデジタルマーケティング領域の事業連携を推進してまいります。」

    新サービス・新規事業の創出方針について、ドゥ・ハウスの子会社化と消費者ネットワークの連携を通じたデジタルマーケティング領域の事業連携へ具体化された。
  6. FY2020-Q1再掲有価証券報告書

    「国内の事業会社は主力である株式会社クロス・マーケティングを中心に営業体制の強化やデジタルマーケティング・ビッグデータ領域などを含む新サービスの開発・提供により、一般事業会社及び広告代理店等を中心に受注が増加いたしました。」

    事業創造の方針に沿ったデジタルマーケティング・ビッグデータ領域等の新サービス開発・提供が引き続き説明されている。
  7. FY2019-Q4前進有価証券報告書

    「国内の事業会社は、主力の株式会社クロス・マーケティングを中心に営業体制の強化や、デジタルマーケティング・ビッグデータ領域などを含む新サービスの開発・提供により、調査会社・広告代理店等を中心に受注が増加いたしました。」

    新サービスの開発・提供がデジタルマーケティング・ビッグデータ領域まで具体化され、調査会社・広告代理店等からの受注増加につながったと説明されている。
  8. FY2019-Q3前進有価証券報告書

    「国内の事業会社においては、主力の株式会社クロス・マーケティングを中心に営業組織体制の強化や、デジタルマーケティング領域を含む新サービスの開発・提供を行いました。」

    新サービスの開発・提供がデジタルマーケティング領域を含む具体的な施策として実施され、営業組織体制の強化も併記されている。
  9. FY2018-Q4前進有価証券報告書

    「国内の事業会社は主力である株式会社クロス・マーケティングを中心にグル―プ連携による海外調査の対応力強化や新サービスの開発・提供により大型案件の受注が増加いたしました。」

    新サービスの開発・提供が実行され、それが大型案件の受注増加につながったと説明されている。
  10. FY2017初出有価証券報告書

    「当社グループでは、当社グループの原点かつ究極的に目指す姿である「事業創造」を経営理念として掲げております。リサーチ事業及びITソリューション事業周辺の新しいサービスメニューの開発・提供や、その他の全く新しいビジネスモデルの創造を行ってまいります。」

    既存事業周辺の新サービス開発・提供と、全く新しいビジネスモデルの創造を経営理念として掲げている。
一緒に動いた変遷

「株式取得・子会社化による事業ポートフォリオ拡大」は、この変遷が動いた17回のうち7回、同じ書類で同じ向きに動きました。

777554★123456
  1. ★この変遷
  2. 1株式取得・子会社化による事業ポートフォリオ拡大7回
  3. 2中間配当の実施7回
  4. 3グループシナジーの追求7回
  5. 4ITソリューション事業の増収・減益5回
  6. 5「DX ACTION」による全社デジタルシフト5回
  7. 6連結グループの拡大4回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
クロス・マーケティンググループの次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-08-24の決算説明資料で、「前進」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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