ITソリューション事業の増収・減益
FY2016-Q4に初出。34回の記載のうち16回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2017-Q3。直近の記載はFY2026。
クロス・マーケティンググループがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに2社。
- FY2026前進有価証券報告書
「同事業の外部顧客に対する売上高は16,670百万円（前年同期比33.1％増）となりました。…同事業のセグメント利益（営業利益）は1,030百万円（同14.4％増）となりました。」
デジタルマーケティング事業は、DIGITALIO及びスタートリングの新規連結、インフルエンサー・IPプロモーション等を背景に33.1％増収、14.4％増益となった。 - FY2026-H1再定義有価証券報告書
「同事業の外部顧客に対する売上高は7,002百万円（前年同期比10.0％増）となりました。その内訳として、１）「ソーシャル＆デジタルプロモーション」売上高はインフルエンサーマーケティングやＩＰプロモーション分野が大きく伸び、３ＰＬ（サードパーティロジスティクス）分野の減収をカバーして前年同期比6.8％増の4,541百万円、２）「ＳＩ・ＤＸコンサルティング」売上高は既存のシステム開発分野が伸び悩んだものの株式会社Ｃｏｕｍの新規連結効果により前年同期比10.6％増の1,169百万円、３）「マーケティングＨＲ」売上高はデジタル領域の人材支援・ＢＰＯサービスが好調で前年同期比22.0％増の1,292百万円となったことによるものです。同事業のセグメント利益（営業利益）は517百万円（同0.7％減）となりました。」
デジタルマーケティング事業は、3領域のうちソーシャル＆デジタルプロモーション、SI・DXコンサルティング、マーケティングHRがそれぞれ増収となり、全体売上高は10.0％増加した。一方、売上総利益率の低下によりセグメント利益は0.7％減少した。 - FY2025前進有価証券報告書
「デジタルマーケティング事業の外部顧客に対する売上高は12,521百万円（前年同期比17.4％増）となりました。インフルエンサーマーケティングやＩＰプロモーション等の高成長事業領域がけん引したことや、株式会社クリエイティブリソースインスティチュートを前連結会計年度期中に新規連結を開始したことに伴う事業拡大効果、などによるものです。同事業のセグメント利益（営業利益）は900百万円（同38.1％増）となりました。」
デジタルマーケティング事業は、インフルエンサーマーケティング、IPプロモーション、CRI社の新規連結を背景に17.4％増収、38.1％増益となった。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「同事業の外部顧客に対する売上高は6,366百万円（前年同期比24.6％増）となりました。前連結会計年度期中に実施した株式会社トラフィックスの新規連結によるBPO領域の伸長や、事業譲受によるサードパーティロジスティクス領域の拡大などにより、メディア・プロモーションならびにＩＴソリューションの両分野が増収となりました。同事業のセグメント利益（営業利益）は520百万円（同76.6％増）となりました。」
デジタルマーケティング事業は、トラフィックスの新規連結によるBPO領域の伸長、事業譲受によるサードパーティロジスティクス領域の拡大を背景に24.6％増収となり、セグメント利益も76.6％増加した。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「同事業の外部顧客に対する売上高は7,720百万円（前年同四半期比12.8％増）となりました。１）ITソリューション分野では、システム受託開発及び人材関連が前年同四半期比で小幅ながら減収となったものの、２）メディア・プロモーション分野では受注単価の回復および株式会社トキオ・ゲッツの新規連結効果により前年同四半期比で増収し、同事業全体の成長に寄与しました。同事業のセグメント利益（営業利益）は564百万円（同26.4％増）となりました。これは主に、販売費及び一般管理費の削減によるものです。」
デジタルマーケティング事業は、メディア・プロモーション分野の受注単価回復とトキオ・ゲッツの新規連結効果により12.8％増収となり、販管費削減を主因としてセグメント利益も26.4％増加した。 - FY2024-Q2再定義有価証券報告書
「同事業の外部顧客に対する売上高は5,108百万円（前年同四半期比11.0％増）となりました。同事業のセグメント利益（営業利益）は295百万円（同1.5％増）となりました。」
旧ITソリューション事業等を含むデジタルマーケティング事業は、FY2024-Q1の減収・大幅減益から、当四半期は11.0％増収・1.5％増益へ転じた。メディア・プロモーション分野の受注単価回復とトキオ・ゲッツの新規連結効果が示されている。 - FY2024-Q1再定義有価証券報告書
「同事業の外部顧客に対する売上高は2,203百万円（前年同四半期比1.8％減）となりました。メディア・プロモーション分野では受注単価の底打ちと株式会社トキオ・ゲッツの新規連結効果により前年同四半期比増収を確保したものの、ITソリューション分野ではシステム受託開発及び人材関連が小幅ながら前年同四半期比で減収となりました。同事業のセグメント利益は１百万円（同99.2％減）となりました。」
旧ITソリューション事業等を含むデジタルマーケティング事業は、売上高1.8％減、セグメント利益99.2％減となり、利益がほぼ消失する減収・大幅減益となった。 - FY2023再掲有価証券報告書
「同事業の外部顧客に対する売上高は9,037百万円（前年同期比10.4％減）となりました。同事業のセグメント利益（営業利益）は472百万円（同27.9％減）となりました。」
旧ITソリューション事業を含むデジタルマーケティング事業は、通期でも10.4％減収、27.9％減益となった。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「同事業の外部顧客に対する売上高は6,845百万円（前年同四半期比12.0％減）となりました。」
旧ITソリューション事業を含むデジタルマーケティング事業は、今回も減収となっている。原材料・資源高を受けた顧客のマーケティング費用削減と受注単価低下が主要因と説明されている。 - FY2023-Q2再定義有価証券報告書
「同事業の外部顧客に対する売上高は4,600百万円（前年同四半期比9.2％減）となりました。 同事業のセグメント利益（営業利益）は290百万円（同44.8％減）となりました。」
旧ITソリューション事業を含むデジタルマーケティング事業について、売上高9.2％減、セグメント利益44.8％減の減収減益となった。原材料・資源高を受けた顧客のマーケティング費用削減と受注単価低下が減収の主要因と説明されている。 - FY2021再定義有価証券報告書
「その結果、当連結会計年度における売上高は4,501百万円、セグメント利益（営業利益）は364百万円となりました。」
従来のITソリューション事業単独の業績開示から、プロモーション事業等を含むデジタルマーケティング事業の業績開示へ移行し、売上高4,501百万円、セグメント利益364百万円を示している。 - FY2021-Q3再定義有価証券報告書
「その結果、当第１四半期連結累計期間における売上高は2,266百万円（前年同四半期比86.5％増）、セグメント利益（営業利益）286百万円（前年同四半期218.4％増）となりました。」
従来のITソリューション事業単独の業績開示から、ITソリューション事業とプロモーション事業を統合したデジタルマーケティング事業の開示へ移行した。統合後の同事業は大幅な増収増益となっているため、従来の単独事業との直接比較はできない。 - FY2020再定義有価証券報告書
「その結果、当連結会計年度における売上高は3,458百万円（前年同期比1.9％減）、セグメント利益（営業利益）は194百万円（前年同期比29.1％減）となりました。」
ITソリューション事業は、前回の減収・大幅減益から、通期でも売上高1.9％減、セグメント利益29.1％減となった。第3四半期以降は受注が堅調となったが、上期の大型案件対応等の影響が残った。 - FY2021-Q1再定義有価証券報告書
「その結果、当第３四半期連結累計期間における売上高は2,407百万円（前年同四半期比5.4％減）、セグメント利益（営業利益）は70百万円（前年同四半期比70.4％減）となりました。」
ITソリューション事業は、前回の増収・大幅減益から、今回は減収・さらに大幅な減益へ変化した。 - FY2020-Q4再定義有価証券報告書
「その結果、当第２四半期連結累計期間における売上高は1,711百万円（前年同四半期比0.7％増）、セグメント利益（営業利益）は61百万円（前年同四半期比61.9％減）となりました。」
ITソリューション事業は、売上高が0.7％増と前年同期を上回った一方、セグメント利益は61.9％減となり、増収・大幅減益となった。 - FY2020-Q3再定義有価証券報告書
「その結果、当第１四半期連結累計期間における売上高は772百万円（前年同四半期比7.6％減）、セグメント利益（営業利益）は1百万円（前年同四半期比98.8％減）となりました。」
ITソリューション事業は、前回の増収増益から、今回は減収・大幅減益へ変化した。大型受託開発案件へのリソース集中により、他案件への対応遅れも説明されている。 - FY2019再定義有価証券報告書
「その結果、当連結会計年度におけるITソリューション事業の売上高は3,526百万円（前年同期比26.5％増）、セグメント利益（営業利益）は274百万円（同6.2％減）となりました。」
ITソリューション事業は売上高が26.5％増加した一方、サポタント社に係るのれん償却の開始によりセグメント利益は6.2％減少し、通期で増収減益へ変化した。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「その結果、当第３四半期連結累計期間における売上高は2,544万円(前年同四半期比28.9％増)、セグメント利益(営業利益)は236百万円(前年同四半期比31.4％増)となりました。」
ITソリューション事業は引き続き増収増益となっている。売上高の増加率は28.9％、セグメント利益の増加率は31.4％である。 - FY2019-Q4再掲有価証券報告書
「その結果、当第２四半期連結累計期間における売上高は1,698百万円（前年同四半期比28.6％増）、セグメント利益（営業利益）は159百万円（前年同四半期比45.2％増）となりました。」
ITソリューション事業は増収増益を継続している。サポタント株式会社の連結開始も売上高・セグメント利益への寄与要因として再確認されている。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「その結果、当第１四半期連結累計期間における売上高は836百万円（前年同四半期比28.0％増）、セグメント利益（営業利益）は88百万円（前年同四半期比79.4％増）となりました。」
ITソリューション事業は増収増益を継続し、売上高28.0％増、セグメント利益79.4％増と前回より伸びが拡大している。 - FY2018-Q4再掲有価証券報告書
「その結果、当第２四半期連結累計期間における売上高は1,321百万円(前年同四半期比30.6％増)、セグメント利益(営業利益)は110百万円(前年同四半期比67.8％増)となりました。」
ITソリューション事業は引き続き増収増益で、既存顧客からの継続受注、受託開発、エンジニア派遣が成長を牽引している。 - FY2018-Q3再定義有価証券報告書
「その結果、当第１四半期連結累計期間における売上高は653百万円（前年同四半期比34.8％増）、セグメント利益（営業利益）は49百万円（前年同四半期比73.2％増）となりました。」
ITソリューション事業は、前回の減収減益から、今回は売上高34.8％増、セグメント利益73.2％増の増収増益へ変化している。 - FY2017再定義有価証券報告書
「その結果、当連結会計年度におけるITソリューション事業の売上高は2,351百万円（前年同期比9.3％増）、セグメント利益（営業利益）は254百万円（同45.1％増）となりました。」
ITソリューション事業は、前回の減収減益から通期では増収増益に転じ、売上高9.3％増、セグメント利益45.1％増となった。 - FY2018-Q1再定義有価証券報告書
「その結果、当第３四半期連結累計期間における売上高は1,507百万円(前年同四半期比1.5％減)、セグメント利益(営業利益)は97百万円(前年同四半期比2.7％減)となりました。」
ITソリューション事業は、前回の増収増益から、今回は売上高・セグメント利益ともに前年同期比で減少する状態へ変化している。 - FY2017-Q4再定義有価証券報告書
「その結果、当第２四半期連結累計期間における売上高は1,011百万円(前年同四半期比1.0％増)、セグメント利益(営業利益)は65百万円(前年同四半期比24.6％増)となりました。」
ITソリューション事業は、前回の売上高・セグメント利益ともに前年同期比で小幅減から、今回は売上高が1.0％増、セグメント利益が24.6％増となり、増収増益へ変化している。 - FY2017-Q3再定義有価証券報告書
「その結果、当第１四半期連結累計期間における売上高は484百万円（前年同四半期比2.6％減）、セグメント利益（営業利益）は28百万円（前年同四半期比2.1％減）となりました。」
ITソリューション事業は、前回の増収・減益から、今回は売上高・セグメント利益ともに前年同期比で小幅減となっている。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「その結果、当第３四半期連結累計期間における売上高は1,530百万円(前年同四半期比21.9％増)、セグメント利益(営業利益)は100百万円(前年同四半期比11.0％減)となりました。」
ITソリューション事業の増収・減益が引き続き示されている。 - FY2016-Q4初出有価証券報告書
「その結果、当第２四半期連結累計期間における売上高は1,001百万円(前年同四半期比23.0％増)、セグメント利益(営業利益)は52百万円(前年同四半期比26.0％減)となりました。」
ITソリューション事業は売上高が増加した一方、セグメント利益は減少している。