「DX ACTION」による全社デジタルシフト
FY2020に初出。17回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに14社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「この中期経営方針のもと、当社グループは、経営人材の積極的な採用をはじめ従業員の育成に注力し、ＡＩ投資を中核としたＩＴシステム／インフラ投資による生産性向上に努め、周辺事業領域を含めた積極的なＭ＆Ａの実行により、向こう５年以内（2030年６月期まで）に、連結売上高500億円、営業利益50億円を実現することを、中期成長指針としております。」
全社的なデジタルシフトは、AI投資を中核とするITシステム・インフラ投資、人材育成、周辺領域M&Aを組み合わせる中期成長方針として継続している。 - FY2025再定義有価証券報告書
「この中期経営方針のもと、当社グループは、経営人材の積極的な採用をはじめ従業員の育成に注力し、ＡＩ投資を中核としたＩＴシステム／インフラ投資による生産性向上に努め、周辺事業領域を含めた積極的なＭ＆Ａの実行により、向こう５年以内（2030年６月期まで）に、連結売上高500億円、営業利益50億円を実現することを、中期成長指針としております。」
従来の「DX Action 2024」による全社デジタルシフトから、AI投資を中核とするITシステム・インフラ投資、人材育成、周辺領域M&Aを組み合わせた新たな中期成長方針へ重点が移っている。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「こうした経営環境の下、当社グループは持続的な成長を実現するため、中期経営計画の指針である「マーケティングＤＸパートナー」の実践へ向けた様々な取り組みを通じて、ビジネスモデルの進化とサービス対応領域の拡大を推進しました。」
全社的なデジタルシフトとビジネスモデル進化・サービス対応領域拡大の方針が、今回も中期経営計画の実践として示されている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「こうした経営環境の下、当社グループは持続的な成長を実現するため、中期経営計画「DX Action 2024」の指針である「マーケティングＤＸパートナー」の実践へ向けた様々な取り組みを通じて、ビジネスモデルの進化とサービス対応領域の拡大を推進しました。」
「DX Action 2024」に基づく全社的なデジタルシフト、ビジネスモデルの進化、サービス対応領域の拡大という方針が継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「こうした経営環境の下、当社グループは持続的な成長を実現するため、中期経営計画「DX Action 2024」の指針である「マーケティングＤＸパートナー」の実践へ向けた様々な取り組みを通じて、ビジネスモデルの進化とサービス対応領域の拡大を推進しました。」
「DX Action 2024」に基づく「マーケティングDXパートナー」の実践、ビジネスモデルの進化、サービス対応領域の拡大という方針が継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「こうした経営環境の下、当社グループは持続的な成長を実現するため、中期経営計画「DX Action 2024」の指針である「マーケティングＤＸパートナー」の実践へ向けた様々な取り組みを通じて、ビジネスモデルの進化とサービス対応領域の拡大を推進しました。」
中期経営計画「DX Action 2024」に基づく全社的なデジタルシフト、ビジネスモデルの進化、サービス対応領域の拡大が継続して示されている。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「こうした経営環境の下、当社グループは持続的な成長を実現するため、中期経営計画「DX Action 2024」の指針である「マーケティングＤＸパートナー」の実践へ向けた様々な取り組みを通じて、ビジネスモデルの進化とサービス対応領域の拡大を推進しました。」
中期経営計画「DX Action 2024」に基づく「マーケティングDXパートナー」の実践、ビジネスモデルの進化、サービス対応領域の拡大という全社的なデジタルシフト方針が継続している。 - FY2022前進有価証券報告書
「デジタルマーケティング事業においては、サービスと業務のDX化推進するとともに、現在提供出来ていない領域へのサービス拡充等を適宜推進してまいります。データマーケティング事業においては、既存ビジネスモデルの高度化やクラウドBIツール提供のサービス標準化等、DXを軸にしたサービスの改善・強化を推進してまいります。」
「DX ACTION」による全社デジタルシフトが、事業セグメント別のサービス・業務DX、未提供領域への拡充、既存モデル高度化、クラウドBI標準化へ具体化されている。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「当社グループは、本件の株式取得を通じて、デジタルマーケティング事業の連携を推進し、お客様のDX化支援、インターネットを中心としたプロモーション支援を行っていく」
全社デジタルシフトの施策が、複数社の取得によるデジタルマーケティング事業の連携、DX化支援、プロモーション支援として具体的な実行段階に進んでいる。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは持続的な成長を実現するため、中期経営計画「DX Action 2024」の指針である「マーケティングDXパートナー」へ向けて様々な取り組みを進めており、グループのビジネスモデルの進化と各事業における領域拡大を推進してまいりました。」
「DX ACTION」による全社デジタルシフトと事業領域拡大の方針が、中期経営計画「DX Action 2024」の文脈で引き続き示されている。 - FY2021前進有価証券報告書
「当社グループで保有する資産・インフラを有機的・効率的に活用する仕組みと体制構築を推進し、各種事業の強化、投資、M&Aを通じてグループ全体の成長の加速を目指すこととしており、パネルネットワークのグループ共有化、新ビジネスモデルの構築、顧客基盤の活用、データアナリスト組織の活用、DX化、AIのビジネス活用等を推進してまいります。」
「DX ACTION」として掲げていた全社デジタルシフトが、中期経営計画の達成に向けたグループ資産共有、データアナリスト組織、DX・AI活用などの具体的施策へ進展している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「このような経営環境のもと、当社グループは持続的な成長を実現するため、グループ全社においてデジタルシフトを推進し、「DX ACTION」として積極的に各施策に取り組むことで、ビジネスモデルの進化と事業領域の拡大を進めております。」
全社的なデジタルシフトと「DX ACTION」によるビジネスモデル進化・事業領域拡大の方針が、当四半期にも継続して示されている。ドゥ・ハウス社の子会社化も同方針に沿う事業連携として説明されている。 - FY2020初出有価証券報告書
「2021年以降につきましては、グループ全社におけるデジタルシフトを推進するため、「DX ACTION」として、データマーケティングソリューションサービスの強化、業務プロセス、システム等の見直しによる生産性の向上、外部企業とのデジタルマーケティング分野における業務提携の推進、インバウンド・セールスデータのリアルタイム分析、新領域として取り組んでいるD2Cビジネス支援サービスの強化、顧客のデジタル課題に特化して対応する専門部署の設置等、積極的に各施策に取り組むことで、ビジネスモデルの進化、事業領域の拡大を推進してまいります。」
2021年以降の全社的な施策群を「DX ACTION」として新たに整理し、データマーケティング、業務プロセス・システム、生産性、提携、リアルタイム分析、D2C支援、専門部署設置を具体的な手段として掲げている。