ROEを最重要経営指標とする資本効率重視
FY2017に初出。9回の記載のうち4回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2023。直近の記載はFY2026。
クロス・マーケティンググループがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より5年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。32社中9社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに2社。
- FY2026再定義有価証券報告書
「当連結会計年度のROEは、9.7％（前連結会計年度は18.0％）となりました。ROEが前期比で低下した要因は、１）売上高当期純利益率の低下と、２）総資産回転率の低下の影響が大きく、３）財務レバレッジの上昇でカバーできなかったことによるものです。」
ROEを最重要指標とする方針は維持されているが、ROEは18.0％から9.7％へ低下した。利益率・総資産回転率の低下が主因と説明されている。 - FY2025再掲有価証券報告書
「当連結会計年度のROEは、18.0％（前連結会計年度は18.2％）となりました。ROEが前期比で小幅ながら低下した要因は、１）売上高当期純利益率上昇、２）総資産回転率上昇、の一方で、３）財務レバレッジが低下したことによるものです。」
ROEを最重要経営指標とする方針は継続している。当期ROEは18.0％で、利益率と総資産回転率が上昇した一方、財務レバレッジ低下により前期の18.2％から小幅に低下した。 - FY2023再定義有価証券報告書
「当連結会計年度のROEは、17.1％（前連結会計年度は31.9％）となりました。ROEが前期比で低下した要因は、１）売上高当期純利益率、２）総資産回転率がそれぞれ低下し、３）財務レバレッジの上昇でカバーできなかったためです。」
ROEを最重要指標とする方針は継続しているが、ROE実績は31.9％から17.1％へ低下し、利益率と総資産回転率の低下が要因として説明された。 - FY2022前進有価証券報告書
「当連結会計年度のROEは、31.9％（前年同期は27.2％）となりました。」
ROEを最重要経営指標とする方針の下、当年度のROE31.9％が示され、前年同期の27.2％から上昇している。売上高成長率と営業利益率も重視する方針が継続している。 - FY2021前進有価証券報告書
「当社グループとして最重要経営指標として位置付けているROE（自己資本当期純利益率）は1月～6月の実績として14.3％となりました。」
ROEを最重要経営指標とする方針が継続し、6か月実績としてROE14.3％が示された。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループとして最重要経営指標として位置付けているROE（自己資本当期純利益率）は13.6％となりました。」
ROEを最重要経営指標とする方針を再確認し、当期のROEは13.6％となった。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社グループでは、持続的な企業価値向上が株主に対する責任であり、経営に委託された資本を最も効率よく活用すべく、適正資本構成を維持したうえでのROEを最重要経営指標として位置付けておりますが、現在は成長段階であり、株主の成長期待に応えるべく、売上高成長率、経常利益率をも意識した経営に取り組んでまいります。」
適正資本構成を維持しながらROEを最重要指標とし、売上高成長率と経常利益率も意識する経営姿勢が示されている。