原価管理の徹底と経費コントロール
FY2016-Q4に初出。14回の記載のうち7回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2024-Q1。直近の記載はFY2026。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026悪化有価証券報告書
「当連結会計年度の売上高営業利益率は5.4％（前連結会計年度は8.7％）となりました。営業利益率が前年同期比で下落した主な要因は、比較的セグメント利益率の低いデジタルマーケティング事業の売上高構成比が上昇（前期比6.9％ポイント上昇）したことに加え、リサーチ・インサイト事業のセグメント利益率が低下（前期比4.8％ポイント低下）したこと、等によります。」
低利益率のデジタルマーケティング事業の構成比上昇とリサーチ・インサイト事業の利益率低下により、売上高営業利益率が8.7％から5.4％へ低下した。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「同事業のセグメント利益（営業利益）は517百万円（同0.7％減）となりました。これは、売上総利益率の低下による売上総利益の減少が主な要因であります。」
デジタルマーケティング事業では、売上総利益率の低下により売上総利益が減少し、セグメント利益が前年同期比0.7％減となった。利益率管理上の悪化が当中間期にも現れている。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「売上構成比の変化により売上総利益率が低下したものの、販売費及び一般管理費を抑制したことが増益の主因です。」
売上総利益率が低下する環境下で、販売費及び一般管理費を抑制し、デジタルマーケティング事業の増益につなげたと説明している。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「これは主に、売上高減少の影響に加え、比較的利益率の低いビジネスの拡大に伴う売上総利益率の低下により売上総利益が減少したことによるものです。」
利益率管理・原価管理のテーマについて、比較的利益率の低いビジネスの拡大により売上総利益率が低下し、利益を押し下げたと説明されている。 - FY2023再定義有価証券報告書
「当連結会計年度の売上高営業利益率は7.8％（前連結会計年度は10.1％）となりました。営業利益率が前年同期比で低下した主な要因は、中期的な事業成長に向けた人材基盤への投資や積極的なＭ＆Ａによる新規連結子会社の増加により販管費が増加し、売上高販管費比率が33.6％（前連結会計年度は31.4％）に上昇したことによるものです。今後は、売上高販管費比率を適切に保ちながら、営業利益率改善に取り組んでまいります。」
原価・経費管理の説明が、販管費比率33.6％への上昇と営業利益率7.8％への低下を踏まえた、販管費比率管理による利益率改善へ再整理されている。 - FY2022前進有価証券報告書
「継続的に取り組んだサービス提供プロセスの自動化やBPOセンターの活用による原価改善施策等により売上高総利益率が前年同期比1.1％ポイント改善の41.5％となった」
原価管理・経費コントロールが、サービス提供プロセスの自動化とBPOセンター活用という具体策に広がり、売上高総利益率41.5％、前年同期比1.1ポイント改善という結果が示されている。 - FY2020前進有価証券報告書
「経常利益は1,078百万円と前年をやや下回る結果となったものの、国内各事業の堅調な進捗と回復に加え、コロナ禍における対応として不要不急の支出の削減を進めたことにより、販売費及び一般管理費が前年同期と比較して552百万円削減（前年同期比9.4％減）出来たこと等により、経常利益率は6.7％（前年同期比0.6pt増）と一定の評価できる水準を残すことが出来たと考えております。」
不要不急の支出削減を実施し、販売費及び一般管理費を前年同期比552百万円削減した。経常利益率は6.7％となった。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「セグメント利益（営業利益）につきましては、粗利率管理の徹底、販売促進費用の見直しなどにより、前年同四半期を上回る結果となりました。」
その他の事業について、粗利率管理の徹底と販売促進費用の見直しという具体的なコスト管理策が示され、セグメント利益は前年同期を上回った。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「セグメント利益（営業利益）につきましては、原価管理の徹底及び各種経費をコントロールした結果、前年同期を上回る結果となりました。」
原価管理と経費コントロールを通じてリサーチ事業の利益を確保する施策が再掲されている。 - FY2016-Q4初出有価証券報告書
「セグメント利益（営業利益）につきましては、原価管理の徹底及び各種経費をコントロールした結果、売上は減少したものの、前年同期を上回る結果となりました。」
リサーチ事業の利益確保に向けた原価・経費管理の施策が示されている。