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WIZE(3664)・事実削除

持分法適用会社の投資損失計上

FY2017-Q2に初出。19回の記載のうち7回が「対処」で、最初の「対処」はFY2021。直近の記載はFY2023。

19記載
8年にわたる
0うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化後退FY2019-Q1 – FY2019-Q2対処FY2021 – FY2023-Q22017: 220172018: 320182019: 320192020: 120202021: 220212022: 420222023: 320232024: 1
同じテーマの他社
持分法による投資損失の計上87社が書いているテーマ・逆風87社・追い風0社

WIZEがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値(2022年)より4年早い。

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。68社中19社が悪化側に。

直近の記載が「削除」なのは、ほかに2社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている87社のうち14社を表示しています。上の文は87社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2023削除有価証券報告書

    「(1)持分法を適用した関連会社の数 該当事項はありません。」

    持分法を適用した関連会社はなく、当連結会計年度の持分法による投資損失も計上されていない。
  2. FY2023-Q2対処有価証券報告書

    「持分法による投資損失 4,320 -」

    持分法による投資損失は前年同四半期の4,320千円から当四半期は計上なしとなった。
  3. FY2023-Q1対処有価証券報告書

    「持分法による投資損失 6,007 -」

    持分法による投資損失は前年同期の6,007千円から当四半期は計上なしとなった。
  4. FY2022対処有価証券報告書

    「持分法による投資損失 9,779 7,767」

    持分法による投資損失は前年の9,779千円から7,767千円へ減少したが、損失計上は継続している。
  5. FY2022-Q3対処有価証券報告書

    「持分法による投資損失 10,971 7,767」

    持分法による投資損失は前年同期の10,971千円から7,767千円へ減少したが、損失計上は継続している。
  6. FY2022-Q2対処有価証券報告書

    「持分法による投資損失 10,971 4,320」

    持分法による投資損失は4,320千円となり、前年同四半期の10,971千円から減少したが、損失計上は継続している。
  7. FY2022-Q1対処有価証券報告書

    「持分法による投資損失 6,363 6,007」

    持分法による投資損失は前年同期の6,363千円から6,007千円へ減少したが、損失計上は継続している。
  8. FY2021対処有価証券報告書

    「持分法による投資損失 114,361 9,779」

    持分法による投資損失は114,361千円から9,779千円へ減少した。
  9. FY2021-Q2後退有価証券報告書

    「営業外費用として「支払利息」13,436千円、「持分法による投資損失」10,971千円等を計上したことにより、経常損失は186,738千円(前年同四半期は経常損失408,600千円)となりました。」

    持分法による投資損失は前年同四半期の17,874千円から10,971千円へ減少したが、損失計上は継続している。
  10. FY2021-Q1後退有価証券報告書

    「持分法による投資損失 8,810 6,363」

    持分法による投資損失は前年同期の8,810千円から6,363千円へ減少したが、損失計上は継続している。
  11. FY2020-Q2悪化有価証券報告書

    「営業外費用として「支払利息」41,098千円、「持分法による投資損失」17,874千円、「支払手数料」15,567千円等を計上したことにより、経常損失は408,600千円(前年同四半期は経常損失684,810千円)となりました。」

    持分法による投資損失は前年同四半期の13,435千円から17,874千円へ増加した。
  12. FY2019-Q2後退有価証券報告書

    「営業外費用として「支払利息」10,355千円、「為替差損」20,400千円、「株式交付費」422千円、「持分法による投資損失」13,435千円等を計上したことにより」

    持分法による投資損失は13,435千円となり、前年同四半期の14,940千円から減少したが、損失計上は継続している。
  13. FY2019-Q1後退有価証券報告書

    「営業外費用として「支払利息」5,188千円、「為替差損」8,414千円、「株式交付費」358千円、「持分法による投資損失」3,699千円等を計上したことにより」

    持分法による投資損失は前年同四半期の5,889千円から3,699千円へ減少したが、損失計上は継続している。
  14. FY2018悪化有価証券報告書

    「営業外費用として「為替差損」26,786千円、「持分法による投資損失」28,456千円等を計上したことにより」

    持分法による投資損失は28,456千円となり、前年の20,222千円から増加した。
  15. FY2018-Q2悪化有価証券報告書

    「営業外費用として「為替差損」19,036千円、「持分法による投資損失」14,940千円等を計上したことにより」

    持分法による投資損失は前年同四半期の13,358千円から14,940千円へ増加した。
  16. FY2018-Q1再掲有価証券報告書

    「さらに、営業外損失として「為替差損」31,082千円、「持分法による投資損失」5,889千円等を計上した結果」

    持分法適用会社の損益取り込みにより、持分法による投資損失5,889千円を計上した。持分法適用会社に関する投資損失の計上が続いている。
  17. FY2017悪化有価証券報告書

    「営業外損益として「為替差益」12,470千円、「持分法による投資損失」20,222千円等を計上した結果」

    持分法による投資損失は20,222千円となり、前連結会計年度の2,992千円から拡大した。
  18. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「「持分法による投資損失」6,935千円等を計上した結果、経常損失は980,279千円」

    持分法による投資損失6,935千円を営業外費用として計上しており、持分法適用会社に関する損失計上が続いている。
  19. FY2017-Q2初出有価証券報告書

    「持分法適用会社の損益取り込みによる「持分法による投資損失」13,358千円等を計上した結果」

    持分法適用会社の損益取り込みにより、持分法による投資損失13,358千円を計上した。
一緒に動いた変遷

「営業損失の継続と前年同期比での縮小」は、この変遷が動いた19回のうち8回、同じ書類で同じ向きに動きました。

887777★123456
  1. ★この変遷
  2. 1営業損失の継続と前年同期比での縮小8回
  3. 2経常利益から経常損失への転落8回
  4. 3新株予約権行使による株式価値の希薄化7回
  5. 4親会社株主に帰属する四半期純損失の縮小7回
  6. 5純資産の減少7回
  7. 6モバイルゲームの開発と運営7回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
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報道
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