新型コロナウイルス感染症による売上減少リスク
FY2020-Q1に初出。10回の記載のうち4回が「対処」で、最初の「対処」はFY2021。直近の記載はFY2023-Q2。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。175社中103社が悪化側に。
- FY2023-Q2対処有価証券報告書
「また、新型コロナウイルス感染症の感染法上の位置づけが５類感染症に移行されたことが後押しとなったことで来店客数が回復傾向にあり」
新型コロナウイルス感染症の5類移行により来店客数が回復傾向となり、店舗売上への影響が緩和したと記載している。 - FY2022後退有価証券報告書
「但し、キッチン雑貨事業における百貨店の収益に関しては、一定程度の影響に留まっていると認識しております。」
新型コロナウイルスによる店舗等への影響について、百貨店収益は一定程度の影響に留まるとの認識を継続している。 - FY2022対処有価証券報告書
「「share with Kurihara harumi」「ゆとりの空間」につきましては、新型コロナウイルスの感染拡大防止による行動制限が緩和されたこともあり、売上は回復基調にあります。」
行動制限緩和により、キッチン雑貨事業の百貨店・フード売上が回復基調となり、新型コロナウイルスの影響は相対的に緩和したと記載している。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「全国の百貨店等に出店している生活雑貨ショップ「share with Kurihara harumi」、レストラン＆カフェ「ゆとりの空間」につきましては、新型コロナウイルスの感染拡大防止による行動制限が緩和されたことも追い風となり、百貨店、フード売上ともに好調に推移しております。」
新型コロナウイルス感染症による行動制限の緩和を受け、百貨店・フード売上が好調に推移し、店舗運営への影響が緩和したと記載している。 - FY2021対処有価証券報告書
「但し、キッチン雑貨事業における百貨店の収益に関しては、一定程度の影響に留まっていると認識しております。」
新型コロナウイルスによるキッチン雑貨事業への影響について、百貨店収益は一定程度の影響に留まっているとの認識を示した。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「全国の百貨店などに出店している小売店舗については、新型コロナウイルス感染症拡大の影響による度重なる緊急事態宣言・まん延防止等重点措置によって、外出自粛や出店している一部の百貨店からの要請による臨時休業・営業時間の短縮を行うなど、依然として厳しい状況が続いております。」
緊急事態宣言やまん延防止等重点措置に伴う店舗の休業・営業時間短縮が続き、新型コロナウイルス感染症による店舗運営への影響を継続して記載している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「全国の百貨店などに出店している小売店舗については、新型コロナウイルス感染症拡大の影響により2021年の年始から緊急事態宣言が再び発令され、足踏みせざるを得ない状況」
新型コロナウイルス感染症の影響による緊急事態宣言再発令で店舗展開が停滞する状況が続いている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当該臨時休業の影響により、当第３四半期連結累計期間においては、売上高の大幅な減少等の影響が生じております。」
新型コロナウイルス感染症による臨時休業等の影響として、当第3四半期累計期間にも売上高の大幅な減少が生じたと再掲している。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「当該臨時休業の影響により、当第２四半期連結累計期間においては、売上高の大幅な減少等の影響が生じております。」
新型コロナウイルス感染症による臨時休業等を受け、当第2四半期累計期間に売上高の大幅な減少等が発生した。会計上は影響が2020年12月末頃まで続く仮定を置いて見積りを行っている。 - FY2020-Q1初出有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の感染拡大の影響により当社グループの売上の一部に影響が出ています。今後、新型コロナウイルス感染拡大による影響が長期化した場合、さらに売上の減少等の影響を及ぼす可能性があります。」
新型コロナウイルス感染症の感染拡大により、既に売上の一部への影響が発生しており、長期化時にはさらなる売上減少等の可能性を新たなリスクとして追加している。