ストック・オプションによる人材インセンティブ
FY2016に初出。31回の記載のうち28回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q3。直近の記載はFY2026-H1。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに106社。
- FY2026-H1前進有価証券報告書
「2026年3月25日 付与対象者の区分及び人数(名) 当社取締役 2 新株予約権の数(個) 2,749,912」
2026年3月25日決議分として、当社取締役3名に合計2,754,092株を目的とする新株予約権を付与し、2027年から2030年にかけた段階的な権利確定や業績達成率連動条件を設定した。 - FY2025前進有価証券報告書
「当連結会計年度において期中付与されたストック・オプションは1,054,883株であり、2025年3月6日、2025年4月11日に付与されました。」
2025年度に取締役向け新株予約権1,054,883株を付与し、2026年3月25日開催予定の株主総会後には最大3,600,000個の新株予約権を付与する予定と記載した。 - 2026-03-03前進株主総会
「本議案は、取締役（監査等委員である取締役を除く）に対し、株式報酬型ストック・オプションとして発行する新株予約権を取締役の報酬等として付与することについてご承認をお願いするものであります。」
2026年度の株式報酬型ストック・オプションについて、期間ベースと業績連動ベースの新たな付与枠を株主総会議案として具体化している。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「2025年2月19日 付与対象者の区分及び人数(名) 当社取締役 3 新株予約権の数(個)※ 1,001,219 (注)1」
2025年2月及び3月の取締役会決議に基づき、取締役を対象に、業績達成率及び定時株主総会終了時点に連動して権利確定する新株予約権を付与した。 - FY2024前進有価証券報告書
「2024年3月27日取締役会決議 付与対象者の区分及び人数(名) 当社取締役 1 新株予約権の数(個) 13,846」
ストック・オプションについて、2024年3月27日決議分として当社取締役1名に13,846個を付与し、2025～2027年の定時株主総会終了時に段階的に権利確定する条件を設定した。 - FY2024-H1前進有価証券報告書
「決議年月日 2024年3月27日 付与対象者の区分及び人数(名) 当社取締役 2 新株予約権の数(個)※ 9,230」
2024年3月27日決議分として、当社取締役3名に合計23,076個の新株予約権を付与し、2025年から2027年にかけた段階的な権利確定条件等を設定した。 - FY2023前進有価証券報告書
「当社グループは、リストリクテッド・ストック・ユニット制度の導入に向けて、第１四半期連結会計期間において、株式給付信託であるNEXON Employee Benefit Trustを設立いたしました。」
2023年第1四半期に設立したNEXON Employee Benefit Trustを連結子会社とし、リストリクテッド・ストック・ユニット制度の導入に向けた仕組みを実際に設置した。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「『メイプルストーリー』（MapleStory）は７月の大型アップデート及び９月に実施したイベントが好評を博したことから、アクティブユーザー数、課金ユーザー数及びARPPUが全て前年同期比で増加しました。」
『メイプルストーリー』の7月大型アップデート及び9月イベントが好評となり、アクティブユーザー数、課金ユーザー数及びARPPUが前年同期比で増加した。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「当社グループは、リストリクテッド・ストック・ユニット制度の導入に向けて、第１四半期連結会計期間において、株式給付信託であるNEXON Employee Benefit Trustを設立いたしました。」
リストリクテッド・ストック・ユニット制度の導入に向け、2023年第1四半期にNEXON Employee Benefit Trustを設立し、株式給付信託を連結子会社とした。 - FY2022前進有価証券報告書
「期中の付与 273,290 2,972」
2022年度に新株予約権273,290株を付与し、取締役・従業員向けのストック・オプション制度を継続・具体化している。 - FY2022-Q3再定義有価証券報告書
「当社は、新たにリストリクテッド・ストック・ユニット制度(以下「本制度」という。)の導入について、検討を開始しました。検討中の本制度は、現行の当社従業員並びに国外の子会社の役員及び従業員を対象としたストック・オプション制度に代替していく制度で、当社は2023年度中に本制度の導入を検討しております。」
現行の従業員・国外子会社役職員向けストック・オプション制度を、2023年度中にリストリクテッド・ストック・ユニット制度へ代替していく検討を開始した。国外子会社役職員への株式交付信託の活用も検討している。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期会計期間において発行した新株予約権は、次のとおりであります。」
当第2四半期会計期間に当社取締役2名及び子会社従業員4名を対象とする新株予約権を発行した。子会社従業員向けは265,000株を対象とし、1年経過後から3年経過まで段階的に権利確定する条件を設定している。 - FY2021前進有価証券報告書
「期中付与 13,422,696 1,586」
2021年度に13,422,696株のストック・オプションを付与し、取締役・従業員及び子会社役職員を対象とするインセンティブ制度の運用を拡大した。株式報酬費用も10,508百万円となった。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「付与対象者の区分及び人数(名) 当社従業員 19 当社子会社の取締役及び従業員 253 新株予約権の数(個) ※ 10,607,000」
2021年9月22日決議分として、当社従業員19名及び子会社の取締役・従業員253名に対し、合計10,607,000株を目的とする新株予約権を10月1日に割り当てた。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「当社子会社の取締役及び従業員 18 新株予約権の数（個） ※ 1,010,000 (注)１」
当社取締役5名及び1名に対し、2021年4月及び5月に計1,690,696株相当の新株予約権を付与した。さらに7月には子会社の取締役及び従業員18名に1,010,000個を割り当て、対象範囲を継続的に拡大している。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「当社は、会社法第236条、第238条及び第240条の規定に基づき、2021年３月25日開催の当社取締役会において、当社取締役に対して、同年月日開催の当社定時株主総会決議により承認された株式報酬型ストック・オプションとしての新株予約権を発行することを決議し、2021年４月12日に割り当てました。」
2021年4月及び5月に付与した子会社役職員向け制度に続き、当社取締役5名に対して1,672,866株を対象とする新株予約権を付与し、2022～2024年の権利確定と業績達成率を条件とする報酬制度を具体化した。 - FY2020前進有価証券報告書
「当連結会計年度において期中付与されたストック・オプションは12,000,000株であり、2020年４月３日、2020年５月14日及び2020年11月９日に付与されました。」
2020年4月、5月及び11月に、当社従業員や子会社の取締役・従業員を対象として合計12,000,000株の新株予約権を付与し、人材インセンティブ制度の運用を拡大した。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「当社は、2020年10月30日の取締役会において、会社法第236条、第238条及び第239条の規定並びに2020年３月25日開催の定時株主総会決議に基づき、当社従業員並びに当社子会社の取締役及び従業員に対して、ストック・オプションとしての新株予約権を無償で発行することを決議し、2020年11月９日に割り当てました。」
当社従業員22名及び子会社の取締役・従業員185名を対象に、10,020,000株を目的とする新株予約権を2020年11月9日に割り当てた。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期会計期間において発行した新株予約権は、次のとおりであります。」
子会社の取締役及び従業員に対し、2020年4月及び5月に新株予約権を割り当てた。対象株式数は合計1,980,000株で、1年経過後から3年経過まで段階的に権利確定する条件を設定している。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「当社は、2020年４月２日及び2020年５月13日の取締役会において、会社法第236条、第238条及び第239条の規定並びに2020年３月25日開催の定時株主総会決議に基づき、当社子会社の取締役及び従業員に対して、ストック・オプションとしての新株予約権を無償で発行することを決議し、2020年４月３日及び2020年５月14日にそれぞれ割り当てます。」
2020年4月及び5月に、子会社の取締役・従業員を対象とする新株予約権を追加発行する決議を行った。500,000株及び1,480,000株を対象とし、1年経過後から3年経過まで段階的に権利確定する条件を設定している。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「本２年次プットオプション新株予約権は、所定の業績要件及び継続雇用要件が充足されている範囲についてのみ、権利確定し、行使可能となります。」
Embark Studios ABの株主・取締役及び子会社従業員を対象に、2年次から5年次までの業績要件・継続雇用要件付きプット／コールオプション新株予約権を発行し、将来の株式交換を段階的に設計した。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「第三者割当によるEmbark Studios社の株主に対する新株式（以下「本新株式」）及び新株予約権（以下「本新株予約権」）の発行並びにEmbark Studios社が過去に付与した税制適格従業員ストックオプション（同社株式を取得する権利をいい、以下「本ストックオプション」）を現在保有する同社従業員に対する将来当該従業員が本ストックオプションを行使しEmbark Studios社普通株式を取得した後に行われる当社普通株式（以下「本従業員株式」）の発行を行うことを決議しました。」
Embark Studios社の株主・従業員を対象に、新株式及び新株予約権の発行、ならびに同社従業員のストックオプション行使後の当社普通株式発行を決議した。人材インセンティブの対象範囲を買収先にも広げる具体的な制度運用が示された。 - FY2018前進有価証券報告書
「第16回定時株主総会において選任された取締役のうち、当社業務執行取締役に対する報酬制度は、基本報酬、単年度の連結売上収益と連結営業利益に連動する年次業績賞与、任期に応じて新株予約権の権利確定数が定められる株式報酬型ストック・オプション、2020年12月期の連結営業利益及び３年間の相対的トータル・シェアホルダー・リターン（以下TSR）に連動して新株予約権の権利確定数が変動する業績条件付株式報酬型ストック・オプションから構成されております。」
2018年付与のストック・オプションを含め、2020年12月期の連結営業利益と3年間の相対的TSRに連動する業績条件付制度を具体的に運用している。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「・割当日より満１年を経過した日において付与個数のうち、３分の１にあたる個数について権利確定する。以後、３か月経過毎に、割当日より満３年が経過する日まで、付与個数の12分の１にあたる個数について権利確定するものとする。」
2018年7月25日決議の新株予約権123個、目的株式246,000株について、1年経過後の3分の1から3年経過まで段階的に権利確定する条件を設定した。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「ストック・オプションの行使による収入5,732百万円によるものであり、」
ストック・オプションの行使による収入5,732百万円と株式に基づく報酬取引712百万円を計上し、既存の人材インセンティブ制度が継続して機能していることを記載している。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期会計期間において発行した新株予約権は、次のとおりであります。」
当四半期に新株予約権を発行し、2018年1月30日決議分148個、2018年3月27日決議分1,328個について、権利確定条件や業績目標との連動を定めた。人材インセンティブ制度の付与が具体化した。 - FY2017前進有価証券報告書
「第16回定時株主総会において選任された取締役のうち、当社業務執行取締役に対する報酬制度は、基本報酬、単年度の連結売上収益と連結営業利益に連動する年次業績賞与、任期に応じて新株予約権の権利確定数が定められる株式報酬型ストック・オプション、2020年12月期の連結営業利益及び３年間の相対的トータル・シェアホルダー・リターン（以下TSR）に連動して新株予約権の権利確定数が変動する業績条件付株式報酬型ストック・オプションから構成されております。」
2017年付与分に加え、2020年12月期の連結営業利益と3年間の相対的TSRに連動する業績条件付ストック・オプション制度を具体化した。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「当社従業員並びに当社子会社の取締役及び従業員の一部に対して、ストック・オプションとしての新株予約権を発行し、2017年11月９日に割り当てました。」
当第3四半期に新株予約権780,000株相当を発行し、さらに11月には従業員及び子会社役職員向けに5,909,000株を上限とする新株予約権を割り当てた。ストック・オプションによる人材インセンティブ施策の具体的な実施が進んだ。 - FY2016初出有価証券報告書
「この制度の目的は、当社グループの取締役及び従業員の当社グループの業績及び企業価値向上に対する意欲や士気を高めるとともに、優秀な人材を確保することであります。」
取締役・従業員へのストック・オプションを、企業価値向上への意欲や士気の向上と優秀な人材確保の手段として位置づけている。